日経の転職情報まとめ!社員口コミや採用情報まで徹底解説

日経への転職 一般転職

キャリアを活かして「株式会社日本経済新聞社(日経)」に転職を考えているあなた。

転職を成功させるためには、日経のことをよく知り、あなたの転職をサポートしてくれる転職エージェントを探すことが近道です。

本記事では、 日経の業界でのポジションや、労働時間や社内制度などの転職事情や採用情報を口コミを交えながら、詳しく紹介していきます。

また、あなたの転職をサポートしてくれる心強い味方、 転職エージェントも紹介しますので、ぜひ、参考にしてみてくださいね。

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1.日経の特徴と転職で知っておくべきこと

日経に転職を考えている方に、まずは簡単に日経について知ってもらうために特徴や転職で知っておくべきことについてまとめました。

  • 業界ポジションでは、2010年に電子新聞を創刊し購読数は大手新聞社の中で1位
  • 平均年収は、1,263万円(有価証券報告書
  • 社内文化は、実力主義の傾向であるが、年功序列主義も残っている
  • 労働時間は、平均残業時間は月間51.8時間、基本的に残業なしで働く傾向は薄い
  • 福利厚生では、男女ともに育児休暇や育児短時間の支援あり、2017年からは在宅勤務を試験導入

日経の転職ポイント

  • 中途採用は随時行われている
  • デジタル事業に力を入れている
  • 男女関係なく活躍できる
  • 障害者採用も積極的に取り組まれている

どの職種でもスキルアップを目指したい人に、日経は向いている企業です。

また、近年では電子版の需要が高まっていることからデジタル事業の強化を図っており、中途採用を増加する動きがあるため、デジタル事業でのスキルアップが望めます。

しかし、男女関係なく活躍できる職場といえど、記者職は残業時間が多く女性には肉体的・精神的にも厳しい環境であると言えるでしょう。

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  • 日経の中途採用情報

    上述でも解説したように、中途入社だとデジタル人材採用に重きを置いています。

    キャリア採用では、デジタルITをはじめ、記者・高度な専門記者、グローバル事業、インデックス事業、営業・企画の職種を通年で募集しています。

    募集職種 仕事内容
    記者 毎日のニュースを取材・議論・執筆・価値判断をして世の中に提供するのが仕事。
    政治・社会・科学技術・文化・スポーツ・生活情報など幅広いジャンルに携わる。
    高度な専門記者 経済・財政・マーケット・企業経営・外交・安全保障・IT・エネルギーの分野において、解説記事を執筆する。
    写真・映像記者 紙面や電子版などに掲載する写真や映像の取材を行い、撮影だけでなく執筆も行う。
    校閲記者 執筆された原稿の日本語が正しいかどうかをチェックし、表記の統一、固有名詞、事実関係などの調査も行う。
    グローバル事業 英文媒体「Nikkei Asian Review」の販売・マーケティングを行う。
    インデックス事業 日経平均株価などマーケットの動きを示す指数を企画・開発を行う。
    営業・企画 販売・広告営業・デジタルビジネス・人材教育事業・総務・経理に分かれており、販売では販売戦略・販促イベントの企画・立案を行う。

    広告営業では、紙面や電子版に掲載する広告とイベントを組み合わせる手法をクライアントに提案していく。

    デジタルビジネスでは、電子版に関連する広告営業と販売プロモーションを担当する。

    人材教育事業では、法人向けに人材育成プログラムを立案していく。

    デジタルIT デジタル事業・サービスの企画開発をはじめ、情報システムの設計・構築までを手掛ける。

    デジタル事業・サービスの企画開発では、スマートフォンアプリやフロントエンドエンジニア、機械学習・人工知能、データサイエンティスト、データテクノロジストなどの職種を設けている。

    情報システムの設計・構築では、社内の情報インフラの整備・開発を行う。

    応募資格では、社会人として職務経験がある方という条件のみで、一度応募したことがある方でも受け付けています。

    求められる人材

    日経の要となる記者では、以下のようなタイプの人材が求められています。

    • 好奇心旺盛な人
    • 人間関係をつくることができる人
    • ちょっぴり自己顕示欲のある人

    公式サイトよくあるご質問

    記者に必要な要素である、フットワークのかるさ、あらゆる出来事・物事に疑問をいだき、人の話を聞く人が望ましいとされています。

    2.日経ってどんな企業?

