うつ病で退職する前にすべきこと。辞め方や再就職の方法も解説

仕事の悩み・相談

「仕事に行きたくない…」「最近、食欲がなくなってきた」

仕事がうまくいかず、自分がうつ病ではないか?と感じる方は増えています。

あなたも「仕事に疲れた」と感じていませんか?

でも、 うつ病で退職するなんて退職方法もよく分からないし、再就職も難しそうですよね。

この記事では、うつ病で退職を考えている方向けに、うつ病で退職する場合の辞め方、再就職の方法などを解説しています。

また、自分がうつ病ではと感じている方で、現状が辛くてどうしようもない場合は、以下に相談してみてください。

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1.仕事でうつ病になるケースを3つ紹介

まずは、仕事でうつ病になりやすい状況を3つご紹介します。

あなたがこれから紹介する3つのケースのどれかに当てはまっているなら、要注意です。

ひとつずつ詳しくみていきましょう。

いじめやパワハラを受けている

うつ病の原因が、 いじめやパワハラなどの人間関係を起因とするケースは非常に多いです。

職場でのいじめやパワハラの具体的な行動は、下記の通りです。

<職場でのいじめやパワハラの具体例>

  • 物を投げつけられる
  • あいさつを無視される
  • 仕事を全く与えてもらえない
  • 仕事を聞いても教えてくれない
  • 恋人がいるかどうかしつこく聞いてくる

上記の項目がひとつでも当てはまれば、いじめやパワハラの可能性があります。

上司や同僚から精神的・肉体的なダメージを受け続けると、どんなにメンタルが強い人でも精神が病んでしまいます。

人間関係のストレスは、自分が改善のために努力してもどうにもならないこともあるので、無理は禁物です。

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  • 賃金が低すぎる

    賃金が低すぎて日々の生活もままならないようなケースでは、 低賃金がうつ病の原因となることもあります。

    例えば、「賃金が低すぎて借金しないと生活できない」「頑張って何年も働いているのに賃金が全く上がらない」という状況です。

    生活を豊かにするために頑張って働いているのに、低賃金で我慢を強いられると、働く意欲どころが生きる意味も失ってしまいますよね。

    このように賃金が低すぎることにより、うつ病が発症することもあるのです。

    労働時間が長すぎる

    仕事が忙しくて異常なほどの長時間労働で働いている場合、 労働時間が原因でうつ病を発症することは非常に多いです。

    厚生労働省も、精神疾患の原因として「異常な長時間労働」を挙げているほどです。

    具体的には、月100時間以上の残業が続く状況で働いていると、うつ病を発症する確率が高くなります。

    月100時間以上の残業となると、うつ病どころか過労死・過労自殺の危険性も生じるので、退職を検討したほうがいいケースだといえます。

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  • 2.自分がうつ病かなと思ったら?

