潜水士資格を取ろう！取得方法や難易度・就ける職業を徹底解説

潜水士資格とは、水中での工事や海難救助など、水中での作業に必要となる資格のことです。

潜水士資格は就職や転職に有利な資格というよりも、就職後に業務上必要になって取得する資格となっています。

資格を取りたいと考えても「資格の取り方がわからない」「どういう職業に活かせるかわからない」と悩むこともありますよね。

本記事では 、潜水士資格の取得方法や難易度、取得にかかる費用、潜水士が活かせる就職先などを解説していきます。

１．潜水士資格とは

ここでは潜水士の仕事や潜水士資格について、以下の6つを解説していきます。

潜水士の仕事内容は「水中で業務を行う」こと

潜水士の仕事内容は、「 水中でなんらかの業務を行う」ことです。

水中でどのような業務を行うのかは、会社や業種によって異なります。

どのような会社・業種であれ、水中で業務を行うのであれば潜水士資格が必要になるのです。

潜水士資格が必要な水中で業務を行う業種として、例えば以下のような業種があります。

こういった職業につきたい場合、潜水士の資格を取得する必要があるのです。

潜水士資格の取得方法は試験に合格すること

潜水士資格は 厚生労働省が認定する国家資格で、取得方法は潜水士試験に合格することです。

潜水士というと実技のみで筆記試験は関係なさそうですが、実は潜水士試験は筆記試験となっています。

潜水士資格の受験要件はなく、 学歴、年齢、性別、職歴、国籍関係なく誰でも受けることができます。

ただし、合格後の 免許交付対象は18才以上と定められています。

そのため、18才未満で試験に合格した場合、免許を交付してもらうには18才になるまで待つ必要があります。

潜水士資格の難易度：合格率は80％程度

潜水士資格の 合格率は80%程度なので、試験を受けた多くが合格しています。

ただし、この数字だけ見て難易度を判断するのは注意が必要です。

なぜなら、潜水士試験の受験者の多くは警察学校や海上保安学校の生徒であるため、筆記試験の内容は学校で習得しているからです。

潜水士資格の取得にかかる費用は最低10000円ほど

潜水士資格の取得にかかる費用は、合計すると10,000円程度です。

資格の取得にかかる費用は以下の4つです。

ただし、これはあくまで「取得」にかかる費用です。

取得するまでの学費やテキスト代は別途必要になってきます。

潜水士資格に有効期限や更新はない

潜水士資格には 有効期限や更新はなく、一度取得したら一生涯使うことができます。

ただし、過去に一度潜水士資格を取り消されたことがある人は、取り消しの日から1年経過していないと再度取得することはできません。

潜水士資格とダイビングライセンスは国家資格と民間資格の違いがある

潜水士資格と似ている資格に、「ダイビングライセンス」があります。

潜水士資格が国家資格であるのに対して、「ダイビングライセンス」は民間資格であるという違いがあります。

また、仕事内容に関しても、潜水士は「労働安全衛生法」を根拠とした国家資格であり、法律や規制を守った上で潜水業務を行うことを目的としています。

それに対して、「ダイビングライセンス」は「レジャーダイビング」、つまり「娯楽としてのダイビング」を行うことを目的としています。

つまり、 潜水士は仕事のための資格であり、「ダイビングライセンス」は娯楽のための資格であるという違いがあるのです。

２．潜水士資格の試験内容

潜水士の試験について、以下の2つを解説していきます。

それぞれ見ていきましょう。

申し込み方法

潜水士資格の申し込みは以下の流れで行います。

受験申請書は安全衛生技術試験協会の本部や、各地市域にある 安全衛生技術センターで無料配布しています。

受験申請書に添付書類と証明写真を貼り付けて作成したら、各地域の安全衛生技術センターに提出します。

提出する際は、郵便とセンター窓口に直接持参する方法があります。

受験申請書郵送後、受験票が送られてきます。

もし申請書郵送後10日を過ぎても受験票が届かない時は、受験第一希望とした日の2日前までに申請先のセンターに連絡してください。

試験科目・時間・日程

潜水士資格の試験科目は午前と午後に分かれており、合計で以下の四科目あります。

試験日程に関しては、 1月、4月、7月、10月の年4回実施されます。

３．潜水士資格の勉強方法とテキスト

潜水士試験には実技はなく筆記のみなので、テキストで勉強する必要があります。

オススメの勉強方法は、参考書で潜水士試験の内容をインプットした後に、過去問や模擬試験を解く方法です。

潜水士試験の受験テキストは多くの出版社から販売されていますが、中でもおすすめなのは『 7日間マスター 潜水士試験 合格テキスト+模擬テスト』です。

この受験テキストの特徴は、試験に出題される内容の解説だけでなく、模擬試験も付いていることです。

これにより、試験の内容を覚えるのと同時に、実際に問題を解くことで理解度や習熟度を確認していくことができます。

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独学で勉強する以外にも、潜水士の資格を取る学校へ行く方法もあります。

