残業の平均時間はどのくらい?日本のサラリーマンの残業事情

仕事の悩み・相談

自身の残業時間が、他の人と比べて長いのか短いのか気になりますよね。

特に毎日のように残業を続けていると、

働いても働いても仕事が終わらない……
もしかして残業しすぎ?

など残業が長すぎてプライベートも圧迫されてしまいますし、「何のためにこんなに頑張っているんだろう……」と少し気持ちも落ち込んできてしまいます。

残業時間について大手転職サイト「OpenWork(旧:Vorkers)」が調査した結果によると、日本のサラリーマンの平均残業時間は「47時間」です

あなたの残業時間は、平均と比べてどうでしょうか?

 

もしあなたが、

  • 残業を減らしたいのに全く仕事が終わらず、平均と比べても極端に残業が多い
  • みなし残業代が支給されているが、割に合わない量の残業がある

と感じている場合には、転職も視野に入れた上で対策をとる必要があります

※実際に、筆者も毎月80時間残業のブラック企業に務めていましたが、転職をして毎月の残業時間は15時間以下になりました。

この記事では、平均残業時間に加えて、長時間残業や残業代請求など「残業」に関する様々なことを解説します。

  • サラリーマンの平均残業時間
  • 残業時間の長い仕事・短い仕事
  • 働きすぎ?あなたの残業時間は大丈夫?
  • 残業代ちゃんともらってますか?
  • 日本人の残業時間は世界的に見て長い?短い?

「残業」についての知識をしっかり身につけておけば、長時間残業や残業代未払いなどの残業に関するトラブルに対応できるようになりますよ。

残業を減らしたい方におすすめの転職エージェント

業界最大手!豊富な求人数からホワイト企業を探せる!

スポンサーリンク

1.サラリーマンの平均残業時間

サラリーマンの平均残業時間は「47時間」です。

この数字は、大手転職サイト「Vorkers」が、労働者を対象に「月に何時間残業しているか」という調査の結果です。

47時間は「平均」であり、実際にはほとんど残業していない人もいれば、毎日のように長時間の残業をしている人もいます。

まずは、「Vorkers」の調査結果をもとにサラリーマンの平均残業時間について説明します。

1-1.民間の調査では約47時間

大手転職サイト「Vorkers」が 労働者を対象とした調査では、月平均残業時間は「約47時間」と発表しています。(Vorkers『調査レポートVol.4』)

以下が、調査結果の抜粋です。

  • 「月の残業時間は約30時間」と回答した人の割合が最も多い(14.5%)
  • 最も残業時間が長いのは「35~39歳の年収2000~3000万円のビジネスパーソン」
  • 20代・30代では残業時間はほとんど変わらず、40歳前を境に少しずつ減少する傾向にある

調査結果からは、約45%もの人々が、サラリーマン全体の平均残業時間である47時間を超えて残業をしていることが判明しました

最も残業時間が長い「35~39歳の年収2000~3000万円のビジネスパーソン」の1カ月の平均残業時間は75時間以上です。

平均残業時間である47時間の1.5倍以上の時間、残業していることが分かります。

  • スポンサーリンク

  • 1-2.厚生労働省の発表では約10時間

    厚生労働省が発表しているデータでは、産業全体の月平均残業時間は「約10時間」です。(参照:厚生労働省『毎月勤労統計調査 平成29年結果確報』)

    「Open Work(旧Vokers)」の調査とは37時間もの差があります。

    なぜこのような差が出るのかというと、厚労省のデータは、雇用主(会社)からの回答に基づいたものだからです。

    そのため、会社が把握していないサービス残業などは含まれていません。

    また、長時間残業を隠すため会社側が意図的に残業時間を少なく申告しているケースもあります。

    つまり、厚労省の調査結果の「10時間」は実際の残業実態とはかけ離れた数字なのです。

    【補足】女性の残業時間の平均はどのくらい?

