【高収入】年収900万円の生活実態とは!?手取り・税金・貯金額をチェック

One hundred dollars background.
平均年収

「年収900万円の生活はどんな感じなんだろう」と気になっていませんか?

年収900万円の手取りは、650~700万円。

生活水準にもよりますが、余裕のある暮らしができます

本記事では年収900万円の手取りの詳細やかかる税金について解説します。

家計の収支や生活レベルもあわせてチェックするので、ぜひ最後までご覧ください。

※後半では「自分の推定年収を測定できるサービス」も紹介しているので、今の自分の市場価値はどれくらいなのか、ぜひ確認してみてくださいね。

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1.年収900万円の手取りをチェック

手取りとは、総収入から税金や社会保険料が引かれた後の金額のこと。

この章では、 年収900万円の手取りについて解説します。

手取り年収は650~700万円程度

税金や社会保険を差し引いた年収900万円の手取りは、650~700万円程度。

日本の平均年収は420万円・手取り330~350万円程度なので、 手取り650~700万円という金額は平均をはるかに上回っています

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  • 手取り月収は54~58万円程度

    年収900万円・ボーナスなしで考えた場合、 手取り月収は54~58万円程度となります。

    ボーナスがある場合の、およその手取り月収は以下の通りです。

    • ボーナス150万円/年:46~48万円/月
    • ボーナス200万円/年:44~46万円/月
    • ボーナス250万円/年:41~43万円/月

    2.年収900万円にかかる税金

    この章では、 年収900万円にかかる税金について解説します。

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  • 所得税は約62万円

    所得税とは、 所得に対して課せられる税金のこと。

    収入のすべてに課税されるわけではなく、所得控除分を除いた「課税所得」に税金がかかります。

    <課税所得の計算方法>

    • 収入-所得控除額合計=課税所得

    <所得税の計算方法>

    • 課税所得×累進課税率‐控除額=所得税額

    単身世帯の年収900万円の控除額・課税所得・所得税は、以下の通り計算できます。

    <所得控除額>

    • 所得税基礎控除:38万円
    • 給与所得控除:210万円
    • 社会保険料控除額:129万円

    所得控除額合計:377万円

    ※社会保険料控除額は地域等によって差があります

    <課税所得>

    900万円(収入)-377万円(所得控除額合計)=523万円(課税所得)

    <課税金額>

    523万円(課税所得)×20%(累進課税率)-42万7,500円(控除額)=約61万8,000円(所得税額)

    所得税の税率に関してさらに詳しくチェックしたい方は、以下のサイトをご覧ください。

    所得税の税率-国税庁

    住民税は約53万円

    住民税とは、 市町村民税や都道府県民税の総称のこと。

    住民税は、「課税所得」「所得割」「均等割」を基準に計算します。

    <課税所得>

    • 収入-所得控除額合計=課税所得

    <所得割・均等割>

    • 所得割:10%
    • 均等割:5,000円

    ※均等割は地域によって金額が前後します

    <住民税の計算方法>

    • 課税所得×所得割+均等割=住民税額

    単身世帯の年収900万円の住民税は、以下の通り計算できます。

    <所得控除額>

    • 住民税基礎控除:33万円
    • 給与所得控除:210万円
    • 社会保険料控除額:129万円

    所得控除額合計:372万円

    <課税所得>

    900万円(収入)-372万円(所得控除額合計)=528万円(課税所得)

    <住民税額>

    528万円(課税所得)×10%(所得割)+5,000円(均等割)-2,500円(調整控除額)=約53万500円(住民税額)

    ※調整控除額は「人的控除の差と調整控除の計算方法」を参考に算出

    配偶者や扶養家族がいる場合

    配偶者や扶養家族がいる場合 「配偶者控除」や「扶養控除」等を受けることが可能です。

    <配偶者控除>

    • 所得税配偶者控除:38万円
    • 住民税配偶者控除:33万円

    <16~18歳の子供がいる場合の扶養控除>

    • 所得税配偶者控除:38万円
    • 住民税配偶者控除:33万円

    その他の年齢の扶養控除については、以下のサイトをご覧ください。

    扶養控除-国税庁

    配偶者と16歳の子の3人世帯の所得税・住民税は、以下の通り計算できます。

    <所得税>

    900万円(収入)-377万円(単身世帯の所得控除額合計)-38万円(配偶者控除)-38万円(扶養控除)=447万円(課税所得)

