人手不足の業界に転職して大丈夫？2021年ランキングやコロナ禍における今後も考察

「人手不足の業界に転職したいけど、どのような職種があるのだろう」「人手不足の業界に将来性あるのだろうか？」ということが気になっていませんか。

コロナ禍ということもあり、業種や職種によっては深刻な人手不足が発生しています。

現場は忙しくなる反面、未経験者も採用されやすくなるという求人面のメリットも。

本ページでは、主に下記の内容について解説します。

この記事を読めば、人手不足の業界について理解でき、転職活動をスムーズに進められる可能性が上がるでしょう。

１．【2021年】人手不足の業界・職業ランキング！

本章では、2018年から最新（※2021年10月6日現在）の2021年8月までの厚生労働省発表・有効求人倍率のデータに基づき、人手不足が深刻とされている業界をランキング形式で20位までご紹介します。

有効求人倍率が高ければ高いほど、「人手不足で売り手市場」と言えるでしょう。

※順位は最新の2021年8月のデータを基準としています。

※補足情報として、章の後半で「有効求人倍率について」「コロナが雇用に与えている影響」も解説しています。

【人手不足が深刻な職業ランキング】

順位	職業名	有効求人倍率 2021年8月	同 2020年	同 2019年	同 2018年
1	建設躯体工事の職業	8.07	10.21	12.25	11.76
2	保安の職業	6.25	7.55	8.30	8.48
3	土木の職業	5.77	5.92	6.38	5.65
4	建築・土木・測量技術者	5.36	6.86	7.50	7.06
5	機械整備・修理の職業	3.86	4.00	4.35	4.02
6	建設の職業	3.86	5.10	5.79	5.78
7	採掘の職業	3.76	6.95	7.17	5.10
8	介護サービスの職業	3.63	3.72	3.99	3.71
9	電気工事の職業	3.38	3.81	4.16	3.79
10	家庭生活支援サービスの職業	3.34	1.44	1.37	1.54
11	生活衛生サービスの職業	3.04	4.31	4.74	4.63
12	外勤事務の職業	2.93	4.90	6.25	4.93
13	医療技術者	2.92	3.20	3.42	3.33
14	社会福祉の専門的職業	2.9	3.73	3.92	3.62
15	保健医療サービスの職業	2.76	3.32	3.47	3.22
16	金属材料製造等	2.66	2.62	2.87	3.38
17	包装の職業	2.24	2.19	2.50	3.00
18	製品検査の職業（金属除く）	2.17	1.98	2.08	2.59
19	保健師、助産師等	2.08	2.69	2.85	2.83
20	自動車運転の職業	2.04	3.17	3.38	3.26

（引用：2021年8月分・2020年・2019年・2018年｜厚生労働省）

2018年～2021年までの4年間を比較しましたが、建設系・サービス系の仕事は、非常に高い有効求人倍率であり、常時人手不足といえるでしょう。

注目すべきは、10位「家庭生活支援サービスの職業」は2020年度から2021年8月にかけて有効求人倍率が一気に2倍以上に上がっています。

コロナ禍において「子供の学校や幼稚園が休みになった」「テレワークに切り替えた」という事情の人が増えました。

そのため「テレワーク中に家事や育児をお願いしたい」といったニーズが増えたことが、求人増加の理由として考えられるでしょう。

そもそも有効求人倍率とは？

「有効求人倍率」は簡単に言うと、仕事を探している人（求職者）に対する有効求人数の割合のことです。

有効求人倍率の求め方は、下記の通りです。

つまり、有効求人倍率が1より低いときは、求人を出している企業側が労働者を選べる「買い手市場」であり、求職者にとって仕事探しが厳しい状況ということ。

逆に有効求人倍率が1より高いときは、求職者が企業・仕事を選べる「売り手市場」となります。

このように、有効求人倍率のデータを見れば、求人が多い地域やどのような業界が売り手市場なのかが見えてきます。

就業場所や業界にこだわらない人は、一つの参考資料として活用してみてはいかがでしょうか。

ただし、注意点もあります。

このような注意点もあるため、有効求人倍率の数値だけを見て職探しをすることははあまりおすすめできません。

仕事を探すときは「ハローワーク以外の媒体も積極的にチェックする」「正社員採用を希望しているのであれば、求人情報の雇用形態欄を見落とさない」といった意識が大切です。