    女性の残業時間の平均は「約40時間」です。(参照:Vorkers『働く女性のREALシリーズ1』)

    労働者全体の平均残業時間が47時間なので、それよりも短いことが分かります。

    女性の平均残業時間が男性よりも短い理由は、「派遣社員やパートタイム勤務が多い」からです。

    派遣やパートは、「勤務時間はから何時まで」と契約で明確に定められています。

    契約の段階で「残業なし」という条件が提示されている場合は、残業はありません。

    仮に、残業を頼まれたとしても、断ることが可能です。

    女性は、勤務時間が限定された残業のない働き方を選ぶことで、「仕事」と家事や育児などの「プライベート」とのバランスを取ろうと考える人が多いことが分かります。

  • スポンサーリンク

  • 2.残業時間の長い職種・短い職種

    残業時間は人によって大きな差があります。

    残業時間の長さには、職種の特徴・勤務体系などが大きく関係しています。

    転職サービス「DODA」は『15,000人の残業時間ランキング』として、職種ごとの平均残業時間を調査しました。

    ここでは、DODAのデータを参考に、残業時間の長い職種・短い職種について説明します。

    2-1.残業時間の長い職種

    残業時間の長い職種は、以下の通りです。

    • 1位:ゲームの制作・開発
    • 2位:インターネット・広告・メディアの営業職
    • 3位:建設業の施工管理

    それぞれの平均残業時間、仕事の特徴を説明します。

    1位は「ゲームの制作・開発」

    1位「ゲーム制作・開発」の1カ月の平均残業時間は 45.3時間です。

    ゲームの制作・開発に携わる人たちは、ユーザーニーズや取引先からの納期に応えるため、長時間の残業をしています。

    残業をしなければ、「増加する仕事量」と「作業スピードの速さ」の両方に対応できないからです。

    近年、スマートフォンの普及に伴い、ゲーム人口は増加傾向にあります。

    加えて、オンラインゲームやソーシャルゲームは素早い改修や改良が求められる分野です。

    そのため、仕事量は増え続けており、どうしても長時間の残業をしなければなりません。

    2位は「インターネット・広告・メディアの営業職」

    2位「インターネット・広告・メディアの営業職」の1カ月の平均残業時間は 42.4時間です。

    営業職は相手の時間に合わせてスケジュールを組むため、時間外労働(=残業)が多くなる傾向があります。

    営業職はどの業種においても多忙な職種です。

    とりわけインターネットは現代社会で仕事をする上で、欠かせないツールとなっており、仕事量は増加しています。

    3位は「建設業の施工管理」

    3位「建設業の施工管理」の1カ月の平均残業時間は 41.5時間です。

    建設業での残業時間が長いのは、2020年のオリンピック需要に関連した建設ラッシュが大きな理由です。

    また、それに見合うだけの人手も確保できていません。

    そのため、一人当たりの仕事量が多く、残業せざるを得ない状況です。

    【補足】管理職の残業時間

    役職別に見ると、最も残業時間が長いのは「管理職」です。

    日本労働組合総連合会が、役職別に1カ月の平均残業時間を調査したところ、一般社員の1カ月の平均残業時間は20.5時間でした。

    対して、課長クラス以上の管理職では28.4時間であり、約8時間もの差があることが分かりました。(参照:日本労働組合総連合会『労働時間に関する調査』)

