理学療法士の年収は低い?高収入が得られる職場や開業の可能性を調査

Caucasian Male Rehabilitation Specialist with Ball Awaiting Next Patient. Rehabilitation Center.
平均年収

理学療法士の年収は約408万円ほどで、日本人の平均年収432万円を少し下回る数字になっています。

重労働なイメージの割には少ない気もしますが、就職先によってはさらに低く、一般の平均年収を下回ることもあるので注意が必要です。

リハビリの専門家として相応しい報酬を得るには、理学療法士にはどんな就職先があるのかや、年収や昇給の可能性についてよく調べる必要があります。

この記事では、理学療法士の仕事や年収、高収入を得られる就職先にはどんなものがあるのかについて解説します。

また、理学療法士が開業する方法や、世界トップクラスの収入を誇るアメリカの理学療法士についても紹介しますので、ぜひ参考にしてくださいね。

※後半では「自分の推定年収を測定できるサービス」も紹介しているので、今の自分の市場価値を知る目安として、ぜひお役立てくださいね。

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1.理学療法士の平均年収は400万円台

日本政府統計の賃金構造基本統計調査(2018年度)のデータによると、理学療法士の平均年収は約408万円です。

<計算式(作業療法士も含む)>

  • 決まって支給する現金給与額:28万5,200円
  • 年間賞与その他特別給与額:66万2,200円

28万5,200円×12ヶ月×66万2,200円
=理学療法士平均年収408万4,400円

民間給与実態統計調査(平成30年調査)の日本の給与所得者平均年収は約432万円なので、そこまで高額ではないとわかります。

国家資格を持った専門職で需要も多いと考えられるのに、思うほど年収が高くないのはどうしてなのでしょうか?

この章では、理学療法士の年収について、男女差や他の医療系専門職との比較、昇給の傾向などについて解説します。

また、理学療法士になることを検討している人のために、主な仕事内容や就職先なども紹介します。

初任給は23万円ほど

地域によって多少の違いはありますが、理学療法士の初任給は23万円くらいです。

大卒者の一般的な初任給が20万円ほどですので、平均的な初任給よりは高めになります。

理学療法士になるには大学か専門学校を卒業しますが、実務経験のない新卒の場合には、学歴に関係なく一律の給与にしているところがほとんどです。

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  • 若い世代が多く男女差は少ない

    理学療法士は20代が一番多く、全体の約半数を占めています。

    全体的に若い世代が多いことが、理学療法士の平均年収が高くならない原因のひとつになっています。

    男女での年収の差は少なく、女性も平均で400万円台の年収になっているので、一般事務などと比べると高めと言えます。

    他の医療系専門職との比較

    次の表は、他の医療系専門職の平均的な年収をまとめたものです。

    職業 平均的な年収
    作業療法士 408万円
    薬剤師 543万円
    看護師 480万円
    歯科衛生士 364万円
    放射線技師 513万円

