年収５００万円を稼ぐのは難しい？その割合や税金・生活実態等も紹介

１．年収５００万の手取り額はいくら？税金や扶養控除についても解説

年収500万円は「高給取り」というイメージですが、保険料や税金を差し引いた手取り額はいったいいくらになるか気になりますよね。

本項では年収500万円の手取りの額や税金の計算方法を解説します。

年収５００万円の場合手取り額は４００万円前後

年収500万円、場合は手取り額は約400万円です。

単純に12か月で割ると1か月で約33万円ですが、賞与がある場合、月給はもう少し下がります。

上記の計算だと「月給は思ったより多くない」と感じる人もいるかもしれません。

しかし、2020年8月7日に公表された総務省統計局の「家計調査」によると、1世帯のひと月あたりの消費平均額は220,710円です（単身世帯含む）。

そのため、上記の収入があれば、贅沢をしないで生活をするなら問題ないといえるでしょう。

税金や控除額の計算方法を解説

年収から差し引かれる税金や保険料の種類は下記のとおりです。

所得税は、課税所得をもとに次のように計算されます。

ここまで読むと手取り額の計算は難解と思われるでしょうが、一般的に「年収から税金などを差し引くと、手取りは総支給額のだいたい8割程度になる」といわれています。

そのため、ざっくりとした金額で良いという場合は、総支給額に0.8を掛ければ求めることが可能です。

厳密に計算したい・計算方法を詳しく知りたい方は、「【手取り一覧あり】年収から手取りを計算する方法と便利な計算ツールを紹介」をご覧ください。

独身だと４００万円を切る可能性も

所得税は、さまざまな控除を受けることで節税が可能です。

控除の種類には医療費控除や生命保険料控除など多々ありますが、中でも節税効果が大きいのは配偶者控除と扶養控除です。

実際にそれぞれの控除額を見てみましょう。

【配偶者控除】

控除を受ける納税者本人の合計所得金額	控除額
900万円以下	38万円（配偶者が70歳以上だと48万円）
900万円超950万円以下	26万円（配偶者が70歳以上だと32万円）
950万円超1,000万円以下	13万円（配偶者が70歳以上だと16万円）

『引用：「国税庁｜No.1191配偶者控除」』

【扶養控除】

区分	控除額
一般の控除対象扶養親族	38万円
特定扶養親族	63万円
老人扶養親族｜同居老親等以外の者	48万円
老人扶養親族｜同居老親等	58万円

『引用：「国税庁｜No.1180扶養控除」』

上記の通り、受けられる控除額は最大63万円と高いことがわかります。

そのため、配偶者控除・扶養控除が受けられない独身者は手取りが390万円ほどになってしまう可能性もあります。

しかし手取りが400万円を切っても、扶養家族がいないぶん生活費も少なくて済むので、十分生活していくことができるでしょう。

２．独身と既婚では差が大きい？年収５００万円の生活レベルを紹介

年収500万円で手取りが約400万円の場合、実際にどのくらいの生活ができるのでしょうか？

ここでは、一人暮らしと家庭を持っている場合の生活費の比較や、住居費・住宅ローンの金額など、年収500万円のリアルな生活実態を紹介します。

独身の場合は比較的ゆとりある生活が可能

前項の「独身だと４００万円を切る可能性も」でも既出のとおり、年収が500万円あれば、独身なら比較的余裕がある生活が可能です。

どうしてかというと、2019年の総務省「家計調査」によると、単身者世帯の生活費の平均は1ヶ月で163,781円だからです。

前項「年収５００万円の場合手取り額は４００万円前後」で計算したように、賞与の他に毎月手取り25万円が懐に入るのであれば、金銭的にはゆとりがある暮らしが可能でしょう。