４．潜水士資格の正式名称と履歴書の書き方

潜水士資格を履歴書に記入するときの正式名称は、「 潜水士免許」です。

以下のように履歴書に記入しましょう。

５．潜水士資格を活かせる5つの就職先

ここからは潜水士資格を活かせる就職先として、以下の5つを解説していきます。

それぞれ見ていきましょう。

水中工事を行う建設会社

水中工事を行う建設会社では、潜水士資格を持った人が必要とされます。

ただし、水中工事を行う会社はそれほど多いわけではありません。

水中工事を行う建設会社は、当然ですが海や湖など水場が近くにある地域に限定されます。

また、建設会社が水中工事を行う場合もそれほど頻繁にあるわけではありません。

そのため、 建設工事を専門にする潜水士は全国的にも少なく、建設会社から依頼があったら出張して仕事をすることになります。

海洋調査などを行う研究者

海洋調査を行う大学や民間の研究機関では、潜水士資格を持った人が必要とされます。

海洋調査とは、水域施設の測量、磁気探査、流況調査、水質・底質、気象、波浪の調査など多岐に渡ります。

海洋調査の多様化・複雑化とともに要求される専門性も高くなっており、それに伴って潜水士の需要も高まっています。

ダイビングのインストラクター

ダイビングのインストラクターになる場合、 潜水士資格は必ずしも必要なわけではありません。

しかし、潜水士資格を持っていると有利であるのは間違いありません。

潜水士資格が必要かどうかは都道府県によって異なっているため、 どの都道府県で仕事をするかで資格の必要性も変わります。

例えば、沖縄県では県の条例で、インストラクターをするには潜水士資格の保有が義務付けられています。

海上自衛隊・海上保安庁

海上自衛隊や海上保安庁で 海難救助を行う部隊（特殊救難隊）に所属する場合、潜水士資格が必要になります。

海上自衛隊の潜水士になるには、まず自衛隊に入隊し、養成課程を経てから国家試験にする必要があります。

海上保安庁の潜水士になるには、海上保安学校または海上保安大学に入学し、2ヶ月の研修を受けた後、国家試験に合格する必要があります。

海上保安庁の潜水士は、海難救助の他にも巡視船を運行したり、巡視船を整備する業務も行います。

警察・消防の救助隊

警察や消防で水難救助を行う救助隊に所属する場合は、潜水士資格が必要になります。

警察の救助隊は、水難救助だけでなく、 水中での証拠集めや行方不明者の捜索も行います。

消防の救助隊は、過去に起きた事件の捜索ではなく、 現在進行形で起きている事故の救出を行うのが仕事です。

そのため、水難事故が起きた場合、第一に対応するのは消防の救助隊です。

警察の水難救助は、あくまでも消防の救助隊が人手不足だった場合の補助を目的としています。

６．潜水士の4つの関連資格

ここからは、潜水士の関連資格として、海に関係する以下の4つの資格を紹介します。

それぞれ見ていきましょう。

海技士

海技士とは、 大型船舶に乗務する以下の3種類の職員であれば保有しなければならないと定められている国家資格です。

海技士の試験は以下の4種類に分かれています。

また、階級ごとに試験が分かれており、 階級が高いほど試験の難易度も高くなります。

小型船舶操縦士

小型船舶操縦士とは、 レジャーやスポーツで行う小型船を操縦するために必要な免許です。

以下の5種類の小型船を操縦する場合は、小型船舶操縦士の免許を取得する必要があります。

小型船舶操縦士は、操縦できる船舶の全長と重さによって以下の3種類の免許に分かれています。

海事代理士

海事代理士とは、船舶登記や登録、検査申請、船員に関する労務など 海事に関する手続きや書類の作成を代行する国家資格です。

海事代理士になるには、海事代理士試験に合格する必要があります。

海事代理士試験は年齢、性別、学歴などに関係なく誰でも受験することができます。

海事補佐人

海事補佐人とは、海難審判で補佐人として、受審人の船舶を操縦する上での技術上、事実上の主張を代弁する資格です。

海難審判とは、故意や過失によって海南を発生させた海技士、小型船舶操縦士などに懲戒を行うための海難審判所の審判のことを言います。

海難補佐人になるには、 試験を受ける必要はありませんが、登録が必要です。

ただし、誰でも登録できるわけではなく、海難補佐人に登録できるのは以下の4項目が当てはまる人になります。

まとめ

潜水士資格は、「潜水を行う業務全般」で必要となる資格で、就職後に必要に応じて取得する人が多いです。

ただ、ダイビングのインストラクターや、海上自衛隊、海上保安官などを目指している場合は、資格を持っていれば評価されることは間違いありません。

潜水士の仕事に興味があるなら、ぜひ資格の取得を目指してみてください。