商社の年収を総合・専門商社別に解説！商社の年収が高い理由も紹介

商社（専門・総合どちらも含む）の年収は、650〜1,630万円程度です。

総合・専門商社それぞれの年収は、総合が約1,100〜1,630万円、専門が約650〜915万円（今回紹介する専門商社のみ）です。

しかし、商社と言っても会社の規模によって年収には差がありますし、商社マンならではの「海外駐在」の有無も、年収に大きな差を生み出します。

そんな事情も踏まえつつ、この記事では商社の年収について詳しく紹介します。

総合商社と専門商社の初任給、年齢別の年収も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

商社への就職・転職を考えている方にとって、役立つ内容になっています。

１．総合商社7社の平均年収は1,391万円

まずはあらゆる分野の商品・サービスを手掛けている総合商社の年収から見ていきましょう。

総合商社の年収ランキング

総合商社は「5大総合商社（「三菱商事」「伊藤忠商事」「丸紅」「住友商事」「三井物産」）＋その他2社（「双日」「豊田通商」）の7社」を指すことが多いです。

7大商社の年収は1,100〜1,630万円で、7社の平均年収は1,391万円です。

（さらに詳しい情報を知りたい方は、企業名をクリックしてください）

（参考：各企業2020年3月期有価証券報告書）

差があるとはいえ、どの総合商社も年収1,000万円を超えていますから、十分高年収と言えるでしょう。

総合商社の初任給は総合職なら25〜30万円

各総合商社の初任給は、会社により違いがありますが、総合職の場合、大卒は25〜26万、修士卒・院卒は29〜30万円が平均です。

厚生労働省の「2019年賃金構造基本統計調査（学歴別初任給）」によると、全国初任給の平均は大卒が約21万、修士了が23万8,900円です。

つまり、総合商社に新卒として入った場合、全国平均より4〜6万円高い初任給がもらえることになります。

ちなみに、住友商事のみ基幹職となっていますが、「基幹職」は 特定の専門業務を行います。

それに対して「総合職」は 仕事の種類や配属先が分かれており、様々なキャリア選択ができる職です。

総合商社の年代別平均年収

社員口コミサイト「転職会議」によると、各総合企業の年代別年収（最低年収〜最高年収）は以下の通りです。

（参考：転職会議※回答者のみの平均年収なので、実際の年収とは異なります）

同じ年代でも、年収には幅があるのがわかります。

総合商社7社全ての年代別年収をまとめると、以下のようになります。

（参考：転職会議）
（参考：厚生労働省｜平成30年賃金構造基本統計調査（P18））

以下、年代別の年収について解説していきます。

20代の平均年収350〜700万円

20代前半のうちは平均年収は350万円と、他の業界に比べて驚くほど高いわけではありません。

しかし、後半になると700万円稼ぐ社員も出てきます。

厚生労働省の「平成30年賃金構造基本統計調査」によると、20代の全国平均年収は267〜370万円なので、総合商社では20代後半になると全国平均の2倍近く稼げることがわかります。