    NIKKEI

    日経の企業情報です。

    会社名 株式会社 日本経済新聞社
    代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
    本社住所地 100-8066 東京都千代田区大手町1-3-7
    03-3270-0251(代)
    設立 1876年(明治9年)12月2日
    資本金 25億円
    売上高 1,889億円(2018年12月期)
    国内支局 全国54カ所
    従業員数 3,069人(2018年12月末)
    事業内容 新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

    (引用:日経 企業案内

    ここでは、下記6つの項目を詳しく解説していきます。

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  • 事業方針

    NIKKEI2

    (引用:行動規範

    上記にあるように日経では、10の行動規範を掲げています。

    日経は時代の変化とともに、人々が求めるものを先取りしながら、徹底した実証主義に基づいた価値のある情報を提供し続ける姿勢を持っています。

    公平さ・確かさ・新しさ・豊かさを存在価値として見出し、国内だけではなく、国外にも通用するメディアカンパニーとしても通用する企業といえるでしょう。

    日経が提供するサービスでは、過度な装飾はせず、重要なものにだけフォーカスをあて、分かりやすさと信頼感の高いサービスを心がけています。

    事業内容

    日経といえば新聞や電子メディアが浮かびますが、それを含め12の事業によって成り立っています。

    nikkei-jigyouannai

    (参考:日経 事業別

    それぞれの事業ごとのグループ会社は全部で45社にのぼります。

    国内支局は、北海道・東北・関東・信越・北陸・中部・近畿・中国・四国・九州・沖縄に全部で54支局あり、海外拠点は、ニューヨーク・ワシントン含め全部で37拠点を構えています。

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  • 平均年収

    平均年収は、有価証券報告書調べによると1,263万円とされています。

    2019年の日本全体の平均年収が432万円となっているので、日経の平均年収はおよそ、その3倍にあたります。

    部署によって異なりますが、業務手当もつくので新人でも月40万円を超えることはザラです。

    そのうえ、家賃補助など福利厚生もあるため、高水準の給与と言えるでしょう。

    ちなみに他大手新聞会社である朝日新聞は1,208万円(有価証券報告書調べ)と、大手新聞社は比較的高めの傾向があります。

    近年の業績

    nikkei-uriagedaka-keijyourieki

    (参考:株式会社日本経済新聞者 有価証券報告書

    2015年から2016年に書けて上昇し、2016年からは横ばいの業績となっています。

    年収の高さと比例して安定した業績を保てていることが分かりますね。

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  • 福利厚生

    日経では、以下のような福利厚生が整えられています。

    • 時間外手当
    • 住居費補助金
      月額2万4,000円
    • 住居費補助地域加算(住居費補助対象者)
      東京勤務の場合、月額4,000円。大阪勤務の場合、月額2,000円
    • 住居費賃貸加算
      月額3,000円
    • 子手当
      子ども1人につき月額1万3,000円
    • 教育手当
      満3歳〜幼稚園・保育園・小学校に通う子ども1人につき月額1万1,000円。
      中学校・高校・高専・大学(短大・大学院含む)に通う子ども1人につき月額1万3,000円
    • 退職一時金ほか確定給付企業年金
    • 特別休暇
      結婚休暇(10日)/介護休暇/忌引休暇/永年勤続者慰労休暇(10年ごと。10日〜30日)
    • 財形貯蓄制度、住宅融資制度
    • 伊豆山に日経健保直営保養所施設
    • マタニティー休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、出産祝い金、出産育児一時金・給付金、ベビーシッター法人割引制度・利用料補助(法人会員制託児所あり)