ただし、下記の2つのポイントによって生活費に大きく差が出るので注意しましょう。

2015年の「dodaのインターネット調査」によると、同じ間取りの部屋でも東京と地方とでは4万円も差があったという結果が出ています。

そのため、「都心で一人暮らしをしている」場合は、年収が500万円あってもストレスにならない程度には節約をするほうが無難でしょう。

家庭を持つ場合は節約をするか共働きをしないと厳しい

家庭を持つ場合、夫婦どちらかの年収が500万円あったとしても、共働きをするか節約をしないと貯金は難しいでしょう。

下記は、年収500万円・手取り25万円と仮定した場合の生活費の目安表です。

【家庭状況別｜生活費の目安】

	独身	夫婦	夫婦と子ども1人
住居費	90,000円	90,000円	90,000円
水道光熱費	12,000円	15,000円	20,000円
食費+日用品費	50,000円	60,000円	75,000円
通信費	15,000円	20,000円	25,000円
娯楽費	45,000円	40,000円	20,000円
教育費	０円	０円	20,000円
合計	212,000円	225,000円	250,000円

このように、子どもがいる場合は娯楽費を削ったとしても貯金は難しいです。

更に子どもが大きくなってくると、スマホ代や塾代、お小遣いなども必要なので、赤字になる分は賞与から補填せざるを得ません。

このようなことを考えると、子供がいる家庭は夫か妻どちらかの収入だけでは厳しいので、共働きするか、節約を頑張る必要があると言えます。

家賃は9万・住宅ローンは3千万台

一般的に、家賃は年収の25％程度が適正といわれています。

そのため年収500万円の場合、下記のように家賃は10.4万円以内（できれば9万円台）にしておくと安心でしょう。

なお、住宅ローンの借入れをしてマイホームを購入する場合は、月々の返済額は、上記で算出した「10.4万円」よりさらに下の金額にしておくべきです。

どうしてかというと、マイホームの場合は住宅ローンの返済以外にも下記の費用がかかるからです。

なお、フラット35の「ローンシュミレーション」で計算したところ、年収500万円の場合、借入上限額は3,200万円でしたが、適正借入額は1,880万円でした。（参考：「年収に対しての適正家賃はどのくらい？住居費への考え方を解説！」）

満額の3,200万円を借入すれば新築の戸建を購入するのも夢ではないですが、上限額ぎりぎりまで借りるのはリスクも大きいです。

そのため、理想は出来るだけ頭金を貯めておき、借入額は1,880万円以下に抑えるのが理想でしょう。

参考までに、年収500万円の人が3,200万円の物件を頭金なしで購入した場合の、年齢別返済シミュレーションを下記に紹介します。

年齢	返済期間	月々の返済額	ボーナス時に加算される返済額	返済総額
25歳	35年	8.3万	0万	3,224万
30歳	30年	7.9万	10万	3,435万
40歳	20年	11.5万	15万	3,356万

『引用：「goo 住宅・不動産｜住宅ローン返済シミュレーション」※金利は、2020年8月現在の三井住友信託銀行「商品名：全期間一定金利引下げ」の変動金利0.475%で計算』

マイホームを購入する場合、上記を参考にしながら、無理のない返済プランを立てるようにしましょう。

住宅ローンについてより詳しく知りたいという方は「【年収別】住宅ローンの限度額と実際の借入額！低リスクな返済計画も解説」をご覧ください。

貯金は年に100万が理想

一般的に理想の貯蓄額は年収の20％と言われていますので、年収500万円の場合、年に100万円を目標にするとよいでしょう。

毎月5万円、夏冬のボーナス時に20万円くらいずつ貯金できれば理想ですが、結婚して子供が生まれると貯金は大変です。

そのため、独身のうちは年収の25％を目標に、多めに貯金すると良いでしょう。

これから貯金を増やしたいと思っている方は、下記の本も参考にしてみてください。

３．年収５００万円を稼ぐ人の割合は？

国税庁が発表した2018年の「民間給与実態統計調査結果」によれば、日本人の平均年収は約441万円です。

しかし、平均年収を男女別で見ると、男性は545万円、女性は293万円となっていて、年収500万は男性の平均的な年収ということになります。

この数字だけを見ると、男性であれば500万円を超えるのは難しくないように思えますが、データを読み解くと楽観視できない状況も見えてきます。

ここからは、年収500万を稼いでいる人の実際の割合や、稼ぐことができる仕事はどのようなものかを見ていきましょう。

年収５００万円台の割合は１０％前後

2018年分の「民間給与実態統計調査｜給与階級別給与所得者数・構成比」によると、給与所得者のうち年収500～600万円を稼いでいる人の割合は全体のわずか9.5％で、男性だけでみると12.8％、女性は4.7％と低い傾向にあります。