【コロナの影響】人手不足の業界で女性の正規雇用が増加傾向

「NHKニュース」などでも掲載されているように、コロナの影響で雇用情勢は依然として厳しい状況です（※2021年現在）。

しかし一方で、女性の正社員雇用が増加しているという情報もあります。

実際に2021年7月5日の「東洋経済」によると、特に「医療・福祉」業界で女性の正規雇用が大幅に増加していると紹介されています。

このような結果が出ている理由としては、コロナの感染者が増加したために医療・福祉現場で対応する人材が不足しているからだと考えられるでしょう。

２．代表的な「人手不足」５つの業界の実態・今後の将来性

「飲食業界」「医療業界」などは、メディアなどでも度々「人材不足」と紹介されていますが、業界の実態はどのようになっているのでしょうか。

待遇や離職率、将来性なども気になりますね。

本章では、よく「人手不足」と言われる業界に焦点を当てて実態を紹介します。

飲食業界

飲食業界の主なデータは下記のとおりです。

待遇（平均年収）	約353万円（小売／外食）
離職率	15.3%（宿泊業、飲食サービス業）
有効求人倍率	1.91％（飲食物調理の職業）

（参考：平均年収ランキング（業種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】|doda）
（参考：令和２年上半期雇用動向調査結果の概況P13｜厚生労働省）
（参考：一般職業紹介状況（令和3年8月分）P7｜厚生労働省）

飲食業界は価格競争が厳しいうえに正規雇用の割合が少ないため、ほかの業種に比べて離職率が高い傾向にあります。

離職率の高さも、人材不足に関係があると推測できます。

しかし人間から「物を食べる」という習慣がなくなるとは考えられないため、将来的にも業界は存続するでしょう。

テイクアウトができるお店も増えてきているため、業界で生き残るのためには「味」や「接客」のみではなく、宅配サービスアプリの知識、よりいっそうの衛生知識などが求められるようになるでしょう。

建設業界

先述のランキングで人手不足が特に顕著だった、建設業界の主なデータは下記のとおりです。

待遇（平均年収）	約418万円（建設／プラント／不動産）
離職率	4.8%
有効求人倍率	3.86%（建設の職業）

（参考：平均年収ランキング（業種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】|doda）
（参考：令和２年上半期雇用動向調査結果の概況P13｜厚生労働省）
（参考：一般職業紹介状況（令和3年8月分）P7｜厚生労働省）

建設業界は平均年収がそれほど低くない上に、離職率も飲食業界ほどは高くありません。

2021年の夏にオリンピックが開催予定だったこともあり、少し前までは「建設バブル」と呼ばれるほど業界は好況でした。

有効求人倍率が高いのは、「建設バブル」による影響が大きかったと考えられます。

しかしオリンピックが終わり、コロナの影響で飲食・宿泊関係の工事の中止が相次いでおり、好況だった業界も厳しくなりつつあります。

運送業界

通販サイトやフリマアプリなどの影響で競争が激化している、運送業界の主なデータは下記のとおりです。

待遇（平均年収）	約384万円
離職率	8.0%（運輸業、郵便業）
有効求人倍率	1.89%（運輸・郵便事務の職業）

（参考：トラック運転の仕事の年収・時給・給料|求人ボックス給料ナビ｜2021年10月2日時点）
（参考：令和２年上半期雇用動向調査結果の概況P13｜厚生労働省）
（参考：一般職業紹介状況（令和3年8月分）P7｜厚生労働省）

近年のEC市場の急激な拡大にともない、運送業界では深刻な人手不足が発生しています。

担当するルート・地域によっては長距離運転が必要である上、早朝や夜間に集荷・配達する荷物もあるために、体力がない人や高齢者は従事しづらい面もあり、人手不足に拍車をかけています。

現場が忙しい反面、今後もEC市場はさらに発展すると予想できるため、将来性は非常に高い業界であるといえるでしょう。

医療業界

人命を預かる医療業界の主なデータは下記のとおりです。

待遇（平均年収）	約426万円（メディカル）
離職率	8.8%（医療、福祉）
有効求人倍率	1.59%（その他の保健医療の職業）

（参考：平均年収ランキング（業種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】|doda）
（参考：令和２年上半期雇用動向調査結果の概況P13｜厚生労働省）
（参考：一般職業紹介状況（令和3年8月分）P7｜厚生労働省）

人命を左右する厳しい仕事であるうえに感染リスクなどもあるため、ほかの業種より平均年収がやや高めです。

少子高齢化社会の加速やコロナの影響もあり、医療業界の人手不足はますます深刻化しているといわれています。

人間社会があるかぎり医療の仕事がなくなることはまずないため、現場の厳しさを覚悟できるのであれば、医療業界に従事すれば生涯にわたって職に困ることはほぼないでしょう。