    447万円(課税所得)×20%(累進課税率)-42万7500円(控除額)=約46万7,000円(所得税額)

    <住民税>

    900万円(収入)-372万円(単身世帯の所得控除額合計)-33万円(配偶者控除)-33万円(扶養控除)=462万円(課税所得)

    462万円(課税所得)×10%(所得割)+5,000円(均等割)-2,500円(調整控除額)=約46万5,000円(住民税額)

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  • 3.年収900万円はふるさと納税がお得

    この章では、 年収900万円のふるさと納税について解説します。

    単身世帯・共働きの控除限度額は15万3,000円

    寄付金制度のひとつである、ふるさと納税。

    ふるさと納税をすることで、 寄付した自治体から魅力的な返礼品を受け取ることができます

    年収900万円のふるさと納税の限度額は、以下のとおりです。

    • 単身世帯・共働き夫婦世帯:15万3,000円
    • 配偶者控除がある夫婦世帯:14万1,000円
    • 配偶者控除がある夫婦と16~19歳の子世帯:13万2,000円

    より詳しい限度額を計算したい方は、以下のサイトをご覧ください。

    ふるさと納税サイト [ふるさとチョイス]

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  • お得に返礼品がもらえる

    控除限度額以内でふるさと納税をすると、2,000円を超えた納税分が所得税と住民税から控除されます。

    年収900万円・単身世帯・共働き夫婦世帯が限度額ギリギリまで納税したと仮定すると、 控除の対象は15万1,000円

    15万1,000円の控除分、税金が減ることになります。

    つまりふるさと納税は、実質負担で2,000円で各自治体のさまざまな返礼品をお得に受け取ることができるのです。

    <例:年収900万円・単身世帯・共働き夫婦世帯がふるさと納税をした場合>

    15万3,000円(ふるさと納税)-15万1,000円(控除)=2,000円(実質負担)

    70,000円(返礼品の価値)-2,000円(実質負担)=68,000円お得に!

    受け取れる返礼品は自治体や寄付金額によって異なりますが、 実質負担である2,000円超えた分お得になりますよ

    4.年収900万円の生活レベル

    この章では、 年収900万円の生活レベルについて解説します。

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  • 余裕がある暮らしができる

    年収900万円世帯は、 多少の贅沢をしても余裕を持って生活できます

    単身世帯・3人世帯の家計例をチェックしていきましょう。

    手取り月収45万円・単身世帯の家計例

    家賃 120,000円
    食費 40,000円
    自動車関連費 40,000円
    お小遣い 40,000円
    光熱費 15,000円
    保険料 15,000円
    通信費 10,000円
    その他(日用品費・被服費・医療費など) 30,000円
    合計 310,000円

    平成30年12月分の総務省「家計調査」によると、単身世帯の月平均消費支出は約16.2万円。

    上記では年収900万円と高収入であることを踏まえて31万円としましたが、14万円の余裕があります。

    食費4万円・お小遣い4万円と出費を多めに見積もっても、ある程度の余裕を持って生活できるでしょう。

    手取り48万円・夫婦+子1人世帯の家計例

    住宅ローン返済 150,000円
    食費 70,000円
    自動車関連費 30,000円
    お小遣い 50,000円
    光熱費 20,000円
    保険料 20,000円
    通信費 20,000円
    その他(日用品費・被服費・医療費など) 30,000円
    合計 390,000円