（▼クリックすると拡大できます）

『参考：「民間給与実態統計調査｜給与階級別給与所得者数・構成比」』

このように、全体では7割近い人が、年収500万円に到達できていないことがわかります。

年収500万円を超えている人は、高収入の部類であるといって間違いないでしょう。

男性が５００万円を超えるのは平均では３０代後半

国税庁発表の「平成30年分民間給料実態統計調査（P18)」によると、性別・年齢別の平均年収は下記のとおりです。

（▼クリックすると拡大できます）

このデータだけを見れば、「男性なら年収500万円を超えるのは簡単かもしれない」と感じるかもしれませんが、現実は違います。

なぜなら下記の通り、年収が500万円を超えている男性の割合は、実際はどの年代でも少ないからです。

このように定年直前の50代になっても、多くの男性は年収が500万円に達しておらず、一部の富裕層が平均年収を押し上げているのが現実です。

しかし、頑張れば年収を500万円にすることは可能ですし、500万円いかずとも結婚したり充実した人生を送ることも可能です。

その詳しい方法は「年収５００万なんて気にしない？結婚も人生も「収入がすべて」ではない！」で紹介します。

女性は更に厳しい

ちなみに、女性の割合は更に低い傾向にあります。

前項のグラフでもわかるように、女性で500万円以上の人は全体の約12%ほどしかいません。

どうしてかというと、女性は結婚・妊娠・出産を機に生活環境が大きく変わるため、独身時代と同じように働けなくなる場合が多いからです。

独身時代に500万円以上稼いでいた人が結婚や出産後も収入をキープするためには、家族の協力やベビーシッターなどの利用が必要不可欠といえるでしょう。

年収５００万を稼げる仕事とは？

「doda」の2019年の調査によると、平均年収が500万円を超えている主な職種は下記のような内容でした。

このように、専門性の高い職種が多い傾向にあります。

また「tac」の2017年の調査によると、国家公務員の平均年収は667万円、地方公務員の平均年収は663万円でした。

そのため、学力に自信があれば公務員試験に挑戦するのも一つの方法といえるでしょう。

４．年収５００万のハードルを越えるには？

年収500万を稼げる職種は少なくないにも関わらず、実際に稼げている人はあまりいないのが現状です。

この章では、年収500万以上を稼ぐための方法を紹介します。

昇給を待つだけはNG

現在は、ただ真面目に働いて勤続年数を重ねていくだけでは、年収500万円へ到達するのは困難です。

その理由は、昭和時代は年齢とともに昇給する「年功序列賃金制」が一般的でしたが、経済が低迷している現在では、安定した昇給が期待できないからです。

それどころか、賃金カットや突然リストラされるリスクも上がってきています。

若い人の雇用よりも、中年のリストラが増えている。

— 海男 (@umio1212dai) February 29, 2020

この時期に欠勤したらほぼクビになるから容易に休めない。
人材はウィルス騒動で溢れているからな。
リストラが増えている。

— ロード・オブ・ナイトメア (@Bio_Hazard_0) July 12, 2020

そのため、まずは確実に年収500万円を突破できる職業や会社を選ぶことと、年収を上げるという目標と意識をもって仕事に取り組むことが大切でしょう。

副業をはじめてみる

勤めている会社が副業を禁止していないなら、副業をはじめてみるのも良いでしょう。

なぜなら、1万円でも副収入を得ることができれば自信に繋がりますし、複数の収入元があると安心感があるからです。

また、好きなことを副業にした結果、収入が本業を超えたという人も散見されます。

本業より副業の方が高収入な人って結構いますよね。

— 高島@SNSコンサル (@mirai4044) April 1, 2020

会社で身に付けた技術や、休日に取り組んでいる趣味が収入化できそうでしたら、ぜひ副業にチャレンジしてみると良いでしょう。

クラウドソーシングを活用すると良い

パソコンの基礎知識があり、自宅にネット環境があるのでしたら、クラウドソーシングのサイトで副業を探してみるのが良いでしょう。

どうしてかというと、パソコンとネット環境さえあれば始められる仕事が、たくさん紹介されているからです。