サービス業界

顧客に対してさまざまなサービスを提供する、サービス業界の主なデータは下記のとおりです。

待遇（平均年収）	約369万円
離職率	11.0%
有効求人倍率	1.42%

（参考：平均年収ランキング（業種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】|doda）
（参考：令和２年上半期雇用動向調査結果の概況P13｜厚生労働省）
（参考：一般職業紹介状況（令和3年8月分）P7｜厚生労働省）

飲食業界と同様、離職率がやや高い傾向にあります。

サービス業は顧客と直接やりとりするケースが多いため、時にはクレームを受けたり理不尽な要求も呑んだりしなければなりません。

しかしストレスが溜まるわりに平均年収がそれほど高くないため、「割りに合わない」と感じて離職する人が多いと考えられます。

将来性については、サービス業は幅が広い業界であるために、自分が属している会社によって大きく左右されるでしょう。

例えばインターネットサービスや介護に関するサービスはますます発展していくと予想できます。

反対に、出版や印刷関連のサービス業は、ペーパレス化の加速にともない縮小していくと考えられるでしょう。

人手不足業界に身を置いている人たちからのリアルな声

人手不足によって、困っている人は少なくありません。

次の口コミのように、人手不足は業務の停滞につながってしまいます。

人手不足で商品の出荷が大幅に遅れています。お客様には大変ご迷惑をかけていて申し訳ないです。

— 漁師直送　昭和丸 (@yoyoyoyoy982chi) June 4, 2020

また、次の口コミのように働く人が少ないからこそ、長時間労働になってしまうリスクもあるでしょう。

医療者各位。厨房職員を見下している傾向はありませんか？10~1000人分の食事の3食提供にどの程度の人手と労力が必要か、何百万もする機械を毎日何回起動させているのかご存知？医師や看護師と同じくらい厨房業界も人手不足。朝4時〜21時くらいまで働いています。なのに低賃金。おかしいって思わない？

— 胡桃@管理栄養士 (@18kurukuru_paaa) June 8, 2020

医療従事者の人手不足は非常に深刻といわれますが、その医療技術者や入院患者を陰で支える人たちもまた人手不足です。

過酷な労働時間なのに低賃金、これでは悲鳴をあげてしまうのも無理はないでしょう。

次の章では、人手不足の業界になってしまう原因について詳しく解説します。

３．業界で人手不足が発生する主な理由４つ

人材が足りなくなってしまう業界には、どのような理由があるか気になりますね。

本章では、人手不足の業界になってしまう原因を見ていきます。

理由１．働き方改革による人材流出

「働き方改革」は、人手の少ない業界を生んでしまっています。

働き方改革とは2019年4月に施行された政府の重要政策の一つ。

人口減少・少子高齢化問題による労働力不足解消のための取り組みで、主に推進されている働き方改革としては以下の3つが挙げられます。

推進されている3つの項目を目的・メリット・デメリットで分析すると下記のとおりです。

	目的	メリット	デメリット
労働生産性の向上	長時間労働をするのではなく業務を効率化させ、個々の労働時間を減らす	労働者がプライベートな時間を確保できる	仕事量は変わらないため休日出勤などで穴埋めしなければならない
労働環境の多様化	テレワーク制度・男女に育児休暇取得の促進・短時間勤務制度・フレックスタイムの導入など、働きやすさを取り入れる	労働者がプライベートな時間を確保できる 育休・産休の取りやすさにより出生率が上がる可能性がある	仕事量は変わらないためしわ寄せが起こる可能性がある
労働者の人材確保	育児中の女性や高齢者などを積極的に雇用することで労働力を増やせる	女性や高齢者が社会進出できる	家事と仕事の両立により出生率が下がる可能性が出てくる パフォーマンスが低下する可能性がある

働き方改革が進んでいる企業には、「時代の流れに見合っている」「待遇が良い」との理由で人材が集まりやすくなっています。

反面、「働き方改革が進んでいない企業」「働き方改革を進められない事情がある企業」からは人手が流出してしまっていると考えられるでしょう。

理由２．少子高齢化による労働者減少

人手不足の最も大きな原因としては、少子高齢化が挙げられるでしょう。

内閣府の「人口・経済・地域社会の将来像」によると、2005年には死亡者数が出生数を上回るようになり、総人口数は2008年がピークでその後はどんどん減少し続けています。

