パイロットの年収は1,584万円！大手やLCCの年収も公開

パイロットの平均年収は、約1,584万円です。

ただし上記は全体の平均であるため、個々の年収は年代や働く企業などによって異なります。

そこで本記事ではパイロットの年代別平均年収や、有名な航空会社の平均年収を解説します。

パイロットの年収に興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

１．パイロットの平均年収は1,584万円

厚生労働省の「令和元年（2019年）賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの平均月給は約122万円となっています。

年間賞与の平均が120万円なので、それらを合わせると パイロットの平均年収は1,584万円です。

ただ、個々の年収は働く企業などによって異なります。

そこでここからは、企業規模別の平均年収や、知名度の高い航空会社の平均年収を解説します。

大企業の平均年収は小企業の2.5倍

パイロットは、勤める企業の規模によって年収が大きく異なります。

下記は、企業規模ごとに年収・月給・ボーナスをまとめた表です。

社員数	年収	月給	ボーナス
10〜99人	776万円	62万円	38万円
100〜999人	1,241万円	96万円	94万円
1,000人以上	1,945万円	137万円	297万円

（参考：令和元年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省）

社員数10〜99人の企業と1,000人以上の企業を比べると、年収に1,000万円以上の差があることが分かります。

一般的に高給与のイメージがあるパイロットですが、企業規模によって大きな年収差があることを把握しておきましょう。

ANA（全日空）のパイロットは1,934万円

「2013年3月期の有価証券報告書」によると、ANAのパイロットの平均年収は1,934万円です。

ANAは国内大手の航空会社であるため、年収も高い水準となっています。

2014年以降はパイロットの年収を公表していないため最新の情報は確認できませんが、現在は2,000万円を超えている可能性もあるでしょう。

JAL（日本航空）は2,110万円

「2019年3月期の有価証券報告書」によると、JALのパイロットの平均年収は約2,110万円です。

JALもANAと同じく国内大手の航空会社であり、同様に高い年収水準となっています。

LCC（格安航空）でも1,000万円以上可能

大手航空会社に比べて運賃が安いLCCですが、パイロットの年収も安いかというと、そうではありません。

ANAやJALといった大手航空会社のパイロットに比べるとやや低めですが、平均年収が1,000万円を超えている会社もあります。

会社名	パイロットの年収
スターフライヤー（2019）	1,400万円
ソラシドエア（2019）	1,237万円

（参考：各企業有価証券報告書）

２．パイロットの年代・役職別年収

パイロットといっても、多くの場合は会社員です。

そのため、 年齢が上がることに年収も高くなる傾向があります。

ここでは、パイロットの年代別の平均年収や、役職別の年収について解説します。

年代別の年収

パイロットの年代別の平均年収は、以下の通りです。

年齢	男性	女性
20〜24歳	377万円	333万円
25〜29歳	1,019万円	411万円
30〜34歳	1,348万円	513万円
35〜39歳	1,542万円	574万円
40〜44歳	2,135万円	703万円
45〜49歳	2,324万円	827万円
50〜54歳	2,914万円	850万円
55〜59歳	2,096万円	940万円
60〜64歳	1,356万円	–
65〜69歳	1,195万円	–