有名なクラウドソーシングのサイトは「ランサーズ」「クラウドワークス」などです。

副業初心者でスキルがなくても気楽に取り掛かれる「タスク案件」などもありますし、登録も無料なので、興味が沸いたら肩肘を張らずにチャレンジしてみると良いでしょう。

スキルと営業力に自信があるならフリーランスになる道も

スキルと営業力に自信があるなら、フリーランスになるのも手です。

なぜかというと、下記のようなメリットがあるからです。

社内の人間関係やルールに縛られて本来の実力が発揮できず、低収入に耐えている人はたくさんいます。

仕事の生産率が高く営業力もある優秀な人が、そのような縛りから開放されれば、収入もアップするうえにストレスも軽減されるでしょう。

しかしフリーランスには上記のようなメリットがある反面、納税や経費類の負担が増えるため、よく「フリーランスは会社員の1.5倍以上稼がないと損」といわれています。

つまり、年収500万円のサラリーマンと同程度の手取りを目指す場合、フリーランスだと750万円も稼がなければいけないことになります。

1.5倍というと大変そうですが、「会社のルールが負担・且つ仕事の能力が高い」人でしたら、フリーランスになるメリットは大きいでしょう。

資格を取得するのも有効

年収アップをするためには、資格を取得するのも有効です。

その理由は、転職したり副業を開始するときに、未経験者ではなく即戦力として扱ってもらえるからです。

実際に求人サイトでは「資格経験者優遇」「資格手当有」と欠かれている求人が散見されます。

また、あなたが勤めている会社でも、資格手当の制度があるかもしれません。

今の職場で収入アップを目指すのでしたら、調べてみると良いでしょう。

本業をこなしながら勉強をしている人もたくさんいる

資格を取得すれば有利と知っていても、「自分は社会人だから、勉強時間を確保するのは難しい」と考える人も多いのではないのでしょうか。

しかし実際は、本業をこなしながら勉強をしている人もたくさんいます。

私も一時期通信制の大学で勉強してました！中学の英語教師資格とりたくて。仕事との両立多少大変でしたが大丈夫でしたよ！結局、一年終わったところで、派遣から正社員にしてもらったので、通信はやめましたけど(三週間の教育実習のために会社やめなきゃいけなくなるので)いい勉強になりました！

— Swimmy (@swimmychan) August 31, 2019

まだこのアカ始めて数日ですが、仕事しながら、育児しながら、介護しながら、家事しながら、他にも何かしながらでも時間を割いて日々勉強してる人がいるんだなあと。感化されて私も頑張ろと思えます。

— [email protected]簿記3級目指すフルタイムワーママ (@emo_k_k_e) September 2, 2020

「このような資格を取得して転職したい」「資格手当が欲しい」という明確な目標があるのでしたら、同じように頑張っている人もいるのだと思いながら、前向きに頑張ってみると良いでしょう。

おすすめのプログラミングスクール2選

現在はスマホ・アプリ・ソーシャルゲーム業界がどんどん発展しているので、「IT業界では人材が不足している」と良くいわれます。

そのため、プログラミングスキルを身に付けておけば転職にも有利ですし、副業でもそのスキルを生かすことができるでしょう。

また、プログラミングスキルがあれば社内で重宝される可能性があるので、年収アップも目指せます。

そのため下記に、これからプログラミングスキルを身に付けたい人におすすめの学校を紹介します。

１．エンジニア転職保証を希望するなら【テックアカデミー】

「テックアカデミー」は、豊富なコースがそろっているプログラミングスクールです。

大きな特徴は、エンジニア転職を保証してくれる「エンジニア転職保証コース」。

転職までサポートしてくれ、毎週個別のカウンセリングを受けられるので安心です。

運営会社	キラメックス株式会社
対象地域	全国どこでも
受講形態	オンラインのみ
料金	109,000円（はじめてのプログラミングコース4週間プラン） 298,000円（エンジニア転職保障コース12週間） （※その他のコースも用意されています）
公式ページ	https://techacademy.jp/
詳しくは「テックアカデミーの解説記事」をご覧ください