さらに総務相統計局「人口推計」によると、現在の日本は、総人口の約30％が65歳以上の高齢者です。

人口減少が進み高齢化が進むと、労働者の数が加速度的に減少してしまうでしょう。

理由３．景気悪化とブラック企業の増加

日本経済の景気悪化や、各企業の労働環境の悪さも人手不足が深刻になる原因の一つ。

昨今では人手不足であるがゆえ、従業員に対し過酷な業務ノルマを課したり長時間労働を強いたりするブラック企業の増加が目立ちます。

ブラック企業で長く働き続けたい人はいないため、社員の定着率が低く、人手不足という悪循環を繰り返すことになります。

新しい人材を確保しようにも、求職者は当然ブラック企業よりホワイトな職場に行きたがるため、なかなか新しい社員を雇うことができません。

社員の定着率を上げるためには、企業努力で「皆が気持ち良く働ける環境づくり」に取り組むことが大切です。

理由４．企業と労働者側のニーズがマッチしない

企業は常に「品質向上」「コスト削減」などを意識して、業務改革や技術革新に取り組んでいます。

企業側が本腰をいれて改革に取り組むためには、特定分野の研究員など高い専門知識をもった人材が必要不可欠。

しかし、優秀な人材はグローバルな大企業や海外企業へ流れてしまい、中小企業の求人にエントリーすることはあまりありません。

一方で、高いスキルや専門性を持たない人は、就労意欲が高くても企業側の人材ニーズに合わないケースが見られます。

そのため、企業側は「人を雇いたいけど求めるスキルを持った人がいない」、求職者側は「働きたくても雇ってもらえない」という、双方のニーズがマッチしない状況になってしまいます。

また、Rakutenみん就「2021年卒 新卒就職人気企業ランキング」からも分かるように、新卒の希望は中小企業より「大手商事・銀行」といった「大企業」「ホワイトカラー」の仕事に偏りがち。