    睡眠障害や食欲減退など症状が現れ「自分がうつ病かな?」と思っている方向けに、どういった行動をとるべきなのか紹介します。

    うつ病を疑っているからといって、 いきなり退職するのはおすすめできません。

    うつ病が原因で退職してしまうと、一般的には再就職が難しくなるケースが多いためです。

    下記で紹介することを試してから、退職を検討するのが良いでしょう。

    社内や公共の窓口に相談する

    うつ病などの精神疾患を疑っている場合、一人で抱え込むのが一番いけない行動です。

    まずは誰かに相談し、自分の辛い気持ちを打ち明けてみましょう。

    はじめは、 上司や社内相談窓口など、社内で相談できないか考えてみてください。

    社内で相談すれば、状況の改善に乗り出してくれる可能性もありますよ。

    ただ「相談したことを誰にも知られたくない」「匿名で相談したい」というケースでは、職場を頼るのは難しいでしょう。

    社内に相談するのが難しい場合は、社外の相談窓口も利用できます。

    「第3者に話を聞いてもらいたい」という場合は、以下のような窓口を利用してみてくださいね。

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  • 病院で診断をうける

    自己診断でうつ病だと決めつけるのは危険なので、 心療内科や精神科できちんと診断を受けることをおすすめします。

    うつ病は「心の風邪」といわれているほど、身近な病気です。

    風邪をひいたら内科にいくように、うつ病かも?と思ったときに心療内科や精神科に行くことは普通のことです。

    ですので、心療内科や精神科にかかるのは「ハードル」が高いと感じている方も、ぜひ気兼ねなく受診してくださいね。

    また、退職後の労災認定では病院の診断書が必要となります。

    正当な補償を受けるためにも、病院で診断をうけるのは受けるようにしましょう。

    休職する

    医師から休職を指示されたら、上司にその旨を伝え、 休職しましょう。

    休職の期間の上限は会社によって異なりますが、病気による休職の場合、「半年~1年」を上限とする企業が多いです。

    先ほどもお伝えしたように、すぐ退職すべきでないのは、うつ病が原因で退職すると再就職の難易度が上がるためです。

    そのため、ひとまず休職してそれでも体調が回復しない場合、退職するという流れがおすすめです。

    休職中のお金のことが心配だという方も多いですが、うつ病で休職した場合、傷病手当金という制度が利用できます。

    傷病手当金の支給金額は、就労できない日1日あたりの標準報酬日額の3分の2です。

    傷病手当金の申請条件は以下の通りとなっていますので、確認してみてくださいね。

    〈傷病手当金の支給条件〉

    1. 社会保険の健康保険に加入している
    2. うつ病が原因で、4日以上仕事に就くことができない
    3. 休んでいる期間、給与が支払われていない
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  • 3.うつ病退職する時の辞め方を紹介