    管理職は、部下の労働時間を管理する立場です。

    部下が長時間残業していると、会社から早く帰らせるように注意されてしまいます。

    部下を帰らせる⇒部下が残した仕事を代わりにやる⇒自分が残業(サービス残業のことも)という流れで残業時間が長くなる傾向があります。

    また、管理職の場合、勤怠管理がタイムカードではなく自己申告であることも多く、 実際はこの数字以上に残業している可能性が高いです。

  • スポンサーリンク

  • 2-2.残業時間の短い仕事

    残業時間が短い職種は、以下の通りです。

    • 1位:経理事務・財務アシスタント
    • 2位:秘書・受付
    • 3位:医療事務

    それぞれの残業時間が短い理由、仕事の特徴を見ていきましょう。

    1位は経理事務・財務アシスタント

    1位「経理事務・財務アシスタント」の1カ月の平均残業時間は 11.1時間です。

    会社のお金に関わる事務処理が主な仕事で、ノルマなどの目標は無く、残業はほとんどありません。

    しかし、 決算前など一定の期間は仕事量が急増するため、その期間は遅くまで残業することもあります。

    2位は秘書・受付

    2位「秘書・受付」の1カ月の平均残業時間は 11.6時間です。

    秘書・受付は、就業時間が定められているところであれば残業はほとんどありません。

    ただし、社長や役員付きの秘書の場合は、定時後の予定に付き合うこともあるため、残業時間は11.6時間よりも長いです。

    3位は医療事務

    3位「医療事務」の1カ月の平均残業時間は 12.1時間です。

    派遣やパートといった働き方をしている人が多く、残業を命じられることは少ないです。

    医療事務の仕事は、病院での受付や事務だけでなく、入院の手続きや診療報酬明細書の作成など多岐に渡ります。

    しかし、仕事量に対し勤務時間帯がきちんと決まっているため、残業はほとんどありません。

    3.働きすぎ?あなたの残業時間は大丈夫?

    あなたは月にどのくらい残業していますか?

    定時退社で残業0時間という人もいれば、毎日終電まで残業…という人など様々です。

    実は、 労働者の労働時間や残業時間は法律できちんと規定されています。

    ここでは、労働時間に関する以下の法律について説明します。

    • 法定労働時間は1日8時間まで
    • 残業するための法律『36協定』とは
    • 労基法では月45時間以上の残業はNG
    • 月80時間の残業は過労死の危険も

    順番に詳しく見ていきましょう。

  • スポンサーリンク

  • 3-1.法定労働時間は1日8時間まで

    労働時間について労働基準法では「1日あたり8時間」「1週間あたり40時間まで」と定められています。

    それを超えて労働者を働かせることは「違法」です。

    では、いわゆる「残業」はすべて法律違反なのかというと、そうではありません。

    残業を認めるための法律が存在するのです。

    3-2.残業するための法律『36協定』とは

    会社が労働者と労使協定を結ぶことで、法定労働時間以上の労働が認められます。

    それが 36(サブロク)協定です。

    労働基準法36条に基づくことから36協定と呼ばれています。

    36協定とは、時間外労働や休日労働等について労使間で締結する協定書です。

    ただし、36協定を結んでいればいくらでも残業をさせてもいいのかというと、そうではありません。

    36協定にも限度があり、1カ月で45時間、3カ月で120時間、1年間で360時間を超える残業は禁止されています。

  • スポンサーリンク

  • 3-3.労基法では月45時間以上の残業はNG

    36協定の通り、 労働基準法では1カ月に45時間以上の残業は禁止されています。

    違反すると「6カ月以下の懲役または30万円以下の罰金」という罰則が経営者に課される可能性があります。

    しかし、実際には月45時間以上の残業をしている人は多くいます。

    月45時間の残業の場合、1日あたりの残業時間は約2時間です。

    つまり、 毎日2時間以上の残業をしている人は、法定基準である45時間を超えた残業をしているといえます。

    ただし、月45時間以上の残業をしていても、会社や社員本人が黙認しているケースがほとんどで、問題になりにくいのが現実です。

    3-4.月80時間以上の残業は過労死の危険も

    月80時間以上の残業は「過労死基準」に相当します。

    「過労死基準」とは、労働者が過労死したり、脳・心臓疾患や精神疾患を発症した場合「その原因が仕事にある」とみなされやすくなる基準のことです。

    厚生労働省は、 「2ヶ月以上にわたって、月80時間を超える残業をしていた場合、健康障害を発症する可能性が高い」と認めています。

    つまり、長時間労働と過労死の因果関係を指摘しているのです。(参照:厚生労働省『脳・心臓疾患の労災認定』)

    特に、月100時間以上の残業は、それがたとえ1カ月に限ったことだとしても「健康障害を発症する可能性が高い」とされており、命に係わる危険な水準であることが分かります。

    4.残業代ちゃんともらってますか?

