【2021年最新】歯科衛生士の給料は安い？年齢別の年収や稼ぐための方法を解説

１．歯科衛生士の給料は364万円

国税庁の「民間給与実態統計調査結果（平成29年分）」によると、給与所得者の平均年収は432万円であり、女性だけに限ると287万円です。

歯科衛生士の平均年収は364万円ほどですので、女性に限定すると平均よりも高給であると言えます。

しかし、歯科衛生士の給料は、雇用形態や年齢、職場の規模などによって違いが出てきます。

ここでは、条件の違いによって異なる歯科衛生士の給料事情をご紹介します。

それでは、順に確認していきましょう。

平均月給は約25万円

厚生労働省の行った「賃金構造基本統計調査」によると、歯科衛生士の平均月給（決まって支給する現金給与額）は約25万円です。

尚、初任給は18万～20万円くらいが多いようです。

歯科衛生士になるためには、大学の歯学部口腔保健学科や短大の歯科衛生学科、専門学校などの養成施設に3~4年通い、国家資格を取らなくてはならない専門職です。

そのため、専門校・短大卒の初任給（17万円台）よりも少々高めに設定されていると考えられます。

パート・派遣の時給は1,300〜1,400円

歯科衛生士のパート・派遣の給料は、時給で支払われます。

アルバイト・パートは1,300円程度、派遣は1,400円程度が平均時給です。

一般的なパート・派遣の平均時給は800〜1,400円程度のため、歯科衛生士のパート・派遣の時給は平均の中でも高い部類に入ります。

年齢別の給料

歯科衛生士の給料が最も高くなる年代は50〜54歳です。

30代は353〜363万円とほとんど給料が上がりませんが、40代に入ると400万円を超えてきます。

歯科衛生士のほぼ大半は女性であり、結婚や出産などのライフイベントが原因となって30代で離職する人が多いです。

しかし、40代まで頑張れば役職手当てなどが給料に上乗せされるため、給与額が上がると考えられます。

	平均年収	月給	ボーナス
20～24歳	271万円	19.95万円	45.95万円
25～29歳	334万円	22.4万円	61.6万円
30～34歳	353万円	23.95万円	68.25万円
35～39歳	363万円	24.7万円	69.15万円
40～44歳	414万円	28.1万円	85万円
45～49歳	440万円	28.75万円	84.9万円
50～54歳	478万円	30.7万円	91.4万円
55～59歳	474万円	30.85万円	87.05万円
60〜65歳	417万円	21.9万円	87.4万円
全年齢平均	394万円	25.7万円	75.6万円

（※賃金構造基本統計調査や口コミから独自に計算した値です。）

職場の規模別の給料

労働者数	平均年収	月給	ボーナス
10人以上	364万円	26.8万円	42.3万円
10〜99人	364万円	27.3万円	36.4万円
100〜999人	351万円	24.6万円	55.5万円
1,000人以上	391万円	26.5万円	73.4万円

『参考：「賃金構造基本統計調査（2018年）」』

大学病院など、労働者数1,000人以上の職場で働く場合の年収が最も高いことが分かります。

それ以下の規模の職場では、年収にはほとんど差がないようです。

待遇やボーナスについて

ボーナスは年2回6月と12月に支給、という歯科医院が多いです。

ボーナスを2ヶ月分とすると「基本給（月給 − 各種手当て）× 2」なので、ボーナスはおよそ40〜50万円が相場です。

歯科関連企業や大学・総合病院のボーナスは高め、一般の歯科医院は低めに設定されています。

歯科医院の経営状況によっては、ボーナス0といったケースもあるようです。

待遇

手当や制度が整っていない状況では年収アップは難しいため、稼ぎたい歯科衛生士さんは、以下の点を必ずチェックしておきましょう。

歯科医院は歯科医師が小規模経営を行っているため、大企業のような福利厚生は期待できません。

また、見落としがちなのが保険制度です。

多くの歯科医院は個人経営なので、雇用保険や健康保険などの社会保険は、全国歯科医師国民健康保険に加入しているケースが多いです。

一方、従業員5名以下の歯科医院だと個人で保険加入を求められることもあるため、給料が低くなる可能性もあります。

昇給について

歯科衛生士は初任給は高めですが、ある程度の年齢になると昇給が頭打ちになってしまう傾向があります。

どんな職種でも、年齢だけで自動で上がっていく昇給には限りがあり、給料を上げるには管理職の立場になる必要があります。

しかし、小さなクリニックでは管理職のポジションが少ないので、キャリアを積んでも役職がつかないために大幅な昇給が望めないことが多いのです。

そのため歯科衛生士として順調に昇給していくためには、働き方を見極めることが重要になるでしょう。

２．歯科衛生士の働き方と給料ランキング

歯科衛生士が順調に昇進したり、年収アップするためには、働く場所選びが大切です。

ここでは、これから歯科衛生士として働きたいけれどどこに就職すればいいか悩んでいる方や、給料アップを目的に転職したい方のために、働き方とそれぞれの月給についてまとめました。

