商社の年収を総合・専門商社別に解説!大手・中小商社ランキングも

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平均年収

平均年収は、総合商社だと1,370万円、専門商社は700〜800万円くらいです。

しかし、商社と言っても会社の規模によって年収には差がありますし、商社マンならではの「海外駐在」の有無も、年収に大きな差を生み出します。

そんな事情も踏まえつつ、この記事では商社の年収について詳しく紹介します。

年齢別の年収や、年収上位商社の社員の口コミなども紹介するので、ぜひ参考にしてください。

商社への就職・転職を考えている方にとって、役立つ内容になっています。

後半では、商社の年収と自身の市場価値を比較できるよう「自分の推定年収を測定できるサービス」を紹介しているので、ぜひこちらも試してみてくださいね。

1.商社業界全体の平均年収は約700〜1,370万円

商社は総合商社・専門商社の2つに分けることができます。

ここでは、総合商社・専門商社それぞれの平均年収について解説します。

総合商社7社の平均年収は約1,370万円

総合商社7社の平均年収は、約1,370万円です。

総合商社は以下の、いわゆる「七大商社」のことを指します。

(▼企業名をクリックすると、各企業の年収詳細記事に飛びます)

総合商社名 年収
三菱商事 1,607万円
伊藤忠商事 1,521万円
三井物産 1,430万円
住友商事 1,390万円
丸紅 1,389万円
双日 1,139万円
豊田通商 1,096万円

(※参考|各企業の2018年度・有価証券報告書)

これに加え、「兼松商事(943万円)」が総合商社に分類されることもあります。

総合商社は世界中に拠点を置きつつ、輸出入貿易や事業投資をメインに幅広くビジネスを展開しています。

総合職の平均年収は約1,500万円

総合商社の総合職の平均年収は約1,500万円を超えると言われています。

この年収にプラスして、各社手厚い複利厚生を用意しています。

深夜残業代や海外駐在手当、退職金などを含めると更に年収は跳ね上がります。

一般職の平均年収は約250〜350万円

一般職は営業事務などデスク作業がメインで、駐在どころか出張もありません。

平均年収は約250~350万円です。

入社の時点で女性が一般職の8割を占め、残業がほとんどなくワークライフバランスを重んじることができる働き方が人気の職種です。

一般職でもキャリアを重視することは可能で、中には年収500万円以上の人も多数います。

  • 専門商社の平均年収は約700〜800万円

    売上高上位の専門商社の平均年収は約800万円で、専門商社全体では約700万円となっています。

    専門商社名 年収 分野
    日鉄物産 828万円 鉄鋼
    三菱食品 648万円 食品
    岡谷鋼機 844万円 機械
    マクニカ・富士エレHD 923万円 電子・半導体
    長瀬産業 940万円 化学
    メディパルHD 793万円 医薬品
    PALTAC 647万円 日用品・化粧品
    東レインターナショナル 719万円 繊維
    伊藤忠エネクス 908万円 燃料・エネルギー

    (※参考|各企業の2018年度・有価証券報告書)

    総合商社が幅広くビジネスを展開するのに対し、専門商社は食品・鉄鋼・建設など1つの分野で貿易事業や事業投資を行っています。

    総合商社は7つだけですが、専門商社は多数存在します。

    成長が見込まれる医療機器の専門商社や、リターンが大きい資源開発系の専門商社は年収が高くなる傾向にあります。

    専門商社に就職したいなら、その専門分野の強みを事前によくリサーチしておきましょう。

    2.総合商社の総合職年齢別平均年収

    総合商社は年収の高さから就活生にも大人気です。

    総合商社に新卒として入社した場合、年代とともにどのように年収が推移していくのかを見てみましょう。

      役職 年収
    20代 なし 約600〜800万円
    30代 主任・課長 約800〜1,200万円
    40代 課長・部長 約1,500万円〜1,700万円
    50代 部長以上 約2,000万円以上