（参考：令和元年賃金構造基本統計調査｜e-stat）

年齢が上がるにつれて、年収が上昇していることが分かります。

特に20代前半から20代後半にかけては差が大きく、年収に600万円以上の違いがあります。

これは、20代後半以降に自社養成パイロットから副操縦士になる人が多いためと考えられるでしょう。

また、年収のピークは男女ともに50代となっています。

自社養成パイロットの初任給：20～25万円

企業によって異なりますが、自社養成パイロットの初任給は20～25万円程度が目安です。

例として、ANAとJALの自社養成パイロットの初任給を見てみましょう。

上記に諸手当やボーナスがつくと、だいたい400万円くらいの年収となります。

副操縦士：1,000〜1,500万円

副操縦士の年収は1,000～1,5000万円程度が目安です。

ANAの公式サイトによると、自社養成パイロットから副操縦士になるまでは大体4～5年かかります。（参考：キャリア｜ANA）

新卒で入社して4年後に副操縦士になったと仮定すると、年齢は26歳です。

また機長になる年齢に関しては公表されていませんが、一般的に40歳前後と言われています。

これを先ほどご紹介した年代別の年収情報と照らし合わせると、副操縦士の年収は1,000～1,500万円程度と考えられるでしょう。

機長：2,000〜3,000万円

先ほどお伝えしたとおり、機長になる年齢は40歳前後と言われています。

これを先ほどご紹介した年代別の年収情報と照らし合わせると、機長の年収は2,000万円程度～と考えられるでしょう。

また50代前半には平均年収が2,914万円となっており、キャリアアップの状況によっては3,000万円近い年収を得られる可能性もあります。

３．パイロットが高年収である主な理由

パイロットの平均年収は1,000万円を超えており、平均的なサラリーマンよりも高水準です。

ここからは、パイロットが高年収である理由について解説します。

理由１．航空会社の増加による需要の増大

1つ目の理由として、航空会社が増えたことによる需要の増大が挙げられます。

日本では90年代後半以降、 航空業界の規制緩和により格安航空会社の参入が始まりました。

これにより現在ではANAやJALといった大手以外にも、多数の航空会社が運航をしています。

航空会社が増えた分、パイロットの需要が増えて高給与になっていると考えられます。

理由２．パイロット人材の不足

2つ目の理由として、パイロット人材の不足が挙げられます。

先ほど航空会社が増えたと説明しましたが、安定した運航を行うためにはパイロットを増やす必要があります。

パイロットを育成するには飛行訓練を行うための施設が必要ですが、 日本には訓練施設が少ないため、なかなかパイロットを増やすことができないのが現状です。

人手不足が続いている航空会社ではパイロットの需要が高まっており、より高給与を提示していると考えられます。

理由３．重責のある仕事

3つ目の理由としては、責任の重さが挙げられます。

パイロットの仕事では、人の命を預かります。

そのため、パイロットの責任は重く、その責任を果たすための高い能力が求められます。

パイロットが高年収であるのは、様々な検査や試験をくぐり抜けてきた高い能力と重い責任があるからと考えられるでしょう。

４．パイロットになるための3つのステップ

ここからはパイロットになるためのステップとして、以下の３つを解説していきます。

ステップ１．身体条件をクリアしているか確認

最初のステップとして、 パイロットに求められる身体条件をクリアしているかどうかを確認しましょう。

例えば、防衛省の航空学校では以下のように身体条件が定められています。

身長	158cm以上190cm以下
胸囲・体重	身長と均整を保っているもの
肺活量	男子3,000cc以上（女子2,400cc以上）
血圧	坐位で収縮期血圧140mmHg未満100mmHg以上、拡張期血圧90mmHg未満50mmHg以上
脈拍	安静時100以下（1分間）
視力	両眼とも遠距離裸眼視力が0.1以上で矯正視力が1.0以上（ただし、裸眼視力が0.2未満の者にあっては、矯正視力がマイナス6.0ジオプトリーからプラス3.0ジオプトリーを超えない屈折度のレンズによって1.0以上であるもの）、中距離裸眼視力又は矯正視力が、0.2以上、近距離裸眼視力又は矯正視力が、1.0以上で、近視矯正手術（オルソケラトロジーを含む。）を受けていないこと。
視器	斜位、眼球運動、視野、調整力、夜間視力、色覚等に異常のないもの
聴力	オージオメータによる検査で正常なもの
歯	歯牙の良好なもの（治療済可）
その他（血液検査、尿検査、胸部X線検査等）	身体健全で慢性疾患、感染症、四肢関節等に異常のないもの 開腹手術の既往歴（ただし、腸管癒着症状を残さない虫垂切除術及び試験開腹を除く）のないもの 刺青がないもの・自殺企画の既往歴がないもの・躁うつ病等の精神疾患のないもの又は既往歴のないもの 操縦士として航空勤務に支障のないもの

（参考：航空身体検査基準｜防衛省・自衛隊）

航空学校に入るには、とても厳しい身体条件をクリアする必要があります。

ステップ２．養成学校に入学する／航空会社に入社する

次のステップとして養成学校に入学するか、航空会社に入社しましょう。

養成学校への入学

養成学校には、大きく分けて航空大学校と4年制大学の2つがあります。

航空大学校はパイロット養成を目的とした唯一の公的機関で、北海道、宮城県、宮崎県にキャンパスがあります。

また、パイロット養成コースがある4年生大学は以下の通りです。

航空会社への入社

航空大学校や4年制大学では学費がかかってしまいますが、航空会社に自社養成パイロットとして入社すれば、学費を支払う必要はありません。

しかし、航空会社への入社はかなり高い倍率をくぐり抜けなければならず、相当な難関です。

ステップ３．資格を取得する

パイロットになるには、資格を取得しなければなりません。

パイロットになるための資格は、以下の3種類があります。

まず、自家用の飛行機を操縦する自家用操縦士の資格を取りましょう。

警察、消防、自衛隊等で働くためには、自家用操縦士の資格を有した上で事業用操縦士の資格を取得します。

航空会社などで働く旅客機のパイロットになるためには、事業用操縦士の資格を有した上で定期運送用操縦士の資格を取得する必要があります。

(参考：パイロットになるには｜国土交通省)

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（引用：doda）

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まとめ

パイロットの年収は1,584万円です。

パイロットに興味がある方は、ぜひ本記事の情報を参考にしてください。