職場選びの参考にしてくださいね。

それでは、順に見ていきましょう。

1位：歯科医院（月給25〜120万円）

歯科医院の平均月給は歯科医院の種類によって異なります。

歯科衛生士の就職先の約9割は一般歯科です。

しかし、一般歯科のほか、小児歯科や矯正歯科、口腔外科など専門分野に特化した職場があります。

中でも年収が高めになりやすいのが、「自費診療（患者さんが治療費を全額負担）」となる審美歯科や矯正歯科です。

審美歯科や矯正歯科の中には、なんと月給100万円や120万円という高収入な職場もあります。

【歯科の種類別平均月給】

歯科の種類	平均月給（万円）
矯正歯科	25〜120万円
審美歯科	25〜100万円
一般歯科	25〜50万円
小児歯科	25〜40万円
口腔外科	25〜35万円

【求人票の一例】

『画像引用：「GUPPY」』

歯科医院で高収入な職場を選びたいなら、審美歯科や矯正歯科を選びましょう。

ただし、この2つの職場はホワイトニングや矯正などの専門知識と技術が求められるため、特別な勉強が必要になります。

給料が高いのはクリニック

給与や待遇などの面から見ると、大手や医療法人が経営するクリニックがおすすめです。

大手・医療法人のクリニックでは、次に挙げるようなメリットがあります。

歯科クリニックは個人経営が多く、規模や経営状態がまちまちなので必ずしも全てが当てはまるとは限りませんが、おおむね上記のような傾向があります。

また、大手の方が歯科衛生士の人数が多いため、人を管理するための管理職のポジションもそれだけ多くなると考えられます。

就職先を検討する時には報酬だけではなく、福利厚生などの待遇面やクリニックの規模などを総合的に考えるようにしましょう。

2位：歯科関連企業（月給25〜70万円）

歯科関連企業の月給は25〜70万円と高めです。

しかし、企業勤務の歯科衛生士は全体の1％ほどであり、実際に職に就くのは難しいと言えます。

仕事内容は企業での事務や企画、マーケティングなどがあり、他にもセミナー講師として働く人もいます。

歯科関連企業で働くメリットには、以下の3つが挙げられます。

歯科衛生士からは離れてしまいますが、歯科衛生士の仕事に疲れた方や、資格を活かしながら他の仕事にチャレンジしてみたい方に向いています。

3位：大学・総合病院（月給23〜40万円）

大学・総合病院の月給は23〜40万円が相場です。

給料はあまり高くありませんが、福利厚生が整っていることと、勤務時間が短いという2つの理由で人気があります。

規模の大きな病院勤務の場合は、個人経営の歯科医院よりも給料は良いと言われています。

残業代がほとんどつかないので毎月の手取りは一般歯科と比べると少なく感じるかもしれませんが、ボーナスの金額が高いので年収は高めになります。

働く場所は一般病棟から集中治療室（ICU）まで様々で、以下のような仕事があります。

勤務時間に対して月給が高いことと、高いボーナスが期待できるのが大学・総合病院の魅力です。

また、勉強会が頻繁に行われるので向上心のある人に向いています。

大きな組織で働けるので、チーム医療に関わりたいという人もやりがいを持って働けるでしょう。

4位：市町村保健センター（月給20〜25万円）

市町村保健センターの歯科衛生士の月給は20〜25万円程度です。

給料は低めですが、公務員として身分が安定することや、福利厚生が良い、勤務時間が決まっている、などの条件で人気があります。

ただし、そもそもめったに募集が出ないレアな求人なので、就職・転職難易度は高いです。

市町村保健センターで働く歯科衛生士の仕事内容は、以下の通りです。

一般的な歯科衛生士の仕事とは少し違いますが、地域に貢献できるやりがいのある仕事と言えます。

5位：介護・福祉施設（月給15〜25万円）

介護・福祉施設の月給は15〜25万円程度です。

月給だけ見ると低い数値ですが、施設の経営状態が良ければボーナスが期待できる可能性があります。

高齢者施設の需要は年々高まっていますが、歯科衛生士が不足気味なので、施設によっては高めの給料に設定して求人を出していることもあります。

仕事内容は高齢者向けの口腔ケアの他、食事のリハビリも行います。

