年収1,000万円の割合は?20代~40代で稼ぐ人の仕事や独身の割合

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2018年(平成30年度)に年収1,000万円以上だった人の割合は、合計で5%でした。

過去5年間の調査で大きな変動はなく、毎年4〜5%前後で落ち着いています。

お金持ちと言えば年収1,000万円くらいからを思い浮かべる人が多いのではないでしょうか?

会社員でも手が届きそうと思える金額ですし、実際に年収1,000万円を目指して頑張っているという人もいるでしょう。

しかし、年収1,000万円を超えるにはいくつかの条件があり、環境が整わないと能力があっても叶わない場合があります。

この記事では、年収1,000万円以上の人の割合を調査し、20代の1,000万プレーヤーなど、実際に稼いでいる人の仕事や働き方について解説します。

独身の高額所得者と結婚できる可能性についても調べましたので、婚活に励む人は参考にしてください。

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1.年収1,000万円以上の割合は5%

国税庁では、毎年「民間給与実態統計調査」を行っていて、平均所得などのデータを公開しています。

平成30年度の調査では、年収1,000万円以上の人の割合は次のような結果になりました。

年収 割合
1,000万円超~1,500万円以下 3.6%
1,500万円超~2,000万円以下 0.8%
2,000万円超~2,500万円以下 0.3%
2,500万円超 0.3%

(参考:国税庁「民間給与実態調査」P20)

このように、平成30年度に年収1,000万円以上だった人の割合は、合計で5%でした。

この数字は過去5年間の調査で大きな変動はなく、毎年4〜5%前後で落ち着いています。

ここからは、年収1,000万円以上を稼ぐ人の世代別や男女別の割合、企業の規模による違いについて解説します。

男性7.7%、女性1.2%

年収が1,000万円以上の人の男女別の割合は、男性が7.7%なのに対し、女性は1.2%です

女性で年収2,000万円以上を稼ぐ人は1万人以下で、統計上は0%になってしまうほど少ないのが現状です。

昔に比べれば女性の社会進出は進んできましたが、大企業でも女性の管理職登用はまだまだ少なく、男性と同等というわけにはいかないようです。

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  • 40歳以降に増え始める

    厚生労働省の「平成30年 賃金構造基本統計調査(P11)」によると、年収1,000万円以上稼いでいる人の世代別の割合は、男性の場合は20代では0%、30代で0.7%と若い世代ではとても少ないです。

    この割合は40代では1.4%になり、50代では2.8%ほどを占めるようになるので、多くは40歳以降に年収1,000万円の人が増え始めるということが分かります。

    理由としては、会社員の年収に次のような傾向があるためと考えられます。

    1. 大手企業⇒課長クラスあたりから、年収1,000万円を超えてくる
    2. 中小企業⇒重役クラスになれば、年収1,000万円以上を狙える可能性もある
    3. 年収は勤続30年頃がピークになる

    以上の条件が当てはまるのが、40代から50代の世代になります。

    20代や30代で年収1,000万円をもらっている人は、超優秀な大手企業社員だったり、営業職などインセンティブが多い仕事についている人などが多いです。

    企業規模が大きいほど増える

    年収1,000万円を稼ぐ人の割合は、企業の規模によっても違ってきます。

    事業所や企業の規模別での年収1,000万円以上の割合は、次の表の通りです。

    事業所規模別

    従業員数 年収1,000万円以上の割合
    500~999人 4.7%
    1,000~4,999人 7.3%
    5,000人以上 9.9%

    企業規模別

    資本金 年収
    5000万円以上1億円未満 3.1%
    1億円以上10億円未満 4.4%
    10億以上 12.4%

    (参考:国税庁「民間給与実態調査」P21〜22

    このように、企業の規模が大きいほど年収1,000万円以上の割合は多くなっていて、同じ能力があっても、小さな企業では満足のいく年収が得られない可能性が高くなります。

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  • 2.年収1,000万円を叶えるには?

    年収1,000万円以上の人は5%ほどで、「予想してたよりも少ないな」と思った人もいるかもしれません。

    しかし、30年度の調査では、平均所得は440万円となっていて、年収1,000万円を超えるということは、平均年収の倍以上を稼がなければならないということになります。

    年収1,000万円を稼げるようになるにはそれだけの努力が必要ということになりますが、次にあげるような条件を満たしていれば、いずれは1,000万を達成できる可能性が高くなります。

    1. 高学歴や難関の国家資格を持つ。
    2. 将来性のある仕事を選ぶ。
    3. 昇進する。

    では、年収1,000万円を叶える上記の条件について、具体的に見ていきましょう。

    院卒の高学歴や国家資格を持つ

    大手企業で年収1,000万円以上をもらえるようになるには、管理職候補である総合職で採用される必要があります

    学歴は大学院卒の修士了が望ましく、同じ総合職でも大卒と比べた場合には、初任給からすでに2万円程度の差がついています。

    また、会社員であれば次のような国家資格を取得すると、管理職になったりすることで1,000万円を超えられる可能性が高くなります。

    • 不動産鑑定士
    • 宅建建物取引士
    • 中小企業診断士

    国家資格を取得して専門職につくことも考えられますが、年収1,000万円以上を稼げる専門職は意外に少なく、医師や弁護士などの難関な国家資格を必要とするものに限られます。

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  • 将来性のある仕事を選ぶ

    年収1,000万円を目指せる仕事を選ぶ時には、将来性のある仕事かどうかについても重要視する必要があります。

    将来衰退していくと言われている業種でいくら努力しても、自分の能力に見合った収入を得ることは難しいからです。

    AIの発達や少子高齢化などによる影響は大きく、思ったよりも速いスピードで社会は変化しています。

    努力が収入に結び付くようにするには、時代のニーズに合ったスキルを身につけたり、キャリアアップのために転職するといった行動力が必要です。

    サラリーマンは昇進が重要

    サラリーマンが年収1,000万の夢を叶えるには、昇進することが何よりも重要と言えます。

    大企業では課長クラスから年収が1,000万円を超えてきますし、中小企業であっても重役などの重要なポストに就ければ、大台を超える可能性があります。

    また、インセンティブによって収入を増やす場合と違い、管理職になればよほどのことが無い限り収入が減る心配はありません。

    そのような年収1,000万円以上の管理職になるには、マネジメント能力以外にも、語学力や資格などのプラスアルファの要素が必要です。

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  • 3.20代で1,000万稼ぐには?