    このように、住居補助金や育児と仕事の両立をサポートする制度が充実しているのがわかります。

    配偶者出産制度では、男性も配偶者の出産・産後をサポートしやすくなるので嬉しい制度ですね。

    3.日経社員の職種別口コミ

    ここからは「openwork」から日経の職種ごとに気になる口コミを紹介します。

    記者


    在籍5~10年、現職、女性

    働きがい:
    普通なかなかいけない場所に行ったり、会えない人に会えたりするのは魅力。
    世の中に訴えかけたい議題を提示できることも新聞ならではの働きがい。
    自分が書いた記事から様々な議題が注目される時は新聞記者をしていてよかったと思える。マスコミで働くことの醍醐味。

    (以下省略)


    在職15~20年、現職、男性

    (省略)

    「入社理由の妥当性」と「認識しておくべき事」:
    自分にとってのニュースの価値と上層部がニュースだと感じる点が違う場合があるが、政治的な趣向がない会社なので割と書きたいことを書ける。
    キャリアの形成の面でいうと、記者枠で就職した場合、どこの部署に行っても取材先から話を聞いて原稿に書き起こす作業は変わらないため、この一連の作業に興味をなくすと転職する以外その先のキャリアパスが見込めない。

    デジタル


    在籍3~5年、男性

    年収事例:中途入社、34歳、年収900万くらい

    給与制度の特徴:上場企業としては相当上位に入る給与体型だと思う


    在籍5~10年、退社済み、男性

    働きがい:
    経済、ひいては社会全体に影響力を持っている会社の一員として働いている実感はあった。
    ビジネスパーソンを中心にネームバリュー、ブランドがあり、ビジネスは進めやすい。

    編集


    在籍3~5年、退社済み、女性

    入社を決めた理由:
    女性、男性関係なく、しっかりと仕事を与え、評価してくれる。

    「入社理由の妥当性」と「認識しておくべき事」:
    古い会社なので、年功序列、新卒採用が一番重視される傾向はありますが、徐々に変わってきていると思います。


    在籍3~5年、退社済み、女性

    新しいものを作り出そうとする気概を感じます。
    かなり大きな組織でいろいろありますが、若い人たちの意識は変わりつつあり、マスコミとしてできることはないかをしっかり考えている人も増えていて、徐々に変化しつつあると思います。

    エンジニア・SE


    在籍20年以上、退社済み、男性

    働きがい:社会の様々な人々に会える

    成長・キャリア開発:様々な人に会って話が出来ることで、自分の特性に合った仕事が出来た。


    在籍20年以上、退社済み、男性

    強み:日本企業では過去の知名度が抜群なので

    弱み:新聞記者が中心なので、マスコミ分野しか理解できず、IT時代の企業には勝てない

    事業展望:今後も新聞と雑誌、TVでのみ活躍は可能

    管理


    在籍3~5年、退社済み、男性

    働きがい:
    一般的な評価制度となっていた。就業意欲が特段高まるものではなかった。

    成長・キャリア開発:
    日本企業文化が根強く残っており、ビジネスマナーや諸作法はしっかり身に付いた。


    在籍20年以上、退社済み、男性

    働きがい:
    仕事の出来、不出来よりも学歴と人脈がものを言うという印象です。

    成長・キャリア開発:
    最初の就職先がこの会社立ったので、社会人の有様を学びました。
    また、資格取得等にも積極的で、研修は出勤あつかいで、場合によっては出張手当も付くなど充実していました。
    私の上司も仕事をこなしながら宅建、社労士を取っていました。

    営業


    在籍20年以上、現職、男性

    入社を決めた理由:
    非常に企業イメージが良かったことが大きい。

    「入社理由の妥当性」と「認識しておくべき事」:
    外からの企業イメージは確かにいいと思う。
    ただ非常に仕事は泥臭く地味なのでそこを覚悟しておく必要がある。