実務経験5年以上になるとケアマネージャーの受験資格が得られるので、給料アップしたいならば資格を取得して、ダブル資格で「資格手当て」を増やすという方法もあります。

高年収は期待できませんが、高齢者の生活の質向上に貢献したいという方にはやりがいのある職場と言えるでしょう。

３．歯科衛生士になるには？

ここでは、これから歯科衛生士を目指したいという方に向けて、歯科衛生士になるにはどうすればいいかを解説します。

国家試験に合格する必要がある

歯科衛生士は国家資格なので、資格取得のために国家試験に合格する必要があります。

試験を受けるためには養成学校でカリキュラムを修める必要があります。

なお、養成学校は昼間部だけではなく夜間部もあるので、事情があって昼間は学校に通えないという方も歯科衛生士を目指すことが可能です。

歯科衛生士学科II部（夜間部）２年生は患者実習をおこないました✨

患者実習は、学生自身のお友達やご家族を「患者さま役」としてお招きして実習することです💡

本番さながらの雰囲気！
たくさんのことを学びました☺️#歯科衛生士 pic.twitter.com/Q9p7HHWB8i

— 日本医歯薬専門学校 (@ishiyaku) January 9, 2020

夜間部3年生の
う蝕予防処置の授業の様子📸

う蝕予防処置法における
歯科衛生士の役割について
振り返りを行いました✏️

国家試験や模試などの問題と絡めて
さらに深く勉強します。
学生の皆は、真剣にメモを取りながら
学んでいましたよ🤔#sdhc #歯科衛生士 #夜間部 #3年生 #歯科予防処置 #座学 pic.twitter.com/CBUabYALC5

— 新大阪歯科衛生士専門学校 (@sdhc1115) December 16, 2019

国家資格の合格率は、最近は9割超えが続いているので、養成校でしっかりと知識と技術を身につければ、決して難しい資格ではありません。

ちなみに、平成31年3月26日に行われた試験では、7,207名に対して、合格者が6,934名で、合格率は96.2％でした。（参照：第29回歯科衛生士国家試験合格発表）

４．もっと稼げる歯科衛生になるための3つの方法

歯科衛生士の平均月給は25万円なので、「ちょっと少ない」と感じている方も多いと思います。

歯科衛生士の仕事を続けながらもっと稼げるようになりたいという方のために、ここでは給料アップに役立つ3つの方法をご紹介します。

それでは、順に確認していきましょう。

① 資格を取得する

歯科衛生士の給料アップするための一つ目の方法として、認定資格を取るということが挙げられます。

診療科によっては特定の認定資格を持っていることで働けるようになったり、資格手当を貰えるというメリットもあります。

認定資格はたくさんありますが、ここでは特におすすめの資格を3つご紹介します。

② 需要が多い場所で働く

歯科衛生士の需要が多い場所は、給料を増やして歯科衛生士を集めようとするので、給料が高く設定されていることが多いです。

一般的には、地方や郊外よりも都心部や中心部の給料が高くなりやすい傾向があります。

もし転居が可能な場合や、長距離通勤しても良いという歯科衛生士さんは、需要が高く給料相場が高いエリアに転職すると給料アップが見込めるでしょう。

③ 転職する

今の職場だと給料が頭打ち…という状況ならば、思い切って転職するという方法もあります。

公益社団法人 日本歯科衛生士会の調査では、一度転職をしたことのある歯科衛生士が24%、2度以上の転職経験のある歯科衛生士が51.4%という結果が出ており、転職は決して珍しいことではないことが分かっています。

年収アップのために転職するなら、必ずチェックしておきたいのが昇給制度や給与、手当などの情報です。

また、長く働ける職場かどうかも確認しておく必要があります。

　（引用：ビズリーチ）

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５．歯科衛生士なら知っておきたいQ＆A

最後に、歯科衛生士なら知っておきたいことをQ＆A形式で解説します。

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