    以上が、ボーナスを含めた総合職の年代別の平均年収となっています。

  • 20代の平均年収600〜800万円

    総合商社の初任給は各社公式HPによると 学部卒で平均25万円です。

    例えば、三菱商事の場合は学部卒で初任給が25万5,000円となっています。

    基本給に住宅補助などが付くので、新卒の給料としては悪くありません。

    20代のうちは、1年で100〜150万円ずつ年収が上昇していきます。

    30代の平均年収800〜1,200万円

    30代では、年収1,000万円に到達可能です。

    総合商社では昇進がほぼ年功序列で、30代になると主任や係長などの役職に就くことになるので年収がどんどん上がっていきます。

  • 40代の平均年収1,500~1,700万円

    40代になると 平均年収は1,200万円以上になります。

    課長や部長などの重要な役職に就く機会もあり、また、単なる海外駐在員として派遣されるのではなく、駐在先の事業所のマネジメントを任されるようになります。

    収入が増える分、背負う責任も更に大きなものとなっていきます。

    50代の平均年収2,000万円以上

    50代になると平均年収は2,000万円以上になります。

    トップの総合商社では部長以上になると年収が2,500万円を超えることもあります。

    しかし、総合商社は50代で早期退職する人が多く、また転籍になって収入が減る人もいます。

    若いうちにたくさん稼いで、早めのリタイア、というキャリアプランを望む人にとってはぴったりです。

  • 男性の方が昇進しやすい現状

    三菱商事の人事データによると、 総合職の男女比は8:2で、他の総合商社もだいたい同じ数字となっています。

    三菱商事では男性総合職社員の約8割近くが管理職に就いており、管理職全体の90%以上が男性です。

    女性社員の3割は管理職に就いているため、女性だからと言って昇進できないということはありません。

    女性も男性と同じように年次や役職に応じて昇給していきます。

    しかし、 商社はやはり男性社会であり、男性の方が昇進しやすいという事実は否めません。

    3.大手総合商社の平均年収ランキング

    続いて、大手総合商社の平均年収トップ3を紹介します。

    この3社は日本企業の中でも最高峰レベルの年収の高さです。

    1位:三菱商事1,607万円

    有価証券報告書」によると、三菱商事の平均年収は1,607万円で、総合商社の中でも最も高い年収を誇っています。

    就活でも日本トップクラスの人気企業で、「社員でも全体像を把握できない」と言われるほど巨大なビジネスを世界中で展開しています。

    社員の口コミによると、新卒1年目で800万円超、25歳ですでに1,000万円、50代になると2,000万円を超えるということです。


    20代男性/企画・事務・管理系

    完全年功序列です。誰でも入社5年目で年収1000万円可能です。

    入社1年目の平社員で年収は800万超えます。

    22歳→年収800万
    25→1000万
    30→1300万
    40→1500万
    50→2000万
    60→2100万
    70→2200万こんな感じです。

    (引用:カイシャの評判

    2位:伊藤忠商事1,521万円

    有価証券報告書」によると、伊藤忠商事の平均年収は1,521万円です。

    伊藤忠商事は売上に対して利益の割合が大きく、その分従業員に還元していると言うことができます。

    伊藤忠商事は繊維部門に強みがあり、資源の金額に経営を左右されることが少なく比較的安定しています。

    社員の口コミによると、30代でも業績が良ければ1,000万円以上、管理職になれば2,000万円超えも可能ということです。


    50代男性/営業系

    年俸制であり、30代でも業績が良ければ、年収1,000万円以上が貰える。

    40代の総合職が普通に1,000万円以上が貰えるし、管理職になれば、業績次第で2,000万円以上が貰えることが多い。

    (引用:カイシャの評判

    3位:三井物産1,430万円

    有価証券報告書」によると、三井物産の平均年収は1,430万円です。

    三井物産も、残業代次第では30歳になる前に年収1,000万円を到達することが可能だと言われています。

    資源に投資するビジネスによる利益が大きいため、資源の価格により業績が左右される可能性があります。

    ボーナスの額が左右されることは十分考えられるので、頭に入れておきましょう。


    30代男性/IT系エンジニア

    同業他社と比較すると中の上といったところ。室長(課長クラス)で1000万前後となります。最速だと30代前半で室長になる人がいます。

    (引用:カイシャの評判

    4.中小総合商社の平均年収ランキング

    以下で紹介するのは総合商社の中では中小総合商社と言われる企業ですが、他業界と比べると売上規模は決して小さくありません。

    年収は他のサラリーマンの平均に比べて高い水準にあります。

    1位:双日1,103万円

    有価証券報告書」によると、中小総合商社1位の双日の平均年収は1,103万円です。

    総合商社の中では一番新しく、また中小総合商社と言っても公式HPによると売上利益は2300億円以上。

    航空産業が強みの企業で、民間・軍事ともに力を入れており、民間航空機代理店として1位のシェアを誇っています。

    また、IoT事業などのテクノロジー関連にも注力しており、新しい総合商社らしく柔軟にビジネスを成長させています。

    ボーナス額に満足できない社員もいるようですが、年収額全体としては概ね満足しているようです。


    30代男性/営業系

    総合商社間での給与の差は依然としてあるように思います。特に賞与の差が大きいようです。それを除けば、概ねそこそこの給与は得ているという感覚です。

    (引用:カイシャの評判

    2位:豊田通商1,096万円

    中小総合商社の中で2位の年収を誇るのは豊田通商で、「有価証券報告書」によると平均年収が1,096万円です。

    豊田通商はトヨタグループの総合商社なので、トヨタ自動車の売上が業績に大きく関係します。

    また、アフリカでの事業投資や貿易業を90年以上も前から行っているので、アフリカの発展に関わりたいと考える学生たちから人気のある企業です。


    30代男性/営業系

    トヨタグループの中でも高いほうに位置する。現在は業績も良くボーナスが高い。34歳くらいまではトップクラスの年収を貰えると思う。

    しかし、課長になっても給料が劇的に変わることもないため、管理職クラスの給与は全国平均に近づく(後略)