２．マンツーマンに特化したレッスンを希望なら【侍エンジニア塾】

「侍エンジニア塾」では、マンツーマンレッスンを受けることができます。

レッスンをしてくれるのは経験豊富な現役エンジニアなので、プログラミング未経験者でも安心して受講できます。

実際に、侍エンジニア塾を受講者した人のうち、90％がプログラミング未経験者なので、「プログラミングが未経験で不安…」という方は、侍エンジニア塾を選択するとよいでしょう。

運営会社	株式会社侍
対象地域	全国どこでも（オンライン）
受講形態	オンライン・対面（追加料金が必要）
料金	¥69,800（４週間プラン） （※その他のコースも用意されています）
公式ページ	https://www.sejuku.net/
詳しくは「侍エンジニア塾の解説記事」をご覧ください

仕事をしながら通信講座で学ぶなら「ユーキャン」がおすすめ

「仕事をしながら資格を取得して収入アップを目指したい」という方は、通信講座業界最大手「ユーキャン」がおすすめです。

「ユーキャン」には、「登録販売者」「宅建士」といった、大手企業が資格手当制度に利用している資格講座のコースがたくさんあります。

その他、「行政書士」など、独立して仕事をしたい人向けの講座もあります。

しかも、資料請求は無料です。

運営会社	株式会社株式会社ユーキャン
講座数	156講座 ※2020年9月時点
利用料金	講座ごとに異なる
公式サイト	https://www.u-can.co.jp/

転職エージェントに相談する

年収500万円を目指すために思い切って転職したい場合は、プロである転職エージェントに相談すると良いでしょう。

なぜなら、転職のプロであるエージェントから、面接指導や履歴書類の添削といった手厚いサポートを受けることができるからです。

また、転職エージェントが事前に会社の内部事情を把握してくれているため「入社してみたらブラック企業だった」という事態も回避できるでしょう。

下記に、おすすめの転職エージェントを紹介します。

高収入の求人を狙うなら「JACリクルートメント」

転職して今より高収入の仕事に就きたい場合は「JACリクルートメント」の利用をおすすめします。

好条件のスカウトが魅力の「ビズリーチ」

「ビズリーチ」は、企業の人事担当者や転職コンサルタントからスカウトを受け取れるサービスです。

思いもよらない大手企業や年収が大幅にアップできる企業からのスカウトが直接来ることがあるので、キャリアアップ・高収入を狙いたい方に人気のサービスです。

登録後は職歴を入力して待つだけなので、忙しくて時間が作れない方にもおすすめです。

無料で登録できるので、職務経歴書の入力だけでも済ませておきましょう！

運営会社	株式会社ビズリーチ
公開求人数	約65,800件（2021年10月時点）
非公開求人数	非公開
対応地域	全国+海外
料金	登録無料（一部有料3,278円〜5,478円）
公式サイト	https://www.bizreach.jp/
詳しい解説は以下を確認してください。 「ビズリーチって実際どう？気になる評判と注意点を解説」

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成長の見込める分野を選ぶのがポイント

ロボットやAIの発達により、近い将来には無くなると言われている仕事はたくさんあります。

例えば、今は堅実だと思われている経理関連の仕事は、将来はAIが代わりに働くようになるのではないかと言われています。

いくら頑張って働いても、今後無くなっていく可能性のある仕事や衰退する分野の仕事では、将来にわたって平均以上の収入を得続けるのは難しくなるでしょう。

年収500万の壁を越えていくには、この先も成長が見込めるIT関連の仕事や、高齢化で需要が多くなる医療関連の仕事など、将来性がある仕事を選ぶこともひとつのポイントです。

