【うつ病で退職する前にすべきこと】辞め方や再就職の方法も解説

うつ病に苦しめられ「今の会社で働き続けるのは難しい…」と悩んでいる人は多いです。

「働く気力が湧かない…」
「最近は食欲も無くなってきた…」

でも、 うつ病で退職する方法なんて分からないし、再就職も難しそう。

あなたも、このような「先が見えない不安」で身動きがとれずにいませんか？

この記事では、うつ病で退職を考えている方向けに、うつ病で退職する場合の辞め方、再就職の方法などを解説しています。

「必ず会社を辞められるサービス」も紹介するので、どうしても会社を辞められない人でも解決の糸口が見えるはずです。

少しでも、うつ病で働くのが辛くなってる人の参考になれば嬉しいです。

１．仕事でうつ病になるケースを3つ紹介

まずは、仕事でうつ病になりやすい状況を3つご紹介します。

あなたがこれから紹介する3つのケースのどれかに当てはまっているなら、要注意です。

ひとつずつ詳しくみていきましょう。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ケース１．いじめやパワハラを受けている

うつ病の原因が、 いじめやパワハラなどの人間関係を起因とするケースは非常に多いです。

職場でのいじめやパワハラの具体的な行動は、下記の通りです。

上記の項目がひとつでも当てはまれば、いじめやパワハラの可能性があります。

上司や同僚から精神的・肉体的なダメージを受け続けると、どんなにメンタルが強い人でも精神が病んでしまいます。

人間関係のストレスは、自分が改善のために努力してもどうにもならないこともあるので、無理は禁物です。

ケース２．賃金が低すぎる

賃金が低すぎて日々の生活もままならないようなケースでは、 低賃金がうつ病の原因となることもあります。

例えば、「賃金が低すぎて借金しないと生活できない」「頑張って何年も働いているのに賃金が全く上がらない」という状況です。

生活を豊かにするために頑張って働いているのに、低賃金で我慢を強いられると、働く意欲どころが生きる意味も失ってしまいますよね。

このように賃金が低すぎることにより、うつ病を発症してしまう人も多いです。

ケース３．労働時間が長すぎる

仕事が忙しくて異常なほどの長時間労働で働いている場合、 労働時間が原因でうつ病を発症することもよくあります。

厚生労働省も、精神疾患の原因として「異常な長時間労働」を挙げているほどです。

具体的には、月100時間以上の残業が続く状況で働いていると、うつ病を発症する確率が高くなります。

月100時間以上の残業となると、うつ病どころか過労死・過労自殺の危険性も生じるので、退職を検討したほうがいいケースだといえます。

２．自分がうつ病かなと思ったら？

睡眠障害や食欲減退など症状が現れ「自分がうつ病かな？」と思っている方向けに、どういった行動をとるべきなのか紹介します。

まず大前提として、うつ病を疑っているからといって、 いきなり退職するのはおすすめできません。

うつ病が原因で退職してしまうと、一般的には再就職が難しくなるケースが多いためです。

そのためには、ひとまず下記で紹介することを試してから、退職を検討するのが良いでしょう。

①社内や公共の窓口に相談する

うつ病などの精神疾患を疑っている場合、一人で抱え込むのが一番いけない行動です。

まずは誰かに相談し、自分の辛い気持ちを打ち明けてみましょう。

はじめは、 上司や社内相談窓口など、社内で相談できないか考えてみてください。

社内で相談すれば、状況の改善に乗り出してくれる可能性もありますよ。

ただ「相談したことを誰にも知られたくない」「匿名で相談したい」というケースでは、職場を頼るのは難しいでしょう。

社内に相談するのが難しい場合は、社外の相談窓口も利用できます。

「第3者に話を聞いてもらいたい」という場合は、以下のような窓口を利用してみてくださいね。

②病院で診断をうける

自己診断でうつ病だと決めつけるのは危険なので、 心療内科や精神科できちんと診断を受けることをおすすめします。

うつ病は「心の風邪」といわれているほど、身近な病気です。

風邪をひいたら内科にいくように、うつ病かも？と思ったときに心療内科や精神科に行くことは普通のことです。

ですので、心療内科や精神科にかかるのは「ハードル」が高いと感じている方も、ぜひ気兼ねなく受診してくださいね。

また、退職後の労災認定では病院の診断書が必要となります。