そのため企業側が「新人を一から教育して主戦力に育てたい」と思っていても、なかなか新卒者が集まらず人手不足が解消されない、という会社が出てきてしまいます。

４．人材不足の業界で働くメリットとデメリット

人材不足の業界で就労することを考えている人は、働いた場合のメリットやデメリットが気になるのではないでしょうか。

本章では、人手不足の業界や職種で働くメリット・デメリットをそれぞれ3つずつ紹介します。

メリット１．未経験でも採用されやすい

人手不足である業界は常に人材の確保に必死です。

そのため、未経験者も採用されやすい傾向にあります。

やる気さえあれば内定をもらえる可能性が高いので、自分のスキルや経歴・学歴に自信のない人は、転職先の候補として検討してみてはいかがでしょうか。

人手不足な業界は、「労働環境が悪い」「賃金が低い」という業界ばかりではありません。

気になる企業があれば、情報を仕入れて企業研究をしてみましょう。

メリット２．経験者は優遇される

人手不足の業界はとにかく人材が欲しいため、前項で述べた通り、未経験でも採用にいたるケースが多いです。

さらに業務経験者となれば採用される確率はより高く、優遇される可能性もあるでしょう。

経験者であれば、即戦力として期待できるからです。

未経験者に業務を覚えてもらうためには、指導する人を付けなくてはならない上、指導する人は自分の業務と業務を教えるための時間の両方に追われることになります。

そうなると一時的に生産力が下がってしまう可能性が高いため、企業側としては、なるべく即戦力となる経験者が欲しいというのが本音でしょう。

メリット３．出世しやすい傾向にある

人手不足の職場は、そのぶん競争相手も少ない、という見方をすることもできます。

つまり、それだけ出世のチャンスがあるということ。

「人手不足な業界」ではあるものの、将来性を見込める企業はたくさんあるため、そういった企業で出世できれば、年収や待遇がアップする可能性があります。

例えばオートメーション化、AI化が進められている現在の日本では、IT業界が人手不足におちいっている状況です。

そのため、新しい技術であるAIやIoTに携われる専門的知識の豊富なエンジニアは重宝されるでしょう。

つまり、出世を目指す人にとっては狙い目の職場といえます。

今後の世の情勢を見据えた場合、人手不足な業界でも企業が発展していく可能性はあるので、見極めていく先見性は重要です。

デメリット１．業務量が多い傾向にある

人手不足だと従業員一人一人の業務量は自然と多くなります。

十分な人手が確保できない場合、人手不足の状態で業務をこなさなけれなばなりません。

すると労働環境がさらに悪くなり、人手不足が進むという負のスパイラルを繰り返します。

つまり人手不足の業界で働くためには、普通の職場で働く以上に手際やスピードが大切だと考えられます。

デメリット２．離職率が高い職場が多い

人手不足の職場では、一人で受け持つ業務量が多いうえに仕事の質の高さも求められます。

しかし、それに対して賃金が比例しないことで退職する道を選ぶ人もいます。

働き具合に見合った対価をもらえるなら、不満が出るひとは少ないでしょう。

しかし、労働に見合った対価をもらえないのであれば、仕事へのモチベーションが上がらないのは当然です。

結果、退職者が増えてしまいさらに人手不足になってしまいます。

デメリット３．企業の将来性に不安があるケースも

人手不足が全く改善されないと、働いている人は「いつまでこの状態が続くのだろう」という不安な気持ちになるでしょう。

さらに企業が改善策を考える様子すらなければ「この会社は大丈夫なのだろうか」とさらに心配になるでしょう。

望ましくない状態や不安な気持ちがいつまでも続く場合は、転職したい気持ちが芽生えるのは当然です。

また、会社の業績が悪い・倒産しそうな場合も、将来のことを考えて退職する人が増加するでしょう。

５．人手不足でも「将来性あり」「働きやすい」業界・職場へ転職するために

腰を据えて働けそうな業界に転職するためには、いくつかポイントがあります。

この章では、将来性のある業界へ転職するための具体的な方法について見ていきましょう。

業界・企業研究を入念に行う

先述のとおり、人手不足が深刻な業界でも将来性のある企業はあります。

具体的に下記の業界は、人手不足になりがちですが世の状況から将来性が見込めるでしょう。

業界	人手不足の主な原因	なぜ将来性が見込めるのか？
運輸	ネットショッピングなどによる需要の拡大により、企業側が追いつていないため	業界自体の規模は拡大されており、人材募集が常時あるため
医療	専門的な知識・技術が必要であるため、人材の育成が困難である	病気や怪我が無くなることはなく、生きていくためには必要不可欠
介護	低賃金・重労働のため	今後益々高齢化社会が進み、介護の需要は高まる一方なため
IT	業界の成長スピードに人材の育成・確保が難しいため	AIやIoTなどの新しい技術を取り入れていくため

転職を検討中の方は、たくさんの情報を仕入れて、自分の条件に合う企業を探していることでしょう。

業界研究の方法は下記を参考にしてみてください。

「この業界で働いてみたい」と思える業界があれば、さらに深堀りして調べるために、以下の方法で企業研究をしてみると良いでしょう。

たくさんの情報を目にすると気持ちがぶれてしまうこともあるかもしれません。

その場合は、集めた情報を書き出して整理すれば、冷静に見直すことができます。

また、転職をする際は、「どうしても譲れない条件」と「妥協しても良い条件」を念頭に入れながら職探しをすれば、失敗するリスクを減らすことができるでしょう。

転職の成功には面接・履歴書対策も欠かせない

転職する際、面接が苦手という方は多いのではないでしょうか。

「自己アピールが難しい」「志望動機をうまく話せない」と不安はつきものです。

苦手意識の対策としては面接の練習をすることが一番ですが、以下の3つのポイントを押さえてみてください。

苦手な面接についてはこれらのポイントを意識して、練習の回数をこなせば不安感が薄らぐでしょう。

また、履歴書は前職での経験・身に着けたスキルが企業の求める人物像とマッチするかという点が見られています。

意外にも「資格」や「特技」欄の内容で、面接官と会話が弾む可能性もあるでしょう。

面接官も同じ特技を持っていたり、業務に役立ちそうな内容だと、先方が興味を示すからです。

しかし一人で面接・履歴書の不安を解消できる自信がない方は、プロである転職エージェントの力を借りることをおすすめします。

詳しくは次の項目を参考にしてみてください。

困ったときは転職エージェントに相談しよう

「転職すること自体が初めてで勝手がわからない」「面接をうまくこなす自信がない」など、転職面の不安がぬぐえない人は、転職エージェントの利用をおすすめします。

下記のような多くのメリットがあるからです。

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転職のプロであるキャリアアドバイザーが、丁寧なサポートやアドバイスで、あなたの再就職を成功へと導いてくれるでしょう。

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（引用：リクルートエージェント）

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６．番外編：自分の職場・業界が人手不足になった時の対策例５つ