    在籍10~15年、退社済み、女性

    産休を取って復帰したばかりで、すぐ次の産休を取っても、周りから受け入れられてる女性や、失恋で病んで休職する女性などにもある意味受け皿がああり、働きやすいでのはないかと思う。

    各部署による口コミを参照してきました。

    良い口コミもあれば、悪い口コミも目立つ企業でもあるので、働きがいや仕事に対するやりがいを見いだせないと厳しいイメージがあります。

    福利厚生に関してはさすが大手といったところで、女性も活躍しやすい場であることが分かりますね。

    4.日経転職におすすめの転職エージェト

    日経への応募は通年で公式サイトからできますが、転職エージェントを利用した方が転職成功率があがります。

    転職エージェントのほとんどが無料で書類添削から面接対策、条件交渉まで行ってくれるので、転職初心者はぜひおすすめです。

    なかには、日経が運営する「日経キャリアNET」「日経TECHキャリア」「日経WOMANキャリア」などの転職サイトがありますが、日経が運営しているからといって日経の転職に強いという訳ではありません。

    日経への転職におすすめなのは以下の3つの転職エージェントです。

    スムーズに転職を進めたい人は「doda」

    doda」は、最もスムーズに転職を進められるといっても過言ではない転職エージェントです。

    転職エージェントの要になる顧客ひとりひとりに付くエージェントは、業種や職種ごとに専門的な知識を持っています。

    そのため、書類添削から面接対策までノウハウを活かして転職成功率をぐっと上げてくれます。

    また、日経関連の求人の取り扱いも最も多く331件ほどあるので、一番日経関連の企業にピンポイントで就ける可能性が高いです。

    一番に登録をおすすめしたい転職エージェントですね。

    運営会社 パーソルキャリア株式会社
    対象地域 全国・海外
    公開求人数 74,931件(2019年10月時点)
    非公開求人数 非公表
    詳しくは「dodaの解説記事」をご確認ください
     

    豊富な求人数から選びたい人は「リクルートエージェント」

    リクルートエージェント

    リクルートエージェント」は、業界で一番扱っている求人数が多い転職エージェントです。

    公開求人以外にも会員にならないと見れない非公開求人があります、非公開求人では今まで見つからなかった求人が豊富にあります。

    面接対策のサポートやをはじめ企業への交渉力も高く評価されており、転職者の内定率も上がっています。

    現在「日経」関連の求人は78件ほどありますが、それ以外にも非公開求人があるので、登録しておきたい転職エージェントですね。

    運営会社 株式会社リクルートキャリア
    対象地域 全国・海外
    公開求人数 122,353件(2019年10月時点)
    非公開求人数 163,840件(2019年10月時点)
    詳しくは「リクルートエージェントの解説記事」をご覧ください
     

    初めての転職で不安な人は「パソナキャリア」

    パソナキャリア

    パソナキャリア」は、転職がはじめての人でも安心のサポート体制が整った転職エージェントです。

    ひとりひとり丁寧に相談にのってくれるのはもちろんのこと、電話やメールの返信も早いため安心して転職活動がマイペースにできます。

    非公開求人の取り扱いはありませんが、日経関連の求人も多数あるので登録をおすすめします。

    運営会社 株式会社パソナ
    対象地域 全国・海外
    公開求人数 40,083(2019年10月時点)
    非公開求人数 非公表
    詳しくは「パソナキャリアの解説記事」をご確認ください
     

    まとめ

    日経は国内最大手の新聞会社ですが、近年ではネットメディアでの進出に注力を上げています。

    年収も1,263万円と同業界の中では高めですが、記者の職種などでは残業が多い傾向があります。

    福利厚生も整っていますが実力主義な世界ですので、「やりがい」や「スキルアップ」などを望む方には最適な企業だと言えます。

    転職エージェントを利用する際には、以下の3つをうまく利用して転職の成功率を高めましょう。

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