 ５．年収５００万なんて気にしない？結婚も人生も「収入がすべて」ではない！

結婚相手の年収にこだわらない女性も増えている

最近は、結婚相手の年収にこだわらない女性も増えてきています。

その理由は、女性の社会進出により、「家事育児をするより仕事のキャリアを積みたい」と考える女性が増加傾向にあるからです。

実際にネット上では「私が働くから夫に主夫をして欲しい」という女性側の口コミが散見されます。

結婚願望ありますよ！😍
んー条件か🤔
私が働くから主夫してほしい！笑
家事が苦手なのである😨😨 #peing #質問箱 https://t.co/GtpkyO9LKn

— みなちょ🐷安野家。 (@minacho_ma) April 29, 2019

このように、「男性が一人で生活費を稼いでくる」という風潮は、だんだん崩れてきているといっても過言ではないでしょう。

「自分がどういう人生を歩みたいか」が一番大切

年収500万円を個人収入・世帯収入の目標にしている人は多いですが、大切なのは「自分がどういう人生を歩みたいか」であり、収入を達成することは二の次です。

どうしてかというと、年収を500万円以上稼いでいる人の全てが幸福とは限らないからです。

額面年収500オーバー、非正規ながらやったことはあるが

クソブラックだった結果、ストレスで積みと所属車両が増えて全然貯まらんかったな。（あかん

— ながら (@Nagara_KDZK) January 30, 2020

実際に上記のように、年収500万円を超えてもストレスが多く貯金が全然貯まらなかったという声もあります。

また、心身に負荷をかけたうえで、無理して年収500万円を達成したとしても、下記のようなリスクと隣り合わせになってしまいます。

このようなリスクを回避するためにも、目標を収入一辺倒にすることは避け「年収が500万円に満たずとも、充実した人生を歩んだり結婚して幸せに暮らすことができる」という事実に目を向けましょう。

そして、「目標年収を500万円に設定しているけど、毎日が充実しているとは言い難い」と感じる方は、少し肩の力を抜いて、自分がどういう人生を歩みたいかを考え直してみるべきです。

また、「年収に関係なく幸せで充実した生活をしたい」という人にとっては、下記の本も参考になるでしょう。

共働きで年収５００万を目指すとメリットが多い

もし家庭を持っているのであれば、夫婦で年収500万円を目指すとメリットが多いです。

なぜなら、一人で年収500万を目指すのは大変ですが夫婦で働けば目標を達成しやすいですし、扶養控除の恩恵も受けることができるからです。

例えば、下記の勤務スタイルで夫婦が働けば「世帯年収500万円を達成できる・精神的にゆとりがある・扶養控除を受けられる」という3つのメリットが得られるでしょう。

このように、夫婦で世帯年収500万円を目指せば、一馬力で500万円を目指すよりもはるかにゆとりがある人生設計ができるでしょう。

【共働き家庭の場合】男性と女性がそれぞれ意識すること

共働き家庭の場合「仕事が繁忙期に入った」「どちらかが風邪を引いた」「子どもがイヤイヤ期に突入した」という状況になったら、喧嘩をしてしまう家庭もあります。

その理由は、予定外のタスクがあると、どうしても双方のスケジュールが過密になりがちだからです。

居心地が良い家庭にするために、お互い日ごろから、下記のポイントに気をつけておくと良いでしょう。

共働きだとお互い忙しく、感謝の気持ちを忘れがちです。

しかし、互いに思いやりと感謝の気持ちを忘れなければ、目標収入を達成して幸せな家庭生活も継続していくことができるでしょう。

世帯年収にこだわらないと気が楽になる

今後の人生や結婚のことを考えると、どうしても収入面のことを気にかけてしまう人が多いです。

しかし、あまり世帯年収を気にかける必要はありません。

どうしてかというと、低収入でも幸せに生活している家庭はたくさんあるからです。

@co_goma うち、年収300もないよ〜、しかも産まれた時貯金もなかった〜(笑)でも、幸せよ〜。産まれたら赤ちゃんが幸運を運んで来るよ！楽しみだねヽ(´ー｀)ノ

— 智美 (@chibimomiji) December 11, 2010

また、収入が少ないと感じても、家賃の安い団地やシェアハウスに住んだり、マイカーを手放すなどすれば、大幅に固定費はカット可能です。

世帯年収にこだわらず、夫婦で思いやりの心や節約を意識すれば、幸せな生活をしていくことができるでしょう。

まとめ