    ここまで紹介してきたやるべきことをやっても、 症状が回復しない場合は退職を検討しましょう。

    ただ、退職手続きをどう行えば分からないという方も多いですよね。

    この章では、うつ病で退職する時の辞め方を説明しています。

    退職する前に考えてほしいこと

    退職してしまうと、もう後戻りはできません。

    そのため、退職する前に、退職により生じるリスクについてきちんと考えておきましょう。

    〈退職により生じるリスク〉

    • 40代など年齢が進んでいる場合、再就職が難しいこともある
    • 貯蓄はあるか
    • 家族の協力は得られるのか

    若い世代なら再就職も可能ですが、40代でうつ病により退職をすると、次の就職先を見つけることが難しい傾向があります。

    一般的に、年齢があがるほど転職は難しくなると考えられているためです。

    また退職してしまうと収入が途切れますので、お金の面の心配が生じます。

    次が決まっているのならいいのですが、 決まっていない場合は最低でも1年程度は暮らしていける貯蓄があったほうがいいです。

    さらに、療養中の間、家族の協力が得られるのかという点も確認しておいたほうが良いです。

    生活や将来が不安定になるという理由から、退職をきっかけに離婚してしまうケースも少なくありません。

    うつ病の治療には家族など身近な人の協力が不可欠ですから、退職の前に家族と話しあう機会を設けたほうがいいでしょう。

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  • 退職願を出す

    退職の意思が固まったら、司に相談し退職願を会社に提出しましょう。

    退職願の提出期限は会社によってまちまちですが、最低でも退職希望日の2週間前には退職願を提出する必要があります。

    退職願の退職理由の書き方で悩む方もおられますが、一般的には退職願への退職理由の詳細の記載は必要ないとされています。

    そのため、うつ病で退職することを、退職願に書面で記載しなくても構いません。

    「一身上の都合により」「体調不良のため」などの記載で問題ありません。

    また、仕事を辞めづらい場合やどうしても退職の意向を職場へと伝える勇気が出ない場合もあると思います。

    自分で退職の手続きを行うことが難しい場合は、退職代行EXITを利用してみましょう。

    退職代行EXITは、退職手続きが面倒な方のために、あなたの代わりに退職手続きを代行してくれるサービスです。

    退職理由を考えてくれたり、引き留められずに仕事を辞められますよ。

    有休を消化する

    退職前に有給休暇が残っているなら、 ためらわず全て取得してから退職しましょう。

    会社は原則として、社員からの有休の申請を拒むことはできません。

    これは法律上決まっていることなので、もし拒否されたとしても、書面を提出すれば取得できます。

    ただ引継ぎはするべきなので、引継ぎに支障が出ないよう計画的に有休を使いきりましょう。

    社会保険の手続きを行う

    うつ病で退職する場合、基本的には次が決まっていない状態で辞めることになります。

    空白期間が生じる場合、 退職後は前の会社の社会保険は使えなくなりますから、年金や健康保険などの社会保険の切り替え手続きが必要です。

    この手続きをしないと、将来の年金受給額が少なくなったり、医療費を全額負担しなくてはならない等の不都合が生じます。

    金銭的な負担を抱えないためにも、忘れずに手続きを行ってくださいね。

    4.退職後に会社に申請すべきこと

    退職後、会社に以下のような請求をできるケースもあります。

    詳しくチェックしていきましょう。

    未払い金の請求

    未払い残業代がある場合、取り返すことができますので、確実に請求しましょう。

    未払い金の請求方法は、下記の通りです。

    〈未払い金の請求方法〉

    1. タイムカードなどの証拠を残しておく
    2. 残業時間を計算する
    3. 会社と交渉する
    4. 応じてくれない場合は、内容証明郵便で会社に請求書を送る

    残業代は、2年前までさかのぼって請求も可能です。

    しかし、無条件に認められるのではなく、請求には証拠が必要です。

    労働契約書やタイムカードなど、労働条件や残業時間を示す証拠書類を事前に集めておきましょう。

    また、なかなか会社が請求に応じてくれない場合は、労働基準監督署や弁護士に相談することも検討してください。

    労災による治療費

    職場が原因でうつ病を発症した場合、労災を申請し認定が下りれば、 治療費や休業損害について補償を受けることも可能です。

    ただし、労災と認定されるためには、傷病が業務によって生じたことを認められる必要があります。

    精神疾患の場合は労災が厳格に審査される傾向があるため、申請したとしてももらえないケースも多々あります。

    一般的には、医師の診断書だけでなく「発症前の6ヵ月の間に、業務による強い精神的負荷が認められること」「業務以外の理由によって発症したとは認められないこと」という条件が必要です。

    パワハラ等が原因の場合は訴訟も検討すべき

    上司によるパワハラがうつ病の原因となるケースでは、裁判で会社や上司を訴えることが可能です。

    訴えが認められれば多額の損害賠償を得られる可能性があります。

    裁判を起こす際は、企業との交渉や証拠集めをしなくてはなりませんので、弁護士に依頼したほうが懸命です。

    5.退職後の公的支援について

    うつ病で退職した場合、公的支援も利用できます。

    退職後に利用できる公的支援について、詳しく紹介していきます。

    失業手当

    ハローワークで申請すれば、 失業手当を貰える可能性もあります。

    ただ、失業手当を貰えるのは「病気から回復し働ける状態にあるが職が見つからない」という状況に限られますので注意してください。

    状況が限定されているのは、失業手当が「休職中の失業者の生活面を工面することを目的とする制度」だからです。

    また、条件に該当したとしても支給を受けるためにはハローワークに複数回出向く必要があり、手続きが少し面倒ではあります。

    手続きについて詳しくは、以下のサイトをご覧ください。

    ハローワーク 雇用保険の具体的な手続き

    医療費の助成

    うつ病で治療を受けている場合、自立支援医療制度という制度を使えば、 医療費の自己負担が原則、3割から1割に減らされます。

    対象となるのは外来や投薬、訪問看護やデイケアなどで、入院に関する費用は助成されません。

    手続きは市町村の担当窓口で行えます。

    税金が安くなる

    心身に障害を持っている方は、 所得税や住民税などの税金が安くなる可能性があります。

    対象となる基準は以下のように定められています。

    〈障害者控除の対象〉

    1. 身体障害者手帳3級~6級の方
    2. 知的障害をもつ方
    3. 精神保健福祉手帳2級~3級の方

    (引用:「厚生労働省 みんなのメンタルヘルス総合サイト」)