本章では、自分の所属している業界・職場が人手不足になった場合の対処法を紹介します。

人手不足になり労働環境が悪くなり、さらに人が辞めていく、という負のスパイラルにおちいらないためにも、しっかり対策を取っておきましょう。

また、これから人手不足の業界に転職したい人も、企業側の視点もおさえておくことで、転職活動に活かせる可能性があるでしょう。

対策例１．従業員に長く働いてもらう工夫をする

人手不足におちいった場合、現場にいる従業員を大切にすることは大前提です。

人手不足におちいったということは、その分、働いている従業員に負荷がかかっています。

「可能であれば給料を上げる」「経営者や役員が現場の不安に耳を傾ける」など、長く働いてもらう工夫が大切です。

会社からの誠意ある対応が何もなければ、人手不足の負荷に耐える従業員のモチベーションが上がりません。

従業員のモチベーションが上がらなければ、辞める人が増えてしまいさらに人手不足が加速してしまいます。

対策例２．IT化を進めて生産性を上げる｜業務の効率化

人手が足りず新しい人材もなかなか入ってこない場合、人の代わりに働いてくれるツールを駆使して生産性を上げる必要があります。

生産性が上がらなければ、必然的に一人一人のノルマを上げたり就業時間を延ばさなければならないからです。

生産性を上げるためには、ITツールを活用して仕事の生産性や効率を上げましょう。

ITツールの具体的な活用の例は下記のとおりです。

このような工夫は、人手不足になっていなくても活用することができれば、仕事の効率を上げることができるでしょう。

対策例３．採用条件を緩和したり女性・シニアの採用を検討する

採用条件が厳しければ、その分人材の確保は難しくなります。

「長期キャリアを目的とした年齢制限」「難関資格の保持」といった条件を設ければその分、求人にエントリーしたくてもできない人が多くなってしまいます。

人手不足を一時も早く解決したい場合は、採用条件を緩和しましょう。

例えば、出産で仕事を辞めたものの「子育てと両立して働きたい」と考えている女性は多いため、家庭と両立できる制度を設けて求人を出すという方法があります。

2019年の「ジョブズリサーチセンター」の調査によると、既婚で子供がいる女性で就業意欲がある人は7割を越えているため、子育て中の女性からのエントリーが期待できるでしょう。

また、内閣府「令和3年版高齢社会白書（第3節P8）」によると、60歳以上の人のうち4割以上が就労意欲を持っているという結果が出ています。

そのため、シニア層の採用を検討するのも手です。

対策例４．業務委託も視野に入れる

自社の雇用を増やすことができない場合、仕事の一部を業務委託するという手があります。

業務委託をすることで、自社社員は自分の得意な仕事に専念ができるため、時間の短縮を図れるうえに、生産性も上がるでしょう。

別のメリットとして、新たな人材を雇うより「教育にかける手間」と「経費」を削減できる可能性があります。

業務委託を依頼する相手はその分野に精通している上に、自社雇用ではないため残業手当を支払ったり社会保険保険料を支払ったりする必要がないからです。

仕事の委託先は、求人サイトで「業務委託」という雇用条件で募集をかけるほか、クラウドソーシングサイトを利用して業務委託先の募集をかけることができます。

すべてのプロジェクトを自社内で完結させることに拘らないのであれば、仕事の委託も検討してみてはいかがでしょうか。

対策例５．業務全体の流れを見直す

「採用条件を緩和する」「業務委託をする」といった具体的な対策を取る前に、必ずしておいたほうが良いことがあります。

それは、「無駄がないか」という視点で、業務全体の流れを見直してみること。

例えば、上司の耳に一言、報告があがれば良いだけの内容なのに「規定の報告書にまとめる」「別の上司の印鑑をもらう必要がある」といった無駄なフローを踏むルールはないでしょうか。

毎日ほぼ同じルーチンの繰り返しなのに「日報」や「週報」の提出義務はないでしょうか。

業務の中に無駄を見つけることができれば、その部分をカットすることで生産性を向上させることができるでしょう。

まとめ

今後も少子高齢化が進む日本は、あらゆる業界で働き手の確保が困難になってくるでしょう。

下記の５つの業界は得に深刻と考えられます。

人手不足の業界は就職や転職がしやすい反面、「労働環境が悪くないか」「企業が存続できる持久力があるか」といった見極めが重要になってきます。

将来性のある職場と縁を持つためには、以下の3つを研究・活用すると良いでしょう。

転職エージェントの中でおすすめなのは、業界最大手の「リクルートエージェント」です。

もし人手不足な業界への転職をするならば、将来性を見越してよく検討してみてください。