正当な補償を受けるためにも、病院で診断をうけるのは受けるようにしましょう。

③休職する

医師から休職を指示されたら、上司にその旨を伝え、 休職しましょう。

休職の期間の上限は会社によって異なりますが、病気による休職の場合、「半年～1年」を上限とする企業が多いです。

先ほどもお伝えしたように、すぐ退職すべきでないのは、うつ病が原因で退職すると再就職の難易度が上がるためです。

そのため、ひとまず休職してそれでも体調が回復しない場合、退職するという流れがおすすめです。

休職中のお金のことが心配だという方も多いですが、うつ病で休職した場合、傷病手当金という制度が利用できます。

傷病手当金の支給金額は、就労できない日1日あたりの標準報酬日額の3分の2です。

傷病手当金の申請条件は以下の通りとなっていますので、確認してみてくださいね。

３．うつ病で退職する時の辞め方を紹介

ここまで紹介してきた内容を試しても症状が回復しない場合は、なるべく早く退職を検討しましょう。

自分に合わない会社で我慢して働き続けても、症状を悪化させてしまうだけで、良いことは何一つありません。

ただ、「退職手続きをどう行えば分からない」という不安もあると思います。

そこでここからは、うつ病で退職する時の辞め方を説明しています。

退職する前に考えてほしいこと

いきなり退職を決意する前に、「本当に退職するべきか？」を考えておくべきです。

再就職のことも考えて、以下3つのポイントをもう一度チェックしておきましょう。

若い世代なら再就職も可能ですが、40代でうつ病により退職をすると、次の就職先を見つけることが難しい傾向があります。

そのため、できるなら今の会社に勤めながら転職先を見つけておくのが安心です。

また退職してしまうと収入が途切れますので、お金の面の心配が生じます。

次が決まっているのならいいのですが、 決まっていない場合は最低でも1年程度は暮らしていける貯蓄があるか確認しましょう。

さらに、療養中の間、家族の協力が得られるのかという点も確認しておいたほうが良いです。

生活や将来が不安定になるという理由から、退職をきっかけに離婚してしまうケースも少なくありません。

うつ病の治療には家族など身近な人の協力が不可欠ですから、退職の前に家族と話しあう機会を設けておきましょう。

【ステップ１】退職願を出す

退職の意思が固まったら、 上司に相談し退職願を会社に提出しましょう。

退職願の提出期限は会社によってまちまちですが、最低でも退職希望日の2週間前には退職願を提出する必要があります。

退職願の退職理由の書き方で悩む方もおられますが、一般的には退職願への退職理由の詳細の記載は必要ないとされています。

そのため、うつ病で退職することを、退職願に書面で記載しなくても構いません。

「一身上の都合により」「体調不良のため」などの記載で問題ありません。

■ 会社を辞めたいけど辞められない場合は…

「会社が嫌でたまらない。でも自分から辞めると伝えられない…。」

こんな悩みを抱えているならば、退職代行サービスを活用してみてください。

退職代行サービス「EXIT」を利用すれば、辞めるまでの手続きを全て代行してもらえます。

そのため、上司や同僚と顔を合わす必要がありません。

精神的に追い込まれている人には、救いになるサービスだと思いますので、ぜひ活用してみてください。

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【ステップ２】有休を消化する

退職前に有給休暇が残っているなら、 ためらわず全て取得してから退職しましょう。

会社は原則として、社員からの有休の申請を拒むことはできません。

これは法律上決まっていることなので、もし拒否されたとしても、書面を提出すれば取得できます。

ただ引継ぎはするべきなので、引継ぎに支障が出ないよう計画的に有休を使いきりましょう。

【ステップ３】社会保険の手続きを行う

うつ病で退職する場合、基本的には次が決まっていない状態で辞めることになります。

空白期間が生じる場合、 退職後は前の会社の社会保険は使えなくなりますから、年金や健康保険などの社会保険の切り替え手続きが必要です。

この手続きをしないと、将来の年金受給額が少なくなったり、医療費を全額負担しなくてはならない等の不都合が生じます。

金銭的な負担を抱えないためにも、忘れずに手続きを行ってくださいね。

４．退職後に会社に申請すべきこと

退職後、会社に以下のような請求をできるケースもあります。

詳しくチェックしていきましょう。