    障害者控除として27万円が所得から控除されます。

    その結果、支払う所得税の額が減少します。

    6.うつ病で退職した人が再就職するには?

    療養を取ってうつ病から回復したら、社会復帰を考えることになります。

    しかし、うつ病で退職した場合、再就職が難しそうですよね?

    この記事では、うつ病で退職した人が再就職する方法をご紹介します。

    障害者手帳を取得して働く

    障害者手帳を取得し、 うつ病であることを企業に開示して障害者雇用枠で働く方法があります。

    この方法では、企業が障害のことを把握しているので職場の理解が得られやすいです。

    そのため、長く働き続けやすいのがメリットです。

    ただ、正社員よりも賃金や給与などの労働条件が低いケースが多いのがデメリットだといえます。

    以下は、実際に障害者手帳を取得して、障害であることを職場に明かして働いている方の声です。

    この記事を読んでいる方のなかには、自分が障害であることを受け入れられず手帳の取得を渋っている方もいるでしょう。

    しかし、上記のツイートを見ても分かるように、手帳を取得し働くという選択を取っている方はいらっしゃいます。

    どちらのツイートも 手帳の取得を前向きにとらえ、前に進もうと努力しています。

    障害者としてでも働くことができれば状況は良くなっているといえるので、障害者雇用枠で働くことも検討にいれていただけたら幸いです。

    うつ病が完治してから通常雇用で働く

    うつ病が治ってから、正社員として働くのもひとつの方法です。

    完治してから働くことのメリット・デメリットは以下の通りです。

    〈うつ病が完治してから働くメリット〉

    • 治療に専念できる
    • 心をしっかりリフレッシュしてから再スタートできる
    • 通常雇用で働ける

    〈うつ病が完治してから働くデメリット〉

    • 再発のリスクがある
    • 完治までの期間は人それぞれ(空白期間ができてしまう)

    空白期間ができてしまうのが大きなデメリットですが、空白期間をカバーするためには、サポートを受けられる転職エージェントを利用するのがおすすめです。

    転職エージェントを利用する

    転職エージェントは 3分ほどで無料で登録でき、面接対策や企業との条件交渉など様々なサポートが受けられるサービスです

    手厚いサポートを受けられるので、空白期間ができてしまった場合でも安心。

    転職エージェントには色々な種類がありますが、復職の際には求人数が多い「リクルートエージェント」や、精神障がいがある方へのサポートを行っている「doda」の利用がおすすめですよ。

    以下は、dodaが行っている精神障がい・発達障がいの方への支援です。

    (▼画像を拡大する

    dodaの支援

    (引用:dodaチャレンジ)

    転職エージェントにうつ病を打ち明けるべきか迷ってしまうことも多いですが、精神障がいに理解のあるdodaなどであれば、うつ病についても相談しやすいでしょう。

    再就職の際には、ぜひ転職エージェントの利用を考えてみくださいね。

    まとめ

    この記事のまとめは以下の通りです。

    〈まとめ〉

    • うつ病かな?と思ったらまず相談を
    • 退職の前に休職を検討するべき
    • うつ病で退職した場合、もらえるお金はたくさんある
    • うつ病であることを明かしても再就職は可能
    • 再就職には転職エージェントの利用がおすすめ

    また、再就職には「リクルートエージェント」や「doda」の利用がおすすめです。

    ぜひ、これらのエージェントを利用し、再就職を成功させてくださいね。

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