30代の平均年収500〜1,000万円

30代では、年収1,000万円に到達可能です。

30代の全国平均年収は410〜448万円なので、総合商社の30代なら全国平均の2倍以上稼ぐこともできます。

総合商社では昇進がほぼ年功序列で、30代になり、主任や係長などの役職に就くと年収がどんどん上がっていきます。 

給与は年功序列で上がっていき、30代になると年収は1,000万円を超える。

（引用：転職会議）

40代の平均年収600〜1,400万円

40代になると 平均年収は600〜1,400万円になります。

30代の全国平均年収は476〜502万円なので、総合商社の40代なら全国平均の3倍近く稼ぐことも可能です。

課長や部長などの重要な役職に就く機会もあり、また、単なる海外駐在員として派遣されるのではなく、駐在先の事業所のマネジメントを任されるようになります。

収入が増える分、背負う責任も更に大きなものとなっていきます。

50代の平均年収600〜1,500万円

50代になると平均年収は600〜1,500万円になります。

トップの総合商社では部長以上になると年収が2,000万円を超えることもあります。

しかし、総合商社は50代で早期退職する人が多く、また転籍になって収入が減る人もいます。

若いうちにたくさん稼いで、早めのリタイア、というキャリアプランを望む人にとってはぴったりです。

【補足】男性の方が昇進しやすい

三菱商事の人事データによると、 総合職の男女比は8:2で、他の総合商社もだいたい同じ数字となっています。

三菱商事では男性総合職社員の約8割近くが管理職に就いており、管理職全体の90%以上が男性です。

女性社員の3割は管理職に就いているため、女性だからと言って昇進できないということはありません。

女性も男性と同じように年次や役職に応じて昇給していきます。

しかし、 商社はやはり男性社会であり、男性の方が昇進しやすいという事実は否めません。

２．専門商社の年収は約767万円

次は、特定の分野の商品・ビジネスを扱う専門商社の年収を見ていきます。

専門商社は総合商社と違い、たくさんの会社があります。

そのため、今回は売上が多く、知名度が高い9社をピックアップしました。

それでは、今回取り上げた9社のデータを元に、年収・初任給・年代別年収について解説していきます。

専門商社年収ランキング

今回取り上げた9社の年収は650〜915万円で、9社の平均年収は767万円でした。

（参考：各企業2020年3月期有価証券報告書）

今回ピックアップした分野の専門商社で、最も年収が高かったのは、燃料・エネルギー系の「伊藤忠エネクス」、最も低かったのは日用品・化粧品系の「PALTAC」でした。

総合商社では社員の平均年齢が42歳前後でしたが、専門商社の場合は下は37歳、上は46歳と幅が広いです。

専門商社の初任給は総合職なら20〜25万円

専門商社の初任給は、総合職（基幹職）の場合大卒が20〜24万円、修士了・院卒が24〜25万円程度です。

総合商社では大卒は25〜26万、修士卒・院卒は29〜30万円が平均だったので、専門商社の方が初任給が低いことがわかります。

厚生労働省の「2019年賃金構造基本統計調査（学歴別初任給）」によると、全国初任給の平均は大卒が約21万、修士了が23万8,900円です。

つまり、専門商社の初任給は全国平均より少し高いくらいというレベルです。

総合商社のように、全国平均を大きく上回る初任給ではありません。

専門商社の年代別年収

社員口コミサイト「転職会議」によると、各専門商社の年代別年収（最低年収〜最高年収）は以下の通りです。

（参考：転職会議※回答者のみの平均年収なので、実際の年収とは異なります）

全ての専門商社の年代別年収をまとめると、以下のようになります。

先ほど紹介した総合商社との比較も載せましたので、差を確認してみてください。

（参考：転職会議）
（参考：厚生労働省｜平成30年賃金構造基本統計調査（P18））

20代の平均年収は300〜625万円

専門商社の20代の年収は300〜625万円です。

総合商社の20代平均が350〜700万円なので、やや低めですがそれほど大きな差はありません。

年収はけっして悪くはないが特別よいというわけではない。

業界水準でいうと至極真っ当な数字かなとおもう。

20代　450から550万程度。 30代　600万から800万 40代　900万程度といった印象。

（引用：転職会議）

30代の平均年収は400〜735万円

専門商社の30代の年収は400〜735万円です。

総合商社では30代のうちに1,000万円を突破する社員もいましたが、専門商社では800万円を超えられませんでした。

ただし、専門商社でも役職がつけば1,000万円を超える可能性もあります。

40代の平均年収は475〜1,000万円

専門商社の40代の年収は475〜1,000万円です。

総合商社に比べると1,000万円を超えられるのは遅くなりますが、40代で1,000万円を突破できるというのは、十分やりがいのある環境でしょう。

50代の平均年収は700〜1,300万円

専門商社の50代の平均年収は700〜1,300万円です。

専門商社でも、50代で部長クラスになると年収は1,000万円以上になります。