    「今月はあんなに残業したのに、残業代がこれだけ!?」なんてこと経験したことありませんか?

    実は、残業時間分の残業代がきちんと支払われていないケースは意外と多くあります。

    理由として最も多いのは、サービス残業として扱われているというものです。

    「終業時間後の残業はタイムカードにつかない」「仕事を持ち帰っている」などサービス残業には様々な形態が存在します。

    また「休日出勤をきちんと申告していなかった」といった労働者側の過失が原因である場合もあります。

    まずは、自分の残業代がきちんと支払われているか計算してみましょう。

    4-1.残業代の計算方法

    残業代の計算式は以下の通りです。

    残業代=残業時間×1時間あたりの基礎賃金×割増率

    「基礎賃金」とは「基本給」とは異なり、普段の給料(残業代・残業手当は除く)から以下の手当を差し引いたものを指します。

    【基礎賃金から差し引かれる手当】

    • 1カ月を超える期間ごとに支払われる賃金(ボーナス等)
    • 通勤手当
    • 家族手当
    • 住宅手当
    • 別居手当
    • 子女教育手当
    • 臨時に支払われた手当

    1ヶ月の基礎賃金を就業規則で決まっている所定労働時間で割ったものが1時間あたりの基礎賃金です。

    例えば、給料30万円の内訳が基本給25万円、役職手当3万円、通勤手当1万円、家族手当1万円であったとします。

    この場合、1カ月の基礎賃金は給料30万円から通勤手当と家族手当を差し引いた28万円(役職手当は基礎賃金に含まれます)。

    1カ月の所定労働時間が164時間として、1時間あたりの基礎賃金は、28万円÷164時間=1707円です。

    次は、割増率について説明します。

    割増率は以下の通りです。

    労働条件 割増率

     時間外労働

     1.25倍
     休日労働  1.35倍
     深夜労働

     1.25倍

     時間外労働+深夜労働  1.5倍
     休日労働+深夜労働  1.6倍

    例えば、上記の1時間あたりの基礎賃金が1707円の人が、時間外労働30時間、休日労働10時間をしたとします。

    この場合、 残業代=(時間外労働30時間×基礎賃金1707円×1.25倍)+(休日労働10時間×基礎賃金1707円×1.35倍)=64,012円+23,044円=87,056円です。

    4-2.未払いの残業代を請求する方法

    未払いの残業代は、2年以内であれば請求することができます。

    未払いの残業代を請求する手順は以下の通りです。

    1. 残業の証拠を集める(雇用契約書・タイムカード・給与明細など)
    2. 未払いの残業代がいくらになるか計算する
    3. 計算した残業代をもとに会社と交渉する

    会社側は交渉の時点で、支払いに応じてくれると考えられます。

    しかし、交渉が難航したり、会社側が残業代の支払いを拒否したりする場合は、弁護士に相談してみましょう。

    5.日本人の残業時間は世界的に見て長い?短い?

    日本人の残業時間は、世界的に見るとそれほど長いわけではありません。

    OECDの調査では、 日本の2017年の年間平均労働時間(残業時間を含む)は1710時間で世界第22位です(OEDC『世界の労働時間 国別ランキング・推移』より)。

    この数字はアメリカや欧州諸国と比較しても大差はありませんが、こちらの調査では、全就業者が対象になっており就業形態は問われておりません。

    つまり、正規雇用だけでなく、派遣などの非正規雇用や短時間労働のパートタイムワーカーも含まれた値になります。

    男性1日当たりの平均労働時間の調査では日本がTOPに位置しており、世界的に見ても働く国の傾向はあります。

    労働生産性が問題視されている昨今、その問題を解決するために雇用形態や働き方に関して徐々に変化が出てきている日本ですが、

    先進国の中では、まだまだ生産性は低い位置にいるのではないでしょうか。

    少子高齢化も進んでいく中で、働く効率はより重要視していかなければならないポイントである事は間違いないでしょう。

    終身雇用という価値観から解放され、専門知識を身に付け、いくつかの会社と契約しながら働く人など、自分に適したストレスをなるべく感じないようにする働き方が今後増えていくと考えます。