    (引用:カイシャの評判

    3位:兼松943万円

    中小総合商社3位の兼松商事の平均年収は、「有価証券報告書」によると943万円です。

    兼松商事はかつては総合商社でしたが、事業編成により「電子・デバイス」「食品」「鉄鋼・プラント・素材」「車両・航空」の大きく4部門にまとめられました。

    資源分野からの収益に依存しないため現在の経営は安定しています。

    規模は7大商社に比べ小さく、総合商社に数えられない場合も多々あります。


    30代男性/営業系

    他の総合商社から比べれば大きく下回っているが、一般平均よりは多いという認識。

    ただ、「働きやすい環境づくり」が進められているため、残業代で稼ぐことは難しくなりそう。

    (引用:カイシャの評判)

    5.総合商社の年収が高い理由

    総合商社ではなぜこれほど高い年収をもらうことができるのでしょうか?

    激務で有名な総合商社ですが、その高い年収の秘密は「労働の対価」というだけではありません。

    高い年収の理由に上記のようなことが挙げられます。

    1.売上規模が大きい

    総合商社は売上規模が大きいという特徴があります。

    三菱商事は、yahooファイナンスによると2018年では売上が約7.5兆円、営業利益が約4,700億円もあります。

    例えば、2018年の日本の総広告費が6.5兆円であることに比べると商社業界の売上がどれほど大きいかが実感できます。

    売上規模が大きい分利益も大きく、その分を社員に還元することができるのが総合商社です。

    2.海外駐在がある

    商社を志望する動機としても人気である、海外駐在。

    海外駐在は経験の面だけでなく、年収の面でもとても大きなプラスをもたらします。

    詳しくは後ほど解説しますが、駐在によって年収が倍になることもめずらしくありません。

    3.ボーナス支給額が大きい

    総合商社はボーナスの支給額がとても大きいのが特徴です。

    場合によっては9ヶ月分など、多額のボーナスが年収を引き上げています

    東洋経済オンラインによると、住友商事のボーナス支給額は年468万円で日本一に輝いています。

    4.年功序列で一律に上がっていく

    総合商社は年功序列で一律に年収が上がっていきます。

    評価の分もプラスされると言ってもそれほどの差は生まれず、総合職の社員はほぼ一律に高い年収をもらうことができます。

    50代になってから減給する可能性もありますが、それまで上がり続けるのが高い年収の理由です。

    6.駐在した時の商社の年収

    総合商社ならではの「海外駐在」ですが、駐在を経験すると一気に年収が上がるとよく耳にします。

    海外駐在時に年収が上がる理由や駐在手当について説明します。

    各種手当で年収は2倍に

    海外駐在では各種手当を含め、年収が約2倍になります。

    現地で働いた分の給料だけでなく、日本の口座にも給料が振り込まれるので、二重の給料をもらうことになるからです。

    アジアやアフリカに駐在になると「危険手当」というものが付くのに加え、日本より物価が安いことがほとんどです。

    そのため、「海外駐在すると貯金ができる」とよく言われます。

    税金は会社負担

    総合商社では 現地の所得税は会社が負担するという場合が多い傾向にあります。

    また、現地で年金を納めなければならないこともあるのですが、任期が終了すると払い戻しを申請することができます。

    日本のように、給料から大きく保険料が差し引かれる、ということがないのはメリットですね。

    家賃補助やドライバー手配など福利厚生も充実

    海外駐在では会社が身の回りの世話を手厚くしてくれます。

    家賃補助がほぼ満額出るのはもちろん、公共機関が発達していない国では社用車とドライバーが手配されます。

    また、家族のビザも発給してもらえるだけでなく、子どもの学費を会社が負担してくれることもあります。

    年収の高さに加え、出ていく出費を抑えることができるのも海外駐在の魅力です。

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    まとめ

    商社の平均年収は700〜1,370万円です。

    • 総合商社7社の平均年収は約1,370万円
    • 専門商社の平均年収は約700〜800万円

    総合商社と専門商社ではビジネスの規模や売上が異なるため、年収にも差が出てきます。

    年次とともに昇給していき、また海外駐在などを経験すると手当が更に手厚くなるのが商社の特徴です。

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