    (参考:e-stat|賃金構造基本統計調査2018年

    ※計算は理学療法士の年収額算出方法と同じ

    医師などを除き、医療系の専門職は一般に思われているほど高収入ではなく、理学療法士の年収は特別に低いわけではありません

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  • 昇給は500万円台で頭打ちの傾向

    理学療法士の年収は、30代後半で400万円台、40代後半で500万円台になってきます。

    しかし、その後は50代になっても540万~560万円にしかならず、500万円台で頭打ちになって定年を迎えることが多いようです。

    このような傾向は医療系専門職に多く見られ、実務中心で役職のポストにつきにくいことが原因として考えられます。

    理学療法士の仕事と主な就職先

    理学療法士は、医師の処方に従って、ケガや病気で体の機能を失った人のリハビリを行う仕事です。

    また、日常生活に必要な動作がスムーズにできるように、関節の機能や筋力を保つための機能訓練などを行います。

    理学療法士の主な就職先としては、次の4つがあります。

    1. 病院
    2. 高齢者施設
    3. 養成学校
    4. 医療関連の企業

    病院や高齢者施設では、リハビリや機能訓練などの理学療法士本来の仕事と言えるものが主になります。

    実務経験が必要になりますが、理学療法士を育てる専門学校や大学で教員として働くこともできます。

    また、医療や介護関連の企業に就職し、理学療法士としての知識や経験を活かす道もあります。

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  • 理学療法士には国家資格が必要

    理学療法士になるには、専門学校や大学などで3年以上専門の教育を受け、国家試験に合格する必要があります

    試験は年に1度行われ、筆記のほかに実技の試験もあります。

    合格率は毎年80%台と高いですが、新卒の合格率が90%以上あるのに対し、既卒の合格率は20%~30%と低くなっています。

    このことから、理学療法士の国家試験は、現役で合格を目指すことが重要ということが分かります。

    2.職場しだいでは年収600万以上も可能

    高齢者や障害のある人を支える理学療法士の仕事は、社会から必要とされる仕事ですし、やりがいがあると言えます。

    しかし、精神的な充実だけでなく、収入面でも満足できる報酬が欲しいと思う人は多いでしょう。

    理学療法士は、就職先や役職によって年収が変わるため、どのような就職先を選ぶかが重要になってきます

    ここからは、より高い報酬を得るための対策や、年収600万円以上稼げる可能性のある仕事について解説します。

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  • 30代で役職を視野に動く

    理学療法士の年収が500万円台で頭打ちになるのは、管理職のポストが少ないため、役職に就くことで昇給するのが難しいからです。

    現在勤めている病院や施設で出世できるかどうかを見極め、可能性が少ないなら、30代のうちから転職を視野に入れた対策をする必要があります

    管理職候補として募集をしている施設や、若い人が多くて指導者が必要な施設に転職することで、より高収入を目指すことができます。

    そのためには、様々な経験を積んだり、他の介護や医療関連の資格を取ったりするなどの努力も必要です。

    訪問リハビリは頑張り次第

    訪問リハビリは、施設や病院ではなく、リハビリを必要とする人の家に直接出向いてリハビリを行います。

    「1件あたりいくら」というように、基本的に訪問数によって報酬が決まるので、頑張れば頑張っただけ稼げる仕事です。

    訪問リハビリは施設や機材などの経費が掛からないので、理学療法士に還元される率が高く、20代で年収500万円という人も珍しくありません。

    ただし、移動が大変といった面もあり、重労働なため長く続けるのは難しい仕事でもあります。

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  • 専門学校の教員

    理学療法士を育てる専門学校の教員は、病院や介護施設よりも給与が高いのが一般的です。

    年収は平均で600万円~700万円くらいですが、地域での講演会や講習会などに講師として呼ばれることも多く、そういった副収入が入る可能性もあります

    教員の求人では、5年以上の臨床経験があることを条件にしている学校が多いので、病院や介護施設などで経験を積むことが必要です。

    医療・介護関連企業

    理学療法士の知識や経験を活かして、医療機器を作る企業、医療や介護のマニュアルを作る企業、保険関連の企業などに就職することができます。

    こういった医療や介護関連の企業では、年収は600万~800万円くらいが一般的です

    求人はあまり多くないので、他の医療や介護の資格、マネジメント系の資格などをあわせて持っていると有利です。

    大学の教員なら年収1000万も

    理学療法士になるための知識は、理学療法士を養成する大学でも学ぶことができます。

    そういった大学で教授になることができれば、年収1,000万円以上になることも夢ではありません。