未払い金の請求

未払い残業代がある場合、取り返すことができますので、確実に請求しましょう。

未払い金の請求方法は、下記の通りです。

残業代は、2年前までさかのぼって請求も可能です。

しかし、無条件に認められるのではなく、請求には証拠が必要です。

労働契約書やタイムカードなど、労働条件や残業時間を示す証拠書類を事前に集めておきましょう。

また、なかなか会社が請求に応じてくれない場合は、労働基準監督署や弁護士に相談することも検討してください。

労災による治療費

職場が原因でうつ病を発症した場合、労災を申請し認定が下りれば、 治療費や休業損害について補償を受けることも可能です。

ただし、労災と認定されるためには、傷病が業務によって生じたことを認められる必要があります。

精神疾患の場合は労災が厳格に審査される傾向があるため、申請したとしてももらえないケースも多々あります。

一般的には、医師の診断書だけでなく「発症前の6ヵ月の間に、業務による強い精神的負荷が認められること」「業務以外の理由によって発症したとは認められないこと」という条件が必要です。

パワハラ等が原因の場合は訴訟も検討すべき

上司によるパワハラがうつ病の原因となるケースでは、裁判で会社や上司を訴えることが可能です。

訴えが認められれば多額の損害賠償を得られる可能性があります。

裁判を起こす際は、企業との交渉や証拠集めをしなくてはなりませんので、弁護士に依頼したほうが懸命です。

５．退職後の公的支援について

うつ病で退職した場合、公的支援も利用できます。

退職後に利用できる公的支援について、詳しく紹介していきます。

失業手当

ハローワークで申請すれば、 失業手当を貰える可能性もあります。

ただ、失業手当を貰えるのは「病気から回復し働ける状態にあるが職が見つからない」という状況に限られますので注意してください。

状況が限定されているのは、失業手当が「休職中の失業者の生活面を工面することを目的とする制度」だからです。

また、条件に該当したとしても支給を受けるためにはハローワークに複数回出向く必要があり、手続きが少し面倒ではあります。

医療費の助成

うつ病で治療を受けている場合、自立支援医療制度という制度を使えば、 医療費の自己負担が原則、3割から1割に減らされます。

対象となるのは外来や投薬、訪問看護やデイケアなどで、入院に関する費用は助成されません。

手続きは市町村の担当窓口で行えます。

税金が安くなる

心身に障害を持っている方は、 所得税や住民税などの税金が安くなる可能性があります。

対象となる基準は以下のように定められています。

障害者控除として27万円が所得から控除されます。

その結果、支払う所得税の額が減少します。

６．うつ病で退職した人が再就職するには？

うつ病で退職した場合、「再就職できるのかな…」という不安があると思います。

その点は、キャリアアドバイザーがサポートしてくれる「転職エージェント」があるため、安心してください。

転職先は「転職エージェント」で見つけよう

転職エージェントとは、担当のキャリアアドバイザーがついて、求人探しや面接対策をサポートしてくれるサービスです。

求職者の状況を考慮して、条件にぴったり転職先を見つけてくれるので、転職先が見つかるか不安な人でも安心です。

特に、大手転職エージェント「doda」は精神障がい者向けの支援に力を入れているので、うつ病経験者に寄り添ったサポートを受けられます。

うつ病患者に理解のある会社を探してもらえたり、転職が成功するまでのサポートをしてもらえたり、手厚いサポートを受けられるのが特徴的です。

まずはキャリアアドバイザーに相談してみるだけでも構いません。

いつでも転職できるように、求人紹介だけでも早めに受けておきましょう。

まとめ

うつ病で働くのが辛いなら、まずは以下の3つを試してみてください。

1. 社内や公共の窓口に相談する
2. 病院で診断を受ける
3. 休職する

ただし、うつ病の症状がひどい場合や、職場環境があまりにも悪い場合は、すぐに会社から逃げることが大事です。

自分で会社をやめられない場合は、「EXIT（退職代行）」を利用して、症状が悪化しないうちに退職してください。

また、再就職には、精神障害者のサポートにも強みがある「doda」の利用がおすすめです。

登録は無料でできるので、本格的に転職を考えている人はもちろん、まだ転職まで考えていない人も、キャリアアドバイザーとの面談だけ済ませておくと安心ですよ。