    2018年の総務省「家計調査」によると、2人以上の世帯の月平均消費支出は約28万円。

    上記の場合も多く見積もって39万円としましたが、10万円近い余裕があります。

    扶養家族がいる場合も、過度な浪費をしなければ余裕を持って生活できるでしょう。

    家賃の目安は17~19万円

    家賃は、年収の25%程度が適正といわれています。

    年収900万円の適正家賃を計算すると、以下のようになります。

    <年収900万の適正家賃>

    900万円(年収)×0.25=225万円

    175万円(1年間の家賃目安)÷12=約18万円

    また、住宅ローンは「 年間の返済額が年収の20~30%が目安」といわれています。

    年収900万円世帯の場合、年間で180~270万円。

    月15万円~22万円を目安にすると良いでしょう。

    貯金額は年160~180万円程度

    さきほどの家計例をもとに考えると、少なくとも月10万円は貯蓄にまわすことができます。

    月の貯金にくわえ、ボーナスを貯蓄すると年間160~180万円は余裕を持って貯蓄できるでしょう。

    また、持ち家の場合や、ボーナスを多めに貯蓄する場合は 年間300万円以上を貯蓄に回すことも可能です

    安心して結婚できる年収

    年収900万円があれば、金銭的に不安なく結婚することができるでしょう。

    一般的に、専業主婦(主夫)のいる家庭に必要な年収は500万円程度といわれています。

    年収900万円であれば、配偶者が専業主婦(主夫)になったとしても余裕を持って生活することが可能です。

    ただし、収入に見合わない浪費をするとたとえ年収900万円でも生活が困窮してしまいます。

    余裕があるからといって、無駄な出費をしないよう心がけましょう。

    5.年収900万円の割合

    この章では、 年収900万円の割合について解説します。

    年収900万円以上の割合は6~7%

    平成28年分の「民間給与実態統計調査」によると、 年収900万円以上を稼いでいる割合は6%程度

    年収900万円台に限定した場合、1.9%となっています。

    年収900万円以上の割合がもっとも高いのは50代

    賃金構造基本統計調査」によると、20代~60代のうち、 平均年収がもっとも高いのは50代

    • 全体:約518万円
    • 男性:約670万円
    • 女性:約300万円

    50代後半までは年齢とともに賃金も高くなる傾向にあります。

    そのため、 年収900万円以上の割合がもっとも高くなるのも50代と考えられるでしょう。

    年収900万円を稼ぐ人の職業

    日本で年収900万円以上を稼いでいる人は少数

    年収900万円を突破している方々の職業としては、以下が挙げられます。

    • コンサルタント
    • ITエンジニア
    • 経営者
    • 医師
    • パイロット……など

    6.年収900万円を目指す方法

    この章では、 年収900万円を目指す方法について解説します。

    方法1.資格を取得して独立する

    雇われの身で年収900万円以上を突破している人は少数。

    年収900万円以上を目指すのであれば、資格を取得して独立することもひとつの手段です。

    コンサルタントなどは、腕前次第で年収900万円以上を稼ぐことも決して不可能ではありません。

    独立や開業は自分の実力で収入が少なくなることもあれば大幅に増えることもあるので、 リスクは高いが可能性も高い方法といえるでしょう。

    方法2.昇進・転職を目指す

    会社員として年収900万円以上を目指すのであれば、まずは昇進を目指しましょう。

    実績を残し、人事からの評価が上がればおのずと昇進できるはずです。

    ただし、勤めている企業に年間900万円を支払う余裕がなければ、いくら実績をあげて昇進しても目標の年収に到達できません。

    平均を大きく上回る年収900万円を突破するためには、 給与水準の高い企業に勤める必要があります。

    キャリアを活かしてハイクラスな企業への転職を目指すのであれば、「転職エージェント」の利用をおすすめします。

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    まとめ

    年収900万円は、高収入の世帯。

    ボーナスなしの手取り月収にして54~58万円を得られるため、余裕を持って生活できるでしょう。

    ただし、過度な浪費には注意。

    収入と出費のバランスを考えて生活することが大切です。

  • 1. 希望の勤務地は?

    2. 現在の年収は?

    3. 転職サービス

    4. 現在の年齢は?

    5. こだわり条件

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