総合商社の平均に比べると低いものの、全国の50代の平均年収が520〜529万円なので、それに比べると軽く2倍を超える金額です。

３．総合商社の年収が高い4つの理由

商社の中でも、総合商社ではなぜこれほど高い年収をもらうことができるのでしょうか？

激務で有名な総合商社ですが、その高い年収の秘密は「労働の対価」というだけではありません。

ここでは、総合商社の年収が高い主な理由を4つ紹介します。

理由１．売上規模が大きいから

総合商社は売上規模が大きいという特徴があります。

総合商社の売上高1位、2位の三菱商事と伊藤忠商事は、売上高10兆円を軽く超えています。

（参考：各企業2020年3月期有価証券報告書）

その他の企業も、売上高最下位の双日以外は5〜6兆円という規模です。

最下位の双日であっても、売上高は2兆円に迫ります。

売上規模が大きい分利益も大きく、その分を社員に還元することができるため、年収が高いのです。

理由２．ボーナス支給額が大きい

総合商社はボーナスの支給額がとても大きいのが特徴です。

場合によっては9ヶ月分など、多額のボーナスが年収を引き上げています

東洋経済オンラインによると、住友商事のボーナス支給額は年468万円で日本一に輝いています。

理由３．年功序列で一律に上がっていく

総合商社は年功序列で一律に年収が上がっていきます。

評価の分もプラスされると言ってもそれほどの差は生まれず、総合職の社員はほぼ一律に高い年収をもらうことができます。

50代になってから減給する可能性もありますが、それまで上がり続けるのが高い年収の理由です。

理由４．海外駐在がある

商社を志望する動機としても人気である、海外駐在。

海外駐在は経験の面だけでなく、年収の面でもとても大きなプラスをもたらします。

詳しくは次の章で解説しますが、駐在によって年収が倍になることもめずらしくありません。

４．駐在した時の総合商社の年収

総合商社ならではの「海外駐在」ですが、駐在を経験すると一気に年収が上がるとよく耳にします。

海外駐在時に年収が上がる理由や駐在手当について説明します。

各種手当で年収は2倍に

海外駐在では各種手当を含め、年収が約2倍になります。

現地で働いた分の給料だけでなく、日本の口座にも給料が振り込まれるので、二重の給料をもらうことになるからです。

アジアやアフリカに駐在になると「危険手当」というものが付くのに加え、日本より物価が安いことがほとんどです。

そのため、「海外駐在すると貯金ができる」とよく言われます。

総合商社の1つである双日の社員によると、海外駐在の場合、場所によっては年収2,000万円を超えるケースもあるようです。

海外駐在になると手当が加わるので、場所にも依るが2,000万円を超える場合もある。

（引用：転職会議）

税金は会社負担

総合商社では 現地の所得税は会社が負担するという場合が多い傾向にあります。

また、現地で年金を納めなければならないこともあるのですが、任期が終了すると払い戻しを申請することができます。

日本のように、給料から大きく保険料が差し引かれる、ということがないのはメリットですね。

家賃補助やドライバー手配など福利厚生も充実

海外駐在では会社が身の回りの世話を手厚くしてくれます。

家賃補助がほぼ満額出るのはもちろん、公共機関が発達していない国では社用車とドライバーが手配されます。

また、家族のビザも発給してもらえるだけでなく、子どもの学費を会社が負担してくれることもあります。

年収の高さに加え、出ていく出費を抑えることができるのも海外駐在の魅力です。

５．商社に転職するなら「ビズリーチ」を利用しよう

商社への転職をお考えならば、転職エージェントの「ビズリーチ」の利用がおすすめです。

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６．ちなみに、あなたの”推定年収”はいくら？

少しだけ話がそれますが、あなたは自分自身の「推定年収」がいくらなのか気になりませんか？

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転職活動を考えている人はもちろん、まだ転職に現実味がない人も、ぜひ年収診断と合わせて転職相談を活用してみてください。

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まとめ

商社（専門・総合どちらも含む）の年収は、650〜1,630万円程度です。

それぞれの年収は、以下のようになります。

専門商社も年収は良いですが、総合商社に比べると驚くほど高いわけではありません。

一方、総合商社の年収は軽く1,000万円を超えており、トップクラスです。

特に総合商社の年収が高い理由は、以下の4つです。

年次とともに昇給していき、また海外駐在などを経験すると手当が更に手厚くなるのが商社の特徴です。

「たくさん働いて、たくさん稼ぎたい」という方はやりがいのある仕事です。

仕事は激務になりがちですが、最近では働き方改革でワークライフバランスを考える企業も増えています。

もし総合商社への転職を考えている方は「総合商社の転職事情を教えます！転職方法や求められるスキルも紹介」で詳しく解説しているので、こちらもご覧ください。