    ただし、大学教授になるには、博士号の取得や論文の執筆といった大変な努力が必要になります。

    3.理学療法士が開業するには

    理学療法士として経験を積んだのちには、独立してリハビリ施設を開業したいと思っている人もいるかもしれません。

    開業して運営が上手くいけば、年収1,000万円を超えることも不可能ではありません。

    しかし、理学療法士が独自に行える施術の範囲は決まっているので、開業するには法律上の問題をクリアするなどの対策が必要です

    この章では、理学療法士が開業する場合の注意点や具体的な方法について解説します。

    リハビリでは開業できない

    理学療法士はリハビリの専門家ですが、法律では「医師の指示のもとに理学療法(リハビリ)を行う」とされています。

    ですので、理学療法士の資格でクリニックを開業し、健康保険が使えるリハビリを行うことはできないのです。

    健康保険を使わない自由診療であれば開業できますが、健康保険なしで運営していくのは難しい面が多いです。

    経験を活かして独立・起業する

    理学療法士が開業するには、自由診療の施設以外にも次の3つの方法があります

    1. デイサービスや訪問看護
    2. パーソナルトレーナー
    3. 整体院

    ここからは、それぞれの業務内容などについて詳しく見ていきましょう。

    デイサービス・訪問看護

    理学療法士の開業で多いのは、デイサービスや訪問看護を行う会社の設立です。

    これらは理学療法士の資格で開業するわけではなく、経営者として運営するという形になります。

    当然ですが、看護師や介護の資格を持った人を雇う必要があり、設立費用や人件費などが多額になるというデメリットがあります。

    パーソナルトレーナー

    パーソナルトレーナーとは、マンツーマンで筋力トレーニングなどを指導する人のことを言います。

    健康維持、ケガなどからの回復期のトレーニング、ダイエットなど様々な目的での指導を行います。

    特別な資格は必要ないので誰でもなることができ、理学療法士としての経験を活かすことができます

    接骨院

    理学療法士とは別に柔道整復師の資格を取ることで、保険診療ができる接骨院を開業することができます。

    接骨院での施術は、マッサージや身体機能の回復など、理学療法士の経験がそのまま活かせる部分が多くあります。

    他にも、「鍼灸師」や「按摩マッサージ指圧師」などは、開業ができる医療系資格です。

    4.アメリカの理学療法士は高収入

    欧米では、理学療法士に与えられている権限が多く、クリニックを開業する権利のある国もたくさんあります。

    特にアメリカの理学療法士は、様々な働き方ができて独立もしやすいので、世界でもトップレベルの収入です。

    ここからは、アメリカの理学療法士の年収や日本との違いについて解説します。

    アメリカでの資格の取り方についても説明しますので、高収入とキャリアアップを目指したい人は参考にしてください。

    アメリカは平均年収1000万

    アメリカの理学療法士の平均的な年収は約8万ドルで、日本円に換算すると1,000万円前後になります

    アメリカの理学療法士は権限が多く、働く場が多かったり開業しやすかったりすることが、収入の多い理由と言えるでしょう。

    日本は理学療法士として独立しづらい環境もあり、先進国のなかでは年収が低い方に入ります。

    日本との違い

    日本との大きな違いとして、アメリカの理学療法士は、医師の指示がなくてもリハビリを行えることがあげられます。

    また、リハビリで開業するだけでなく、膝や腰の痛みなどの整形外科疾患、脳卒中などの中枢神経疾患を対象にしたクリニックを開業することもできます。

    働く場も医療や介護の現場に限らず、スポーツ施設や特別支援学級がある学校などでも活躍しています。

    アメリカで資格を取るには

    アメリカで理学療法士になるには、大学を卒業した後に、理学療法士を養成する大学院に3年間通わなければなりません。

    その後、NPTE(National Physical Therapy Exam)という理学療法士の国家試験に合格する必要があります。

    4年生の大学を出て日本の理学療法士の資格を持っている人は、このNPTEを受けて合格すれば資格がもらえます

    ただし、NPTEを受験するには、日本で学んだ科目を英語で申請し、受験資格があることを認めてもらう必要があります。

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    まとめ

    理学療法士の平均年収は408万ほどで高くはありませんが、給料に男女差が少なく、安定しているというメリットがあります。

    もっと多くの収入を得たいのであれば、訪問リハビリや学校の教員、医療系の企業などへの就職がおすすめです。

    日本の理学療法士が独立する場合には、知識を活かしてデイサービスを経営したり、パーソナルトレーナーとして開業することができます。

    アメリカの理学療法士は平均年収が1000万円近くあり、クリニックを開業できるなど、収入も権限も日本とは大きく違います。

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