    6.今の給料が不満なら転職も視野に入れておこう

    6.今の会社の給料が不満なら転職も検討しておこう

    今の会社の給料に不満を抱えているのなら、給料が高い会社に転職するだけで問題があっさりと解決するかもしれません。

    世の中にはあなたと同じ業務をしていていながら、もっと高い給料をもらっている人もいます。

    そんなことを考えだすと、今の会社に固執するのはちょっと馬鹿らしく感じますよね。。

    もっと待遇の良い会社に移ることは、会社員として働くあなたの権利です。全く悪いことではありません。

    少しでも不満があるのなら、現状と将来を変えるために、今よりも給料が高い会社を探してみてください。

    「でも、何から始めたら…」と悩んでしまう場合は、まずは転職エージェント(キャリアアドバイザーがサポートしてくれるサービス)に登録してみるのが賢い選択ですよ。

    転職エージェントなら、無料で転職の相談に載ってもらえますし、あなたの希望に合う求人をコンサルタントが厳選して紹介してくれます。

    そのため、会社の業務で忙しくても希望に合った求人を探すことが可能です。

    転職エージェントを使ってみるなら、業界最王手の「リクルートエージェント」がおすすめです。

    リクルートエージェントは求人数が多く、転職サポートに慣れているキャリアアドバイザーに話を聞けるので、理想の転職先を見つけやすいですよ。

    リクルートエージェントの公式サイトはこちら check!!

    「転職エージェントに相談するのもめんどくさい」と思うかもしれませんが、今は電話で相談することもできますので、気軽に登録しても大丈夫です。

    それに、転職エージェントを使ったからといって、必ず転職しないといけない訳ではありません。

    「自分にはどんな求人が紹介されるだろう」くらいの気持ちで、まずは1歩踏み出すことから始めてくださいね。

    7.ちなみに、あなたの”推定年収”はいくら?

    少しだけ話がそれますが、自分自身の「推定年収」がいくらなのかも気になりませんか?

    ミイダス」というサービスを使うと、200万人の年収データと転職実績データを元に、あなたの推定年収を計測することができます。

    約20の質問に答えていくだけで、「◯◯万円」という形であなたが本来貰うべき年収を打ち出してくれるので、試してみると面白いですよ。

    推定年収の計測は無料ですし、測定は3分ほどでサクッと終わります。

    また、推定年収の測定が終わった後、簡単な会員登録を済ませておけば「年収に見合った企業からのオファー」も確認可能です。

    ▼会員登録で企業からのオファーを確認できる

    登録だけ済ませておくと、随時あなたの年収やスキルに見合った企業からオファーが届くので、自分の市場価値を把握するのにも役立ちますよ。

    せっかくなので、自分の推定年収がいくらなのか、この機会に確認してみてくださいね。

    \3分ほどで測定できます/

    まとめ

    日本のサラリーマンの1カ月の平均残業時間は「47時間」です。

    これは、 労働基準法で定められている残業時間の上限を超えた長時間残業であり、改善の必要があります。

    「残業代のため」と長時間の残業を続けていると、心身に相当の負担がかかることは明らかです。

    自分の心と身体の健康のためにも、残業の仕方を一度見直してみてはいかがでしょうか。

    ▼こんな記事もよく読まれています▼

    目的別で徹底比較!おすすめの転職エージェントと失敗しない選び方

    2019.04.13
  • 3分で分かる!転職サービス診断

    1. 希望の勤務地は?

    2. 現在の年収は?

    3. 転職サービス


    4. こだわり条件