    20代の平均年収は311万円で、1,000万円以上の人の割合は0%です。

    20代で1000万越えるのはほぼ不可能ですが、努力次第では到達できる可能性もあります。

    ここからは、20代で年収1,000万円を叶える秘訣や、可能性のある仕事について解説します。

    20代で1,000万稼げる可能性がある仕事4選

    20代で年収1,000万円を稼げる可能性のある企業には、次の4つがあります。

    1. マスコミ
    2. 総合商社
    3. 金融業
    4. 外資系企業

    企業の規模や個人の能力にもよりますが、これらの仕事では、20代でも年収1,000万円を稼ぐ人がいます。

    マスコミ

    日本テレビやフジテレビなど、全国ネットの中心になるテレビ局をキー局と言い、キー局では平均年収が1,000万円を軽く超えます。

    大変な激務になりますが、制作の正社員なら20代でも年収1,000万円が可能です。

    同じキー局でも、制作以外の部署では一般的な大手企業と同じくらいの年収になりますので、テレビ局に就職するなら制作に携わることが条件です。

    総合商社

    大手の総合商社では、20代後半で年収1,000万円を超えられる可能性があります。

    これらの総合商社では、20代後半で海外駐在することが多く、その場合は手当てなどを含めて1,000万円を超えてきます

    英語が堪能であることはもちろん、中国語も話せるなどのプラスアルファの能力が必要とされます。

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    金融業

    メガバンクと呼ばれる大手銀行や大手証券会社では、20代で1,000万円の大台を超えられることがあります。

    金融業の営業は成績によってインセンティブが入ったり、ボーナスに反映されやすい傾向があります。

    自分が努力した分が報酬に反映される意味では、やりがいがあると言えるでしょう。

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    外資系企業

    年功序列で給与が多くなる日本の企業に対し、外資系企業は実力重視で年齢に関係なく高い年収を稼ぐことができます

    特に外資系の証券会社では、1,000万円以上を稼いでいる20代が多く存在します。

    ただし、外資系企業では退職金がなかったり、福利厚生が悪かったりする場合があるなどのデメリットもあります。

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  • 英語能力やMBA取得は必須

    20代で年収1,000万円を稼いでいる人の多くは、次のような特徴があります。

    1. 英語が堪能。
    2. MBA(経済学修士)を取得している。
    3. 難関国家資格や英語以外の外国語が話せるなど、プラスアルファの特技や資格がある。

    英語能力では、海外留学の経験やTOEICスコア900点以上といったレベルが求められます。

    また、中国語などの英語以外の外国語も話せたり、難関資格を取得したりといった、強みになるスキルを持つことも重要です。

    高度な教育を受けるには生まれつきの家庭環境なども影響しますが、多くは本人の並々ならぬ努力の結果と言えるでしょう。

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    4.年収1,000万の男性と結婚できる?

    女性は結婚によって人生が大きく変わりますので、結婚相手に経済力を求めるのは自然なことと言えます。

    なかには年収1,000万円以上の男性と結婚したいという希望を持つ女性もいますが、実際に結婚できる可能性はどのくらいあるのでしょうか?

    この章では、年収1,000万円以上の独身者はどのくらいいるのかや、結婚するにはどうしたらいいのかについて解説します。

    年収1,000万円以上の男性と結婚するのは難しい

    前述したように、年収1,000万円の男性の割合は、20代で0%、30代で0.7%ほどです。

    一方で、各世代の独身者の割合は、だいたい20代後半で7割、30代前半が4割、30代後半は3割と年齢を追うごとに減っていきます。

    このことから、年収1,000万円以上の20代で独身の人の割合は0%、30代後半でも1%に満たないということが分かります。

    年収1,000万円の男性と結婚するのは不可能ではないですが、確率はあまり多くないと言えます。

    (参考:内閣府「年齢別(5歳階級)別未婚率の推移」)

    将来性に目を向けるのが現実的

    年収1,000万円以上の独身者は少ないうえ、結婚となれば、年収以外にも外見の好みや性格などの条件が大切になってきます。

    お金持ちならバツイチでも何十歳年上でもかまわないというなら別ですが、実際には年収1,000万円の男性と結婚するのは簡単とは言えません。

    現実的には、はじめから1,000万超えの男性を探すより、将来的に超える可能性のある男性を見つけて結婚し、夫婦で努力していくのが良いと言えます。

    家庭の幸せというものは、夫婦で協力しながら築き上げていくもので、経済的な安定や財産についても同じです。

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    まとめ

    給与所得者のうち、年収1,000万円以上の人の割合は5%ほどです

    仕事は大手企業の管理職、医師や弁護士などの専門職が多く、年齢的には40歳以降に増え始めます。

    20代では、総合商社や大手金融などに勤める一部の人に限られ、英語やMBA取得などの高い能力が必要とされます。

    若い世代の独身者では1%未満の割合ですので、そのなかから好みの相手を見つけて結婚するのはかなり難しいと言えます。

    高学歴で大手の商社に勤めているなど、将来1,000万円を超える可能性のある人を見つけ、夫婦で共に努力していくのが現実的と言えます。

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