日本総研の平均年収は850万！評価制度や職種別平均年収をご紹介

日本の5代シンクタンクの1つと呼ばれている日本総研の平均年収は約850万円です。

日本総研内ではシンクタンクだけでなく、ITソリューション・コンサルティングの3つの分野があり、幅広く活動しています。

シンクタンクではなく、ITソリューションやコンサルティングの方への転職を狙うのもありですね。

今回は日本総研の職種別や年齢別での平均年収や評価制度についてご紹介いたします。

この記事の情報を、ぜひ企業研究や転職に役立ててくださいね。

１．日本総研の平均年収は約850万円

日本総研は三井住友ファイナンシャルグループの1つで、日本の5代シンクタンクとして有名です。

三井住友ファイナンシャルグループの有価証券報告書は出ていますが、日本総研としての有価証券報告書は出ておらず、平均年収自体は発表されていません。

日本総研の年収に関する複数の口コミを元に調べたところ、平均年収は約850万円となりました。

ちなみに三井住友ファイナンシャルグループの平均年収は1,264万円で、日本総研はかなり高収入な企業グループに属していることがわかります。

日本総研の職種別平均年収

冒頭でも記載しましたが、シンクタンクだけでなくITソリューション・コンサルティングと幅広く行っている日本総研は、職種も多岐に渡っています。

細かく見ると多数ある職種ですが、大雑把に分けると営業職・技術職・事務職の3つです。

ここからは、営業職・技術職・事務職それぞれでの平均年収を詳細に見ていきましょう。

営業職の平均年収は1,000万円～1,200万円

自社開発のシステムやサービスを他社へと売り込む重要な役割を担っている営業職の平均年収は1,000万円～1,200万円です。

日本総研自体大手かつ高収入の企業であるため、営業職だけでも平均年収が1,000万円超えしています。

職種内では一番高い金額で、営業職がかなり重要になっていることがよくわかりますね。

技術職の平均年収は780万円～880万円

メインとなるシステムの開発・構築を行っている技術職の平均年収は780万円～880万円です。

600万円前後が平均の技術職の年収からすればかなり高額年収になっています。

人によっては900万円に届く可能性もあり、技術職として腕に自信があるなら上を目指すのもありですね。

事務職の平均年収は750万円～850万円

日本総研のメインとなる営業職・技術職を裏で支えている事務職の平均年収は750万円～850万円です。

一般的な事務職の平均年収は500万円前後なので、かなりの高収入になりますね。

事務職といえど営業職や技術職が扱うシステムなどについて理解していないといけないため、専門的な知識が必須になり、結果収入そのものが高くなっていると考えられます。

日本総研の年齢別平均年収

年齢	平均年収	一般
20代	400万円～600万円	243万円～393万円
30代	500万円～760万円	313万円～517万円
40代	700万円～1,000万円	308万円～630万円
50代	900万円～1,100万円	298万円～677万円
60代	500万円～700万円	203万円～508万円

（一般参考：民間給料実態統計調査）

年齢別で見ますと、全体的に平均年収は高く、大体の年代で平均年収の下限が一般平均年収の上限を越えています。

40代だと1,000万円を越える可能性があり、50代なら900万円は硬いですね。

これだけ年齢別で見て平均年収が高額なのは、役員の年収がかなり高いからだと考えられます。

日本総研の役員別平均年収

日本総研の平均年収を全体的に底上げしていると考えられるのが役員の年収です。

日本総研の主な役員としては以下の4つがあります。

ここからは、日本総研の主な役員別に平均年収を詳細に解説いたしましょう。

主任の平均年収は700万円～800万円

20代で入社して順調に行けば30代で就くことができる主任の平均年収は700万円～800万円です。

この時点で平均年収が700万円超えとなり、一般平均年収となる600万円を100万円も上回っています。

この主任に就いている人が多いため、日本総研の平均年収底上げに大きく影響を与えていると考えられます。

係長の平均年収は900万円～1,000万円

主任と同じく順調に行けば40代で、早い人だと40手前で就くことができる係長の平均年収は900万円～1,000万円です。

主任であれば勤務年数で就けてしまう係長で1,000万円に届く可能性があります。

主任に続いてこの係長に就いている人も多く、日本総研の平均年収が高額なのにも頷けますね。

課長の平均年収は1,100万円～1,200万円

係長から一定の人数しか就くことができない課長の平均年収は1,100万円～1,200万円です。

一般の企業で課長だと大体900万円～1,000万円ぐらいですが、日本総研だと課長で一般企業の部長並みにもらえます。

その分課長に就くのはかなり難しくなっていると考えられますね。

部長の平均年収は1,300万円～1,400万円

課長から更に一握りしか就くことができない部長の平均年収は1,300万円～1,400万円です。

これだけの高学年収だけあって就くことがかなり難しく、人数は極端に少ないです。

部長に就くことができれば、将来安泰だと言っても過言ではないでしょう。

２．日本総研のボーナスや働きやすさは？

日本総研のボーナス平均額は178万円で、この金額は月給の大体3倍程度になっています。

4倍である一般的な企業と比べて倍率は低いものの180万円近い金額になっているのは、元の月給そのものが高いからですね。

ここからは口コミを元に、日本総研のボーナス・給料傾向や社内環境について解説してきます。

仕事も給料も共に安定している

住友系列の企業なので給料・ボーナスともに安定しており、金額が下がるといったことはほぼ無いと言えるでしょう。

これだけの大手かつ高収入企業で定時退社も普通にできますので、激務だといったことはほぼ無いようですね。

業績評価が極端なことにはなりにくい

しっかりと業績を積み重ねていけば昇進・昇給が行われます。

その分、更に上に行く場合はかなり業績を評価されないといけなくなっており、課長や部長に就くのは相当難しいです。

顧客対応など成長しやすい環境が整っている

他の企業よりも成長しやすい環境です。

システム開発の知識を持っていなくても周りの先輩などからしっかりと学べることができ、未経験でも十分活躍できます。

IT系エンジニアとして初めて働くには十分すぎる環境だと言えるのではないでしょうか。

３．日本総研と同業他社を比較ランキング

企業名	平均年収
野村総合研究所	1,221万円 （出典：野村総合研究所 有価証券報告書）
三菱総合研究所	993万円 （出典：三菱総合研究所 有価証券報告書）
日本総研	約850万円
みずほ情報総研	約650万円

同業他社としてシンクタンク系企業と平均年収を比べてみましたが、上場している企業は1,000万円前後と高収入になっています。

日本総研も上場企業ではありますが、他の上場企業と比べると900万円に届かない850万円で少し低めな結果になっています。

４．転職で年収を上げるなら『doda』を利用しよう

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５．日本総研に転職するなら「JACリクルートメント」を利用しよう

JACリクルートメントは、日本総研のような高年収企業への転職を得意とした転職エージェントです。

所属しているアドバイザーも高年収企業への転職ノウハウを持っており、しっかりとしたアドバイスを受けることができます。

登録・利用いずれも無料ですので、日本総研への転職を目指すなら一度活用してみてくださいね。

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まとめ

日本総研の平均年収は850万円です。

職種別で見ると営業職で1,000万円超えで、技術職や事務職でも800万円前後あり、かなりの高収入企業です。

役員別だと勤続年数で就くことができる係長で1,000万円に届くことがあるほどです。

是非この記事の情報を、日本総研への転職に活用